管理職だけど会社を辞めたい。退職する際に押さえたい7つのポイント

憧れていた「管理職」も実際に就いてみると、さまざまな苦労を強いられて、うんざりしている人もいるでしょう。

自分を犠牲にして会社に尽くしていても、

このような理由から、“退職”という選択を考える管理職の方も少なくありません。

組織の重責を担う管理職が辞めることは、予想以上に周囲に大きな影響を与えます。

しかし、管理職だって「ひとりの人間」です。

仕事のことばかり考えるのではなく、

このような思いになるのは普通のことでしょう。

たとえ管理職であっても、

環境を変えて仕事に取り組む

という選択肢を選んでもよいのです。

そこで本記事では、管理職で退職を考えている方に向けて、周囲への影響を最小限にとどめ、理想の転職をするための方法をご紹介しています。

ぜひ最後までご覧いただいて、あなたの悩みを解決するヒントにしてください。

管理職が自己都合で会社を辞めても、無責任なことではない

管理職だってひとりの人間ですから、自己都合で退職するとなっても、決して無責任なことではありません。

たしかに、あなたが”退職“という言葉を口にした途端、幹部や上司たちの多くは、とてもネガティブな反応を示すでしょう。

このような発言を浴びせられるかもしれませんが、ここで挫ける必要はないのです。

真面目な人ほど、無責任という発言を深刻に受け止めてしまいがちです。

ですが、苦悩の末に「退職」という選択をするのであれば、あなたが引き返す必要はありません。

あなたや家族の人生を、会社が保証してくれるわけではない

現場のマネジメントを担う管理職が、職務を放棄するということは、会社からすれば無責任に思えるでしょう。

しかし、会社側がどれだけ責任論を展開したところで、

上記のような事実を認識しておく必要があります。

自分や家族の人生については、あなたしか守れないのですから、なによりも最優先で考えるべきです。

中間管理職は板挟みで疲弊するばかり。メンタルが病んでしまうことも…

部長や課長などの中間管理職に就いていれば、組織においてとりわけ苦労するポジションでしょう。

このような板挟みにあって、心身が疲弊してしまう人はたくさんいます。

また、管理職という肩書ではあるものの、

十分な裁量が与えられていない

というケースも少なくありません。

やりたいように仕事が進められない一方で、責任だけがついて回るのです。

孤独なポジションゆえに、メンタルが病むほど苦しんでいても、

ということも、管理職ならではの大きな悩みでしょう。

管理職が辞めるような会社は、そもそも退職者が多い

管理職が辞めることを考えている時点で、

上記のような傾向が見られるのではないでしょうか？

会社の風土や待遇面に問題があり、新しい社員が入社しても、なかなか定着しないのです。

社員が短いサイクルで入れ替わるばかりなので、

このような職場環境では、穴埋め的に採用された人材が、ベテランのような成果をあげることは難しいでしょう。

そして、会社の業績が悪化すれば、職場の雰囲気はますます悪くなります。

負の連鎖が止まらずに、キャリアを重ねてきた管理職でさえも、やがて退職を決意するようになるのです。

管理職の退職を考えるおもな理由とは

管理職には多様な能力が求められますし、厳しい環境に身をおくことになります。

このような思いで退職を選択する人も少なくありません。

おもな退職理由としては、以下のようなことが挙げられます。

仕事内容と給与が見合わない

退職理由として多いのが、仕事と給与のアンバランスでしょう。

このように感じている管理職は多いのです。

常に成果を問われ、会社や部下のために頭を下げることが多々あっても、こうした苦労が報われていないのが現状でしょう。

最初は多く感じた給与も、

といった感情を持つようになってしまうと、前向きな気持ちで仕事に向き合うのが難しくなってしまいます。

過度なストレス、やりづらい職場環境

成果主義の会社であれば、実績ありきのマネジメントとなるため、とくに気が抜けません。

結果を出すためには、意に反する選択をしなくてはならないこともあるでしょう。

顧客や取引先からのクレーム対応では、

という言葉を浴びせられても、反論できるような機会はめったにありません。

ちょっとした一言で、

このように言われてしまうご時世ですから、部下とのコミュニケーションも難しく、職場内で孤立してしまうケースもあります。

めんどうな人間関係

管理職をしていても、

こんな思いの人もたくさんいるでしょう。

会社の経営陣のなかにも、

上記のように、いろいろなタイプの人が存在します。

いずれにしても、上層部の機嫌を損ねないように、うまく立ち回らなくてはなりません。

部下たちの育成や管理だって、一筋縄ではいかないでしょう。

ミドル世代の管理職からすれば、さまざま価値観を持ついまの20代～30代は、

