メンタルヘルス

会社を休職するときの手続きまとめ|これからのためにしっかり休もう

社会人となってからの人生というのは、思っている以上に長いものですよね。

だからこそ、そのなかで調子のいいときもあれば、逆に調子が悪くなってしまう時期もあります。

調子が悪くなってしまったというときはもちろん、調子がいいときであっても、やむを得ない事情で休職することになる可能性はあるものです。

ただ、会社を休職するときには、さまざまな準備や手続きが必要になります。

今回の記事では、実際に筆者が休職をしたときのことをふまえて、会社を休職するときの準備や、手続きについてお話しします。

会社を休職をするには?事前に確認しておきたいこと

休職をしようと考えても、そのために確認しておきたいことや、準備しておくべきことがあります。

まずは以下のことについて確認しておきましょう。

休職制度がない会社もある

最近では、心の問題で休職する方が増えていることもあり、休職が法律上の制度であると思っている方も多いのではないでしょうか。

しかし、休職というのは法律上の制度ではなく、それぞれの会社が自主的におこなっている制度なのです。

だからこそ、まずは勤務先に休職制度があるのかどうか、確認をする必要があります。

もし、休職制度が用意されていないということであれば、残念ながら休職することはできないのです…

休職制度がない場合は、休職という選択が選べないため、別の手段を考える必要があります。

休職制度の内容を確認しよう

勤務先に休職制度が用意されている場合は、その休職制度の内容を確認しておきましょう。

というのも、休職制度というのは会社が自主的におこなっている制度なので、それぞれの会社によって内容が異なっています。

休職要件や休職の期間はもちろん、復職事由や復職にあたっての処理なども、しっかりと確認しておきましょう。

友人の会社で○○と言っていたから、うちの会社も同じだろう

このように考えるのではNGです。

仕事の引き継ぎをどうするか?

休職するにあたっては、引き継ぎをどうするかも考えておく必要があります。

だれか一人が急病で休むってなっただけでも、てんやわんやとなってしまうことがありませんか?

社会人であれば、誰しもそういう経験は持っているはずです。

休職ともなれば、結構な期間を休むことになるので、業務への影響というのは、さらに大きくなってくるでしょう。

休んでいる間に他の人が困らないように、引き継ぎはしっかりと行っておくべきです。

仕事上でのパートナーがいる場合や、担当している取引先があるという場合には、休職する旨をきちんと連絡しておきましょう。

引き継ぎというのは1日でできるものではありませんので、その辺りも考慮しておく必要があります。

周りにグチを漏らすのはやめよう

休職するにあたっては、同僚などの身近な人に対して、グチのような形で休職することを伝えるのはやめておきましょう。

そういったものに尾ひれがついて、おかしな噂になってしまう場合もあります。

もし、休職のことを誰かに伝えたいのであれば、まずは直属の上司に相談してください。

休職というのは、会社組織にとってデリケートな問題です。

休職後の復職のことまで考えて、慎重な対応をするようにしましょう。

会社への休職手続き

休職するにあたって、会社へはどのような手続きが必要か見ていきましょう。

休職届を提出する

休職を希望しているのであれば、会社へ休職届を提出する必要があります。

会社が休職届を受理してくれないことには、休職することができません。

休職届のフォーマットなどは、インターネットでも簡単に見つけることができますが、会社で指定の書式を用意している場合があります。

総務や人事の人に、書式の有無や必要事項を確認しておきましょう。

▼休職届のフォーマットや書き方はこちら▼

医師の診断書を提出する

勤めている会社によっては、専門医による診断書や、会社が指定する医師の意見書が必要となる場合があります。

必要な場合は病院を受診して、診断書を発行してもらいましょう。

発行費用は2千円~1万円ほどです。

▼休職時の診断書の取扱いについてはこちら▼

人事部との面談

会社によっては、人事部門との面談が設定される場合もあります。

まずは直属の上司に休職の相談をするべきなのですが、休職の原因がその直属上司にあるのなら、いきなり人事部に相談する形でも大丈夫です。

基本的には、休職届を含めて必要な書類をそろえた上で、面談を実施するという流れが、休職における手続きとなります。

会社と密にやり取りをする必要はありますが、難しさはありませんので、その点はご安心ください。

傷病手当金の申請について

休職にあたって、不安になってくるのがお金の問題でしょう。

有給休暇であれば、休んでいる期間も給与をもらえますが、休職の場合は無給となります。

お金の心配があるために、本来は休職するべきなのに、休職せずに働き続けているという方も少なくありません。

休職で無給となってしまう期間の生活保障には、傷病手当金と呼ばれる制度を活用することをおすすめします。

筆者もうつ症状で会社を2ヶ月ほど休職したことがあるのですが、その際に傷病手当金の給付を受けてかなり助かりました。

給付対象になるのなら、利用しない手はありません。

傷病手当金の申請手続きに関しては、社会保険労務士の方が以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

▼傷病手当金の詳細はこちら▼
傷病手当金の手続きと仕組みを社労士が解説します【長期療養時の頼れる制度】傷病手当金とは、ケガや病気で長期に会社へ行けなくなった時に、健康保険から支給される手当です。でも制度の仕組みや手続きについて、分からないことが多いですよね。傷病手当金について現役社会保険労務士が詳しく解説します!...

