転職前の悩み

ブラック企業の見分け方とは?ヤバい会社を確実に避ける4つの方法

求人応募する際に、「もしかしたらブラック企業?」と心配になる方もいるかもしれませんね。

魅力的な求人情報を見つけても、その会社が「ブラック企業」だったら、入社後に後悔することになりかねません。

しかし、求人に記載されている情報を見ただけで、「これはブラック企業だ!」と確信を持つのは難しいでしょう……

そこで今回は、「ブラック企業」とはいったいどのような企業で、どうやって見分ければよいのかをご紹介します。

求人情報から見分けるコツなので、応募してから後悔するということも回避できるでしょう。

気になる求人情報があっても、まずはブラック企業の見分け方を詳しく知り、それを応募の際に活用して、安全に働ける企業へ就職しましょう。

ブラック企業とは?

「ブラック企業とは何か」について、詳しくわかっていない部分があるかもしれないので、まずはそちらを確認していきましょう。

ブラック企業とは、働いている従業員に対して、長時間の勤務やこなすことが難しいほどのノルマを課す特徴があります。

コンプライアンス意識が低く、公平さや公正さに欠けている、他にもパワハラや残業代が出ないサービス残業が横行している、このようなこともブラック企業の特徴です。

しかしこれらの特徴は、実際にその企業に勤めなければわからないことばかりなので、転職活動中にブラック企業かどうかを知ることは難しいのです。

そこでここからは、求人情報などから判別することができる、ブラック企業にありがちな特徴についてご紹介していきます。

ブラック企業の見分け方と特徴7つ

ブラック企業を見分ける特徴について、以下の7つを確認するようにしましょう。

給与体系がはっきりしない

求人情報でよく見かける「高収入」という言葉は、とても魅力的ですが曖昧でよくわかりませんよね。

数字が記載していたとしても、年収のレンジが250万〜1,500万円などと幅広く、内訳が記載されていない求人を見かけることがあるでしょう。

このように曖昧な給与体系の記載をしている求人は、ブラック企業である可能性が高くなります。

収入がとても高いように書かれていても、ボーナスなどの賞与が一切出ない場合もありますし、実際に収入が高い場合でも、そのかわりに労働条件がかなり厳しい可能性があります。

面接まで進んだ場合など、企業へ質問できる機会があるのなら、なぜ給与が高いのかを質問して、明確な答えを聞き出してみましょう。

もし答えが曖昧なようであれば、その企業はブラック企業である可能性が高いです。

常に求人を募集している

求人サイトなどで、いつも同じ企業の名前が掲載されている場合も、ブラック企業である可能性は高いです。

なぜなら人が定着しておらず、すぐに辞めてしまう人が多いので、常に人材不足となっているのです。

人が定着しないということは、会社の内部に何か問題があると考えられます。

求人情報の掲載には期限があります。期限を過ぎても、また同じ企業が新しく求人掲載をしていたり、年中募集を見かけるような場合は、ブラック企業と疑った方がよいでしょう。