このような思いになるはずです。

根性論は通用しないですし、アプローチの仕方を間違えてしまうと、

すぐにこういった事態に発展してしまうリスクもあります。

めんどうな人間関係に悩まされ続けているうちに、管理職として間に立つ自分の方が心が折れてしまうのです。

やりきれない量の管理業務

管理職は責任範囲が広く、やりきれないほどの業務を任せられます。

と嘆く管理職の方も多いのではないでしょうか？

現場業務と管理業務の両方を担うプレイングマネージャーであれば、さらに過酷な状況となるでしょう。

人手不足の業界では現場業務の割合が多くなり、管理業務に集中することができません。

現状のままキャリアを重ねることに不安を感じれば、

という選択が頭をよぎるようになるのです。

仕事が正当に評価されない

管理職は部下を評価する立場であると同時に、会社から評価される側でもあります。

管理職であっても、自らの仕事が評価されなければ、モチベーションを保つことはできないでしょう。

このような正当な評価やフィードバックがおこなわれない会社は、社員の離職率が高くなります。

役員人事がおこなわれて、高評価だったものが一気に低評価へと転じてしまうことも…

また、部下のミスなども自身の評価に含まれるため、

このような思いになってしまう場合もあるでしょう。

そもそも管理職に向いていない

そもそも論として、性格的に管理職に向いていないという場合もあるでしょう。

管理職が向いている人とは？

管理職に向いている人の特徴としては、以下のようなことが挙げられます。

部下の成長を喜べるなど、管理職は人に対する愛情がなければ務まりません。

現場をまとめあげるリーダーシップも必要ですし、マネジメントをすることに興味がないと厳しいです。

管理職に向いていない人の特徴

管理職に向いている人の特徴は、以下のとおりです。

上記のように性格的に向いていない人は、頑張っていても苦痛の連続でしょう。

また、性格的なことだけではなく、メンタルを含めて身体が丈夫であることも大切です。

退職という最終手段の前にできること

管理職が退職を悩んでしまうのは、平社員の場合と比べても、

転職による環境の変化が大きい

ということも、理由のひとつだといえるでしょう。

退職という選択を選べば、積み上げてきたキャリアや、時間と労力がリセットされてしまいます。

いちど辞めてしまえば、また同じポジションに就けるとは限りません。

退職を視野に入れつつも、以下のような方法で、最後まで残留の道を探ることも大切です。

社外に相談相手やメンターを見つける

悩みを誰かに相談することは有効ですが、相手は選ぶ必要があります。

社内で相談を持ち掛ける場合は、基本的に同職位かそれ以上の役職者となるはずですが、

といったことになりがちなので、必ずしも悩みが解決するとは限りません。

悩みを適切に解決するために、社外に相談相手やメンターを見つけましょう。

中・長期的な目線で悩みを聞いたうえで、適切なアドバイスがもらえるので、職場で孤立しがちな管理職に最適です。

ビジネス系セミナーには管理職クラスが多く参加しているので、いい相談相手が見つかる可能性があります。

上記のような、定額料金でキャリア相談やメンタルサポートをしてくれる、メンタリングサービスを活用することもおすすめです。

また、不当な扱いなど雇用に関する問題は、「総合労働相談コーナー」などの公的相談窓口に相談しましょう。

仕事のスタイルを変える

管理職に責任はつきものですが、だからといって、すべてを背負い込む必要はありません。

真面目な性格で、心配性の人ほど、

と感じている人が多いものですが、キャパオーバーになる前に、仕事を割り振る勇気を持ちましょう。

管理職はPDCAサイクルをまわすことが責務であり、現場担当として奮闘することではありません。

組織の強みを活かすことにも繋がりますので、自身の仕事ぶりを省みて、改善を図りましょう。

メンタルトレーニングを取り入れる

仕事のスタイルを変えるほかにも、メンタル強化も有効な手段です。

課題に対して向き合う力や、折れない心を養うことは、管理職に限らず生きてくうえで重要なことでしょう。

メンタルトレーニングを取り入れる方法で、いちばん手軽なのは、専門書籍にて学習することです。

アドラー心理学からメンタル術を抜粋した、『嫌われる勇気』という本は、管理職に心に響きます。

サーシャ・バイン著作（大阪なおみの元コーチ）の、『心を強くする 「世界一のメンタル」50のルール』も読みやすくメンタル強化につながるでしょう。

通信講座ユーキャンの「メンタルトレーニング講座」なども、自信につながるのでおすすめです。

平社員へ降格する選択肢はありなのか？

このように考えて、平社員に降格する選択肢を検討する方もいるかもしれません。

しかし現実的に考えて、

