メンタルヘルス

会社を休職するときの手続きに関してのまとめ

社会人となってからの人生というのは、思っている以上に長いものですよね。

だからこそ、その中で調子のいいときもあれば、逆に調子が悪くなってしまうということもあると思います。

調子が悪くなってしまったというときはもちろん、調子がいいときであっても、やむを得ない事情で休職することになる可能性はあるものです。

ただ会社を休職するときには、さまざまな準備や手続きが必要になります。

今回は、会社を休職するときの準備や、手続きについてまとめていきたいと思います。

休職するための準備

休職するための準備なのですが、休職を考えているのであれば、まずは勤務先で休職が可能なのかを確認しておきましょう。

休職制度がない会社もある

最近では、心の問題で休職する方が増えていることもあり、休職が法律上の制度であると思っている方も多いのではないでしょうか。

しかし休職というのは、法律上の制度ではなく、それぞれの会社が自主的におこなっている制度なのです。

だからこそ、勤務先に休職制度があるのかどうかを、まずは確認しなければいけません。

もし休職制度が用意されていないということであれば、残念ながら休職することはできないのです・・・

休職制度がなく、休職という選択ができない場合には、別の手段を考えていかなければいけません。

休職制度の内容を確認しよう

勤務先に休職制度が用意されている場合は、その休職制度の内容を確認しておきましょう。

というのも、先でもお話しましたように、休職制度というのはと会社が自主的におこなっている制度なのです。

そのため休職制度の内容というのは、それぞれの会社によって異なっています。

休職要件や休職の期間はもちろん、復職事由や復職にあたっての処理なども、しっかりと確認しておきましょう。

「他の会社がこうだから、うちの会社もきっと同じはず」というのは、休職制度に関しては通用しないのです。

仕事の引継ぎをどうするか?

休職するにあたっては、引き継ぎというものも考えなければいけません。

だれか一人が急病で休むってなっただけでも、てんやわんやとなってしまうことがありませんか?

社会人の方であれば、よくおわかりになると思います。

休職ともなれば、1日どころではなく結構な期間を休むことになります。

そうなってくると、業務への影響というのは、さらに大きくなってくるでしょう。

想定していたよりも早くに、復職できる可能性もあるでしょうが、それでも休んでいる間に他の人が困らないように。引き継ぎはしっかりと行っておくべきです。

仕事上でのパートナーがいる場合や、担当している取引先があるという場合には、休職する旨をきちんと連絡しておきましょう。

引き継ぎというのは1日でできるものではありませんので、その辺りも考慮しておかなければいけません。

グチを漏らすのはやめよう

休職するにあたっては、同僚などの身近な誰かにグチのような形で、休職することを伝えるのは好ましくありません。

そういったものに尾ひれがついて、おかしな噂になってしまう場合もあるのです。

もし休職のことを誰かに伝えたいのであれば、まずは直属の上司に相談するようにしましょう。

休職後の復職を考えているのであれば、なおのことです。

会社への休職手続き

休職するにあたって、会社へはどのような手続きが必要か見ていきましょう。

休職願を提出

休職を希望しているのであれば、会社への休職願の提出が必要になります。

この休職願が受理されないことには、休職することができません。

休職願のフォーマットなどは、インターネットで簡単に見つけることができますが、やはり総務や人事の方に必要事項を確認しておいたほうがいいでしょう。

▼退職願のフォーマットや書き方はこちら▼

医師の診断書

勤めている会社によっては、専門医による診断書や会社が指定する医師の意見書が必要となることもあります。

このあたりは、勤めている会社に確認してみましょう。

▼休職時の診断書の取扱いについてはこちら▼

人事部との面談

会社によっては、人事部との面談が必要となることもあります。

まずは直属の上司に休職の相談をすべきという話をしましたが、もし休職の原因がその直属の上司にあるのであれば、いきなり人事部に相談するという形のほうがいいかもしれません。

