コラム

40代転職者が目を向けるべき「老後の準備」について詳しく解説します!

40代で転職を考える場合は、希望の職種や収入に加えて、「老後の準備」を視野に入れて行動する必要があります。

ニュースでも取沙汰されておりますが、公的年金の「破綻」が騒がれている現状ですから、「老後の暮らし」は自分たちの手で守らなくてはなりません。

ここまで順調に貯蓄してきた家庭も、貯蓄がほとんどないという家庭でも、今いちど老後の生活プランについて考え直す必要があります。

とりわけ、これから仕事を変えようとしている40代転職者にとっては、老後の資金作りは一日でも早く始める必要があるでしょう。

そこで本記事では、40代転職者が仕事探しと並行して進めるべき、「老後の準備」について詳しく解説していきます。

老後の準備は40代から始めよう

穏やかな老後の暮らしを手に入れるために、40代から準備を進めることは、いまや常識となっています。

ましてや、転職による年収ダウンが予想される場合なら、将来設計を含めた収支の見直しが急務となるでしょう。

転職という機会は、人生を豊かにするためのチャンスでもあります。

これまでひたすら働き続けてきたという人も、いちど歩みを止めて、家族と老後についてゆっくり話し合ってみましょう。

「住まい」のことや「お金」のことなど、早めの計画と行動が、定年後の暮らしにおける明暗を、大きく分けることになるかもしれません。

老後の生活プランを考えよう

定年後に安心して暮らすためには、しっかりとしたプランニングが必要となります。

これまで家計をすべて任せてきた人も、いちど家庭の収支を把握したうえで、明確な行動プランを決めることが重要です。

40代であればとくに、子どもの教育費や住宅ローン返済など、経済的な負担がいっそう増してくる年代でしょう。

この時期を踏ん張らなくして、明るい老後は手に入らないのです。

住まい・居住地の設定

住まいの問題は老後の暮らしに直結します。

「老後は田舎に住みたい」とお考えの方は、各都道府県が実施している「移住支援制度」を活用して、生活の様子や必要コストなどをあらかじめチェックしておきましょう。

マイホームを所有している場合は、「永続的に住むのか」それとも「子の世代に譲渡するのか」、考え方で将来のイメージが大幅に変わってきます。

必要な老後資金を算出するためにも、家族としっかり話し合っておきましょう。

月々の生活費はいくら必要か

総務省が発表している「家計調査年報」によると、60歳以上の老後世帯(無職)の1ヶ月の生活費は239,604円となっています。

ただしこれは、住宅費用が14,346円と、「ほぼ維持費」のみで計算されていますので、住宅ローンや賃貸料などがある場合はさらに高額となるでしょう。

固定費の見直しや節約で支出を減らすことはできますが、現役時代と同水準の暮らしを続けるのは、非現実的であることは頭に入れておく必要があります。

定年退職と同時に、生活レベルを一気に下げることは難しいので、可能な限り現役のうちから、「ミニマムな暮らし」にシフトしていくべきなのです。

退職金、年金はどうなる?

90歳まで生きるためには、「年金のほかに2000万円が必要」とのニュースが話題となりましたが、この金額はあくまで現時点での「見込み」ですので、将来はもっと深刻化するかもしれません。

先行き不透明な公的年金ですが、「ねんきんネット」を活用すれば完納した場合の月ごとの受給額を確認することができ、「ねんきん定期便」のお知らせよりも正確に把握することができます。

転職する際に、退職金の有無を確認することも重要です。

40代であれば、将来のことを考えて質問することはむしろ自然なことであり、退職金はそもそも社内規定で定めている内容なので、「遅かれ早かれ」知ることができる情報です。

金額に関しては、退職金を分割して支払う「企業年金」という仕組みもあるので、事前に一時金含めた支給額と、支払い形態を確認しておく必要があります。

老後の生活資金を確保するためにできること

「貯金総額(+年金) - 老後の生活費 = 補うべき金額」という数式となります。

すでに潤沢な老後資金が手元にあるのなら、思案する必要はありませんが、現実的にそうでない方が大半ではないでしょうか。

必要な老後資金を確保するために、できる手段を見ていきましょう。

定年延長・シルバー人材として働く

政府は「働き方改革実行計画」で、高齢者の就業促進を後押ししていますので、今後はいま以上に高齢者の働くチャンスは増えるでしょう。

ただし、定年以降の賃金に関しては、大幅にダウンするケースがほとんどです。

定年延長で働いている方が周囲にいるのなら、具体的な話を聞いておくと良いかもしれません。

定年後も働き続ける場合は、給与(月収)と年金の合計が46万円を超えると、年金支給額が減ってしまうので注意が必要です。

これらを踏まえて、現役引退後は「シルバー人材」として、地域に貢献するのもよい選択かもしれませんね。

マイホームの売却・引っ越しを検討する

マイホームの場合は、住宅ローンを可能な限り前倒し返済するのがベストですが、残額が出そうな場合は、変動金利を固定金利に変えるのも一つの方法です。

子どもが独立した後であれば、マイホームを売却して、維持費の安いマンションや賃貸住宅へ住み替えると、住居費の節約につながります。

上物(建物)の値段は年々下がりますが、土地売価は購入時よりも高くなるケースもあります。

多少なりとも売却を検討している方は、いちど不動産業者に査定してもらいましょう。

資産運用を行う

40代であれば、定年まで「最大20年」くらいありますから、今から資産運用を開始すれば、貯金よりも効率よく老後資金を作ることができます。

iDeCo(個人型確定拠出年金)なら、60歳まで運用しながら、その間に「所得控除」を受けられるので節税につながります。

定額積立の「つみたてNISA」なら、運用に関わる収益が「年間最大40万円×20年間」で非課税となります。

ただしNISAは投資信託商品を扱う特性上、元本割れのリスクがあることは頭に入れておきましょう。

そのほか、堅実に資産を増やすなら、「個人型国債」という手もあります。

国が発行する債券を保有することで、最小限のリスクで年2回の安定した金利を手にすることができます。

固定金利なら3年・5年、変動金利なら10年掛けの商品があり、最低0.05%の金利が保証されているのも魅力です。

そして何より、国が破綻しない限り収益が出るのが「国債」の強みです。

まとめ:豊かな老後のために早めの準備を!

今回は、40代なら進めるべき「老後の準備」についてお話ししてきました。

転職活動と「老後の準備」を並行することは、それなりに大変なことですが、40代という年齢も40代で転職することも、人生にとっての大きな節目といえるでしょう。

定年後に好きなことに打ち込んだり、新しいことを始めるためにも、40代のうちから早めに「老後の準備」のプランを立てて、しっかりと進めていきましょう。

「豊かな老後」を手にするためには、40代のうちから備えておくべきなのです。

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この記事を書いた人
Santiago
40代男性、神奈川県在住。運送業界にて管理職を経験するも、家族との時間をもっと大切にしたいと40歳にて転職。現在は、自由気ままに暮らしながらWebライターとしても活動中。森林散策とカフェでのひと時が元気の源!
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