上記のような問題が生じるため、あまりおすすめできません。

たしかに公立の教職員や公務員には、「希望降任制度」というものが存在しています。

希望降任制度

希望降任制度（きぼうこうにんせいど）とは日本の公立の小学校、中学校、高等学校の校長や教員が自ら教員の職階や職位の降格を希望してその降格を認める制度。

また地方自治体の役所の職員には希望降格制度があり、同様な職位の降格を認める制度がある。

出典：Wikipedia

しかし一般企業においては、昇格させた人事側にも責任追及が及ぶため、よほどの理由でもない限りは、降格希望は受理されない傾向にあります。

また、かりに管理職から平社員に戻っても、

このように良いことがありません。

窓際族といった閑職に飛ばされる可能性もあり、最終的に自主退職の選択を迫られることもあるでしょう。

退職を考えたときに、まず押さえておきたい７つのポイント

現場で舵を取ってきた管理職の退職は、

会社にとって大きなダメージを与える可能性がある

ということを認識しておくべきです。

組織再編など、大がかりな人事が必要となる場合は、職場の雰囲気が一変する可能性があります。

後任の能力次第ではあるものの、業績低下のダメージもあるでしょう。

ただ、混乱はあくまでも一時的なものであるため、やるべきことをやり切ったら、あとは振り返らずに自分の道を進むべきです。

すでに退職の“心づもり”があるなら、以下に挙げる項目を意識して進みましょう。

退職を切り出すタイミングを見極める

現実的な話をすれば、退職の申し出は早ければ早いほど理想的です。

就業規則で決められた期間は、たいていは2週間～1ヶ月くらいでしょう。

しかし、早めに退職意思を伝えておくことで、会社はじっくりと後任を探すことができますし、取引先への案内にも余裕ができます。

こういったタイミングでの退職となることを避けつつ、

遅くとも2～3ヶ月前には、直属の上司に退職の意向を伝えておく

というのを目安にしてください。

会社が納得する退職理由を用意する

会社批判や上司批判など、

ネガティブな退職理由はそのまま伝えない

ということを心がけましょう。

表向きはスマートに、会社や周囲を納得させるための退職理由を用意してください。

退職する事実が周囲に伝わったときに、

こういった印象を与えないように、十分に注意しましょう。

確実な引き継ぎを実施する

引き継ぐべき業務を洗い出して、以下のような検討をおこない、必要に応じてデータや資料にまとめておきましょう。

課題や検討中の内容なども、漏らさず共有するように心掛けてください。

後任を受け持つ社員が、同じような悩みで退職せずにすむよう、手厚くサポートする必要があります。

部下への手厚いフォローを忘れない

これまで信頼してついてきてくれた、部下たちへのフォローも確実に行いましょう。

とくに、あなたが部下のメンターを担っていた場合は、

こんなふうに不安を与えてしまう可能性があります。

部下が目標を失ったり、途方に暮れることがないように、

一人ひとりに対して、こういった手厚いフォローを実施していきましょう。

部下が自信を持つことができれば、あなたが退職したあとも、次の目標へ向かって歩みを進められるはずです。

有休消化、退職金の支払いについて確認する

有給休暇の残日数を消化するためのスケジュールを、早めに会社側とすり合わせておきましょう。

退職金については、金額や支払われる時期も確認が必要です。

会社によっては一時金として受け取るほか、企業年金として支払われるケースもあるので、あらかじめ確認しておく必要があります。

必要な退職手続きについて確認する

退職届を提出するほかにも、

健康保険被保険者証 / 社員証 / 名刺 / 通勤用ICカード / 制服など

こういったものは、会社への返却が必要となります。

逆に、会社から受け取るものとしては、

上記などを受け取ります。

「なにを？いつまでに？」ということを、キチンと確認しておきましょう。

転職プランを念入りに計画する

転職活動についても、在職中からしっかりと計画しておきましょう。

一般的に転職は、ブランクが空くほど不利になってしまいます。

入社希望時期から逆算して、転職のスケジュールを立てておくことをおすすめします。

資格を取る場合も同様に、計画性をもって漠然と転職活動することだけは避けましょう。

▼転職準備のポイントはこちら▼

管理職の退職に立ちはだかる問題とは？

あなたが退職を決意したとしても、その決意に立ちはだかる問題が存在する場合があります。

スムーズな退職を果たすためにも、あらかじめ対策をしておくことが重要です。

後任となる管理職候補がいない

管理職といえども、法律によって定められている退職までの期間に変わりはありません。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。