未経験・学歴不問など条件がゆるい

「未経験大歓迎!」や「学歴不問」などの記載にも、実は注意が必要な場合があります。

つねに人が定着せず、人材が不足しているブラック企業では、「とにかく人が欲しい!」と考えているので、あえてハードルを低くして応募を増やしたいのです。

求人の仕事内容が、集めた人材に任せられるかどうかなどは、とくに考えていません。

条件が緩ければその分だけ人が集まる、このような裏もありますので気をつけましょう。

大量募集をしている

人材が定着しないから、人をたくさん集めたいと考えるのなら、募集する人数も必然的に多くなるものです。

ホームページなどで企業情報を確認した際に、会社の規模と比べて、あきらかに多すぎる人数を募集しているような場合は、ブラック企業の可能性が高いでしょう。

たくさん募集する理由は、採用した人がすぐに辞めてしまうという前提があるからです。

なるべく人員を確保して、辞めて人数が少なくなっても大丈夫なように、採用の間口を広げているのです。

募集人数があまりにも多い場合も、ブラック企業であることを疑った方がよいでしょう。

「やる気」や「夢」という抽象的な言葉であおる

求人情報には各企業がさまざまな言葉でアピールするものですが、そのほとんどがポジティブなものでしょう。

しかし、内容をよく確認してみたときに、「本人次第で収入が上がる」「やる気」というようなことを強調している企業は、厳しいノルマが設定されている可能性があります。

「夢を叶えよう」などの言葉も要注意です。やたらと抽象的な言葉を出すのは、仕事内容を詳しく説明できないためであり、ごまかすためなのです。

「努力」などの言葉も熱血企業だと感じられますが、実際にはただ過酷な労働を強いられるだけでしょう。

労働時間・残業・休日の明確な説明なし

求人情報には、最低でも労働時間や休日の情報が記載されていますが、ブラック企業の求人には、明確な説明がほとんどありません。

記載されていたとしても、残業に関して言及されていなければ、ブラック企業として認識してもよいでしょう。

残業時間は1ヶ月で45時間が上限であると、残業の取り決めを行う36協定で定められています。

また残業代についての記載がなければ、基本給に含まれている場合もあり、いっさい支払われない可能性が高いです。

休日についても、「週休2日」と記載されていれば安心というわけではありません。

「週休2日」とは、週2日休みの週が1ヶ月の間に一度でもあれば良いという定義となっています。ですので、絶対に週に2日休めるというわけではないのです。

毎週休みが2日あるのなら、「完全週休2日」と記載されているはずです。「週休2日」の意味合いを誤解しないように注意してください。

内定後のフォローが一切ない

内定がもらえたのに、その後は音沙汰がない……と、不安を感じる方もいますよね。

実は内定後に企業の仕事内容などの詳細が、バレないようにするための手法であり、ブラック企業のやり口でもあります。

詳細がバレてしまったら辞退されてしまうので、そのまま入社してもらうために黙っているのです。

内定後に「なんの音沙汰もないなぁ」と感じていたり、企業に問い合わせてみると、

 何も必要ありませんよ 


気軽に安心してお越しくださいね

このようなことを言われたら、ブラック企業である可能性を疑ってください。

いったん入社してしまうと、辞めるまでに時間がかかる場合もあるので、入社前にできる限り、確認できることは確認しておきましょう。

ブラック企業が多いと言われる業界・職種とは

一般的にブラック企業多いといわれている業界や職種があります。どのような分野で多いのかもチェックおきましょう。

飲食・宿泊業界

飲食や宿泊業界にもブラック企業は多く、仕事が激務にも関わらず、薄給である場合があります。

とくに飲食店は、原価などの経費が高いわりに利益も少なく、競争も激しい業界です。

店舗自体が生き残るために、仕方がない事情なのかもしれませんが、従業員はみなブラックな状態で働かされてしまうのです。

飲食も宿泊も、従業員はさまざまな業務を担当するわりに、人材が不足していることから、ワンオペになりがちです。

とくに居酒屋などは、ブラックな職場環境が話題になることも増えてきています。

最近では正社員やアルバイト関係なく、厳しい勤務状況となっているので、飲食・宿泊業界を目指すのなら、ある程度の覚悟は必要となるでしょう。

不動産業界

不動産業界は、昔からブラック傾向にある業界です。なぜならノルマがかなり厳しく、新入社員ほど先輩からのパワハラが横行する企業が多いからです。

さらに給与に関しても歩合給の割合が大きく、基本給がかなり低く設定されているので、月収が安定しない傾向にあります。

不動産といっても営業職ですから、月の実績をあげることができなければ、歩合給は入ってこないですし、勤務を続ける中で厳しいノルマが永遠に続くわけですから、常に辛い状態となるでしょう。

ウェディング業界

ウェディング業界は人気が高い業界ですが、人気が高いからこそ、雇用する側が強気に出る傾向があります。

華やかなウェディングプランナーも、実はかなりの激務であり、給与もそこまで高くないのが実情です。

接客も兼ねているのでクレームはもちろんのこと、さまざまなトラブルに見舞われて、精神的に疲労することも多いでしょう。

もちろん得られる喜びも大きいかもしれませんが、激務が続けば精神的に辛くなってしまう可能性もあるのです。

IT業界

IT業界も人気の高い業界ではありますが、専門的なスキルがない状態の職務は給与水準は低いです。

また日々に区切りがある業務ではなく、それでいてクライアントからの期限が短い仕事も多いため、徹夜仕事となるようなこともあり、ウェディング業界と同じく激務となります。

ブラック企業への対策を国が考慮し始めているものの、クライアントの要望にも応えなければなりませんし、IT業界もまだまだブラック傾向が強いといえるでしょう。

ブラック企業を避けるためにするべき3つのこと

ブラック企業にうっかり転職しないようにするためには、どのようなことをするべきでしょうか。

ここからは、ブラック企業を避けるためにするべき3つことをご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