休職中の過ごし方

休職の期間中は、ゆっくり休んでとにかくリフレッシュしましょう

筆者が休職していたときに、意識していたことをいくつかご紹介します。

会社や仕事のことを忘れて、リフレッシュする

筆者の場合は仕事上の原因でうつ症状になってしまったので、まずは仕事のことはすっかり忘れて、とにかくリフレッシュすることを考えました。

社会人になると、さまざまなことを合理的に計画的に考えようとしてしまいます。

しかし、そういった気持ちも忘れて、心の向くままにやりたいことを気軽にやってみることにしたのです。

そうすることで、すこし童心に返ったような気持ちになって、物ごとをあれこれ考えずに楽しんで過ごせるようになりました。

休職中に旅行に行ってもよい?

リフレッシュするための目的であれば、旅行に行くこともよい手段だと筆者は考えます。

ただし、会社から連絡が来る可能性もゼロではありませんので、連絡は取れるようにしておきましょう。

あまり長期間の旅行や、海外へ旅行することは避けたほうがよさそうです。

1日中きれいな海を眺めてリフレッシュしたい

筆者もこのような思いから、3泊4日で沖縄に行ってリフレッシュしたりしました。

通院は続けよう

気分がリフレッシュして元気になってくると、通院や服薬を止めてしまう人がいます。

しかし、自己判断はせずにきちんと病院に通って、お医者さんに経過を報告するようにしましょう。

主治医はあなたの様子を見ながら、お薬を決めたり、復職できるかどうかを判断しています。

傷病手当金の申請においても、医師に記入してもらう欄がありますので、休職中の通院は欠かさないようにしてください。

気持ちが落ち着いてきたら、仕事のことを客観的に見直す

会社へ復帰するためには、休職に至った原因を整理して、あなたが問題なく働ける状況に改善せねばなりません。

しっかり休んで、心も身体もリフレッシュして気持ちが落ち着いてきたら、あらためて休職する前のことを振り返ってみましょう。

その際は、第三者的な視点でできるだけ客観的にその状況を見て、どのようにすればあなたが復職できるのかを考える必要があります。

医師にも状況を話しながら、必要であれば会社に配置転換などの相談をしてみましょう。

休職から復帰するときの流れ

休職後に復帰をするにあたっては、やはりそれなりの準備が必要です。

具体的には、以下のような流れとなります。

復職可能であることを医師に証明してもらう

きちんと理由があって休職しているのですから、まずはもう休職する必要がないということを証明する必要があります。

そのために、「復職できる状態にある」と医師の診断書をもらうようにしましょう。

言うなれば、医師からのお墨付きをもらうということです。

もちろん、休職をしたからといって、誰もが心身ともに完璧な状態に戻れるわけではありません。

働ける状態にまで回復しているのであれば、その状態でできる仕事を、会社は割り振りする必要があります。

仕事内容を上司と打ち合わせる

復職する環境は会社の意向もありますが、実際の仕事内容について、上司と面談をして打ち合わせる必要が出てくるでしょう。

復職するからといって、いきなり休職前と同じような仕事内容や、仕事量をこなせるわけではありません。

ブランクができているわけですから、たとえ長く勤めている会社でも、まずは無理のない範囲の仕事で、慣らしていく必要があります。

そのためにも、上司との面談で復職後の仕事のことを打ち合わせておきましょう。

  • 休職前と同じ仕事を続けられるのか?
  • 難しい場合には、どのような仕事ならできそうか?

上記などについて、しっかり話し合っておくべきです。

無理をしてまた休職となってしまっては、お互いに困ることになります。

  • 無理のない範囲で仕事量を減らす
  • 部署を変えてもらう

このような対応を会社に検討してもらいましょう。

職場の同僚やお世話になった方へのあいさつ

当たり前のことなのですが、職場の同僚やお世話になった方へ、復職のあいさつも忘れないようにしましょう。

同僚や上司など他の人がいてくれたからこそ、休職してゆっくり休めたわけです。

きちんとあいさつをしておくだけでも、印象がかなり違ってきます。

休職のまま退職をする場合

休職しても復帰することが難しく、そのまま退職をするというケースもあるかもしれません。

その場合は、直属の上司や人事部に退職する旨を伝えましょう。

直接会って話しをするのがベストですが、心身の状態が悪く難しい場合には、電話やメールで伝えるようにしてください。

そのうえで、会社の意向も確認しながら、退職の手続きを進めましょう。

傷病手当金は条件を満たしていれば、退職後も受給することができますが、そのための注意点も存在しています。

辞め方などについては、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

まとめ:休職はあなたの未来のために貴重な時間です

今回は、実際に筆者が休職をしたときのことをふまえて、会社を休職するときの準備や、手続きについてお話ししました。

筆者もうつ症状で休職を経験したのですが、休職期間中にじっくり療養して、心身をリフレッシュできたことは、とても大きかったと感じています。

復職した後に、結局は退職することにはなってしまったのですが、仕事に対してまた前向きな気持ちになれました。

もし、休職せずに我慢し続けていたら、取り返しがつかないことになっていたでしょう。

いったんすべてを解放して、気持ちを落ち着かせて、療養に専念しながら自分を見つめなおす

休職制度を利用することで、このような時間を持つことができます。

あなたのこれからの人生にとって、決してムダではない、貴重な時間になるのではないでしょうか。

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この記事を書いた人
ぽけご
40代男性、兵庫県在住。ITベンチャーで月200時間残業をこなして仕事に没頭 ▷ 経営幹部に登りつめる ▷ 自分を見失いうつ症状で退職/40代で転職する難しさや孤独さを自身で体験し、40代転職を応援するWebメディア「セカンドゴング」を立ち上げる。
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