基本的には、休職願を含めて必要な書類をそろえた上で、面談を実施するという流れが、休職における手続きとなります。

会社と密にやり取りをする必要はありますが、難しさはありませんので、その点はご安心ください。

傷病手当金の申請について

休職にあたって不安になってくるのがお金の問題です。

休職の場合、有給休暇のように休んでいる間にも、お給料が発生するわけではありません。

実際にお金の心配があるので、本来であれば休職すべきなのに、休職しないまま頑張り続けているという方も少なくありません。

このような休職による生活保障には、傷病手当金と呼ばれる制度を活用していきましょう。

私もうつ症状で会社を2ヶ月ほど休職したことがあるのですが、その際に傷病手当金の給付を受けてかなり助かりました。

給付対象になるのなら、利用しない手はありません。

傷病手当金の申請手続きに関しては、社会保険労務士のすすむ氏が以下の記事で解説されていますので、詳細はこちらをどうぞ。

▼傷病手当金の詳細はこちら▼
傷病手当金の手続きと仕組みを社労士が解説します【長期療養時の頼れる制度】ケガや病気で、長期に会社に行けなくなった時に頼りになるのが、健康保険から支給される傷病手当金です。でも制度の仕組みや手続きに関して、分からないことが多いですよね。傷病手当金について現役社会保険労務士が解説していきます。...

復職への準備

休職後に復職をするのであれば、やはりそれなりの準備が必要になってきます。

復職可能であることを医師に証明してもらう

きちんと理由があって休職しているのですから、まずはもう休職する必要がないということを証明しなければいけません。

そのためには、復職できる状態にあると、医師の診断書をもらうようにしましょう。言うなれば、医師からのお墨付きをもらうのです。

もちろん、このときに完全回復している必要はありません。休職をしたからといって、誰もが心身ともに完璧な状態に戻れるわけではありません。

働ける状態にまで回復しているのであれば、その状態でできる仕事を、会社は割り振りしなければいけないのです。

仕事内容を上司と打ち合わせる

復職する環境は会社の意向もありますが、実際の仕事内容について、上司と面談をして打ち合わせる必要があるでしょう。

復職するからといって、いきなり休職前と同じような仕事内容や、仕事量をこなせるわけではありません。

ブランクができているわけですから、たとえ長く勤めている会社であっても、まずは無理のない範囲の仕事で、慣らしていくことが必要になってきます。

そのためにも上司との面談で、復職後の仕事のことを打ち合わせておきましょう。

休職前と同じ仕事を続けられるのか、それが難しい場合には、どのような仕事ならできそうか、こういったところをしっかり話し合っておくべきです。

無理をしてまた休職となってしまっては、お互いに困ることになりますので、無理のない範囲で仕事量を減らす、部署を変えてもらうといったことを、検討していかなければいけません。

職場の同僚やお世話になった方へのあいさつ

当たり前のことなのですが、職場の同僚やお世話になった方へ、復職のあいさつも忘れないようにしましょう。

休職というのは、同僚や上司など他の人がいてくれるからこそできることでもあります。

休職中に誰とのかかわりがなかったとしても、誰かのお世話になっているものです。

復職にあたっては、きちんとあいさつをしておきましょう。これだけでも印象がかなり違ってきます。

退職をする場合

休職しても復職が難しく、そのまま退職をするというケースもあるかもしれません。

その場合、直属の上司や人事部に退職する旨を伝えましょう。

直接会って話しをするのがベストですが、心身の状態が悪くそれが難しいという場合には、電話やメールで伝えるようにします。

その上で、会社の意向も確認しながら、退職の手続きを進めましょう。

退職の手続きに関することは、以下の記事でまとめていますので、よかったら参照してみてください。

▼退職手続きのまとめはこちら▼
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まとめ

今回は休職に関する手続きについてまとめてみました。

私自身もうつ症状で休職を経験したのですが、休職期間中にじっくり療養して、心身をリフレッシュできたことは、とても大きかったと感じています。

復職した後に、結局は退職することにはなってしまったのですが、仕事に対してまた前向きな気持ちになれましたし、休職せず我慢し続けていたら、取り返しがつかないことになっていたでしょう。

いったんすべてを解放して、気持ちを落ち着かせて、療養に専念しながら自分を見つめなおす。

休職制度を利用することで、このような時間を持つことができます。

あなたのこれからの人生にとって、決してムダではない、貴重な時間になるのではないでしょうか。

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この記事を書いた人
ぽけご
40代男性、兵庫県在住。ITベンチャーで月200時間残業をこなして仕事に没頭 ▷ 経営幹部に登りつめる ▷ 自分を見失いうつ症状で退職/40代で転職する難しさや孤独さを自身で体験し、40代転職を応援するWebメディア「セカンドゴング」を立ち上げる。

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