クチコミをリサーチする

まず重要なのが、実際に働いていた人の生の声です。ブラック企業かどうかは、退職した人や現役社員のクチコミで十分知ることができるでしょう。

実際に働いていた人や働いている人の意見を知ることができる、求人専用のクチコミサイトがあります。

会員登録などが必要な場合もありますが、ブラック企業かどうかを知るためには、とても重要な役割を果たすのです。

クチコミを見てどう感じるかはその人次第ですが、事実を知ることができれば、応募するかどうか、ブラック企業かどうかを見極める判断材料となります。

求人情報だけでは得られない情報がたくさん寄せられている場合があるので、企業のクチコミは必ず調べるようにしましょう。

▼企業のクチコミサイトはこちら▼

専門誌で確認する

企業のホームページや転職サイトの求人情報だけでは、ブラック企業かどうかを確認することはできません。

明確なデータを手に入れるために、専門誌である「就職四季報」などを購入して、確認するという方法があります。

就職四季報には、「平均勤続年数」や「3年以内離職率」などが記載されています。

人材が定着しているかどうかを、簡単に知ることができる専門誌なので、転職にもかなり役立つでしょう。

最近では「有休取得年平均」なども記載されているので、休めないブラック企業かどうかの判断材料にもなります。

ブラック企業かどうかの参考とするために、ぜひ購入してみてください。

転職のプロに相談する

どうしても自分では判断できないと感じたら、転職のプロに相談してみましょう。

転職サイトや転職エージェントでは、相談できる窓口が設けられている場合もあります。

会員登録すれば無料相談できるサイトもあるので、判断に困った時は積極的に活用して、プロの目線でアドバイスをもらうのもよいかもしれません。

またハローワークでも、職業相談ができる相談員が常駐していますので、いちど訪問して相談してみましょう。

プロ目線であれば、確実なアドバイスがもらえることも多いです。わからないと悩む前に、まずは相談してみることをおすすめします。

ブラック企業に入社してしまった場合の対応方法

ブラック企業に入社してしまった場合は、どのようにすればよいのでしょうか。

ここでは4つの対応方法をご紹介します。

まずは社内相談

信頼できる人がいる場合に限りますが、直属の上司に相談してみましょう。会社自体がブラックなのであれば、相談がしやすいかもしれません。

ただしパワハラ上司の場合は、本人に相談することは難しいので、別の相談相手を探す必要があります。

上司がNGの場合は、人事部門に相談してみるといいでしょう。ただし企業全体がブラックであれば通用しない可能性があります。

この場合は社外で相談先を探す必要が出てきます。最終的に会社内で誰にも相談できない場合はまず労働組合に、労働組合がない場合は労働基準監督署に相談しましょう。

紹介元に相談

今の会社に就職した際に、ハローワークや求人サイトなどを通して就職したのなら、紹介してくれた機関へ相談するのもよいでしょう。

とくにハローワークは、就職した後もしばらくは手続きなどで関わりが出てくるので、気軽に相談できる環境でもあります。

求人サイトでも紹介制度や相談できる窓口があれば、入社後でも打ち明けることができるでしょう。

明確に相談先がない場合でも、質問としてでもよいので、問い合わせてみることをおすすめします。

とにかく一人では抱え込まないことです。一人でどうにもできない場合は、頼れる相手を探しましょう。

行政機関に相談

ブラック企業の相談をするステップとして、徹底して戦う必要がある場合や手っ取り早く処理したい時には、厚生労働省の労働基準行政に相談するという手段もあります。

労働基準行政では、労働賃金・労働時間・労災・職業病の防止に取り組んでいるため、ブラック企業に関する相談も、窓口を設けて対応にあたっています。

労災になってしまう前に、頼れるところにはすべて頼ってみるしかないので、行政機関も利用して自分を守ってください。

退職代行に相談

辞めることを決意しているのであれば、「退職代行」サービスを利用するのも一つの方法です。

会社への連絡などを代行してくれるので、上司と話をする必要もなく、会社へ行くことなく退職を完了させることができます。

代行を依頼すると費用が発生しますが、相談には無料で乗ってもらえるので、会社に行かずに退職手続きを進めたいという場合は、いちど相談してみましょう。

▼退職代行サービスはこちら▼

まとめ:ブラック企業の見分け方を身につけよう

ブラック企業とは、実は明確に定義づけされたものではないのです。

だからこそ、わかりづらく見分けができないまま、飲み込まれてしまったという人も少なくないのです。

ブラック企業から抜けられないという方も、実際のところ数多くいるでしょうし、胸が痛くなるような労災のニュースも見聞きします。

残念なことではありますが、ブラック企業という存在が明らかになった現在でも、なくなる気配がないのが実情です。

そうであるならば、転職する前に自分で回避することが一番の防衛策であり、そのためにもまずは見分けることが大切なのです。

「おかしいかも」という直感も含めて、ブラック企業の見分け方を身につけて、楽しく仕事ができる職場環境の企業を見つけて、安心して働ける未来を手にしましょう。

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この記事を書いた人
ぽけご
40代男性、兵庫県在住。ITベンチャーで月200時間残業をこなして仕事に没頭 ▷ 経営幹部に登りつめる ▷ 自分を見失いうつ症状で退職/40代で転職する難しさや孤独さを自身で体験し、40代転職を応援するWebメディア「セカンドゴング」を立ち上げる。

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