この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

出典：民法第627条

ただし、後任となる人材がいない場合は、辞めるタイミングが重要となってきます。

もちろん、適任がいないのは管理者の責任ではありません。

しかし最近では、

このように考える人材も多く、後任選びが難航する場合もあるのです。

なかなか後任が決まらない場合は、プロジェクトが落ち着くタイミングや期変わりなど、頃合いをみてうまく退職交渉を進める必要があります。

上司や会社からの引き留めにあう

上司から退職を引き止められたり、退職時期の見直し（延長）を提案されることもしばしばあります。

なるべく迷惑をかけないように配慮するべきですが、無理な要望に対しては、以下のように断るようにしましょう。

なるべく迷惑をかけないように配慮するべきですが、無理な要望や嫌がらせに対して、こちらが折れる必要はありません。

家族から反対される

退職することに対して、

というケースもありえるでしょう。

管理職をしていれば管理職手当が支給されますが、辞めてしまえばその分の収入が減少するかもしれません。

こんなふうに言われてしまい、家族から転職に反対されるケースもあります。

家族が反対する場合は、ていねいな説得が必要です。

一時的な収入ダウンはあるかもしれませんが、これまで管理職として培ってきた経験や能力を活かせば、再び安定した収入を得られる可能性もあります。

家族に安心感を持ってもらうために、具体的な転職プランを共有しておきましょう。

どうしても辞めさせてもらえないときは、「退職代行」という方法もある

基本的には管理職として、責任をもって退職の手続きを進めるべきですが、

上記のように、本当に辛くてどうしようもないというケースであれば、退職代行サービスを利用するというのもひとつの方法です。

会社への連絡などを代行してくれるので、直接話をする必要もなく、いちども会社へ行くことなく退職を完了させることができます。

このような思いがあるかもしれませんが、じつは退職代行を利用する人の28%が40代以上というデータもあるくらい、利用者の幅は広がっているのです。

最近では、弁護士が退職代行サービスに乗り出すケースも増えており、

上記のような労働問題に対しても、代理人として責任をもって対応してもらえます。

退職代行を依頼すると費用が発生しますが、初回相談は無料です。

会社へ行かずに退職手続きを進めたい場合は、いちど相談してみることをおすすめします。

退職代行サービスの詳しい解説はこちら

退職後のお金の不安は、公的な制度でカバーすることもできる

心身が不調で限界を感じていて、本当は退職してしばらく療養したいのに、

このような思いで、無理を続けている方もいるかもしれませんね。

でも退職後のお金の心配は、傷病手当金や失業保険を利用することで、ある程度の期間はカバーできます。

傷病手当金は一定の条件をクリアすれば、退職後でも受給することが可能です。

また、失業保険は延長申請することで、傷病手当金のあとにもらうことができます。

もし無理をしているのなら、

社会保険給付金をもらいながら、しばらくゆっくり休む

という方法も検討してみましょう。

傷病手当金を退職後も受給するときの要件

退職後も傷病手当金を受給するため要件は、以下のとおりです。

注意しなければならないのは、「退職日に出勤してはいけない」ということです。

退職の挨拶や引継ぎなどで、会社に出たい気持ちがあるかもしれませんが、出勤してしまうと「仕事ができる状態」とみなされて、傷病手当金が受給できなくなります。

退職日は、有給休暇か欠勤となるようにしてください。

失業保険は傷病手当金のあとにもらえる（手続きが必要）

退職すると、ハローワークへ失業保険の申請に行くことが一般的です。（※正確には雇用保険の基本手当といいます）

しかし、傷病手当金を受給している間は、失業保険の申請することができません。

失業保険をもらうということは、職探しをしているということ。

傷病手当金をもらって治療している状態であれば、

というのが基本的な考え方にあるためです。

でも安心してください。

失業保険の受給期限を延長申請しておくことで、傷病手当金の受給期間後に、失業保険をもらうことができます。

傷病手当金の受給期間（18ヶ月）が終了した後に、失業保険の給付を受けられますから、じっくり療養できる期間を、さらに延ばすことが可能です。

自分で手続きするのが不安なら、申請サポートに相談しよう

ここまでお話ししてきたように、傷病手当金の申請手続きには、少しわかりにくい面もあります。

とくに退職の話が出ているような状況では、会社側の積極的なサポートも期待できないかもしれません。

もしこのような不安があるのなら、社会保険給付金の申請サポートの利用を検討してみましょう。

社会保険給付金サポートを利用することで、以下のようなメリットを得ることができます。

専任のコンシェルジュによる万全のサポートが受けられるので、不安な気持ちを解消できるのはもちろん、より確実に受給手続きを進められるはずです。

サポートを利用するには費用がかかりますが、受給できない場合の全額返金保証もついていますので、

という方は、以下の記事で詳しい内容を確認して、いちど検討してみましょう。

社会保険給付金サポートとは？詳しい解説はこちら

管理職からの転職を成功させるコツ

ここでは、管理職であるあなたが転職を成功させるために、必要となるポイントをまとめました。

以下の5点を押さえて転職活動を進めましょう。

管理職の転職は難しいことを心得る

管理職の転職においては、

中高年はとくに厳しい傾向にある

ということを念頭に入れて行動しましょう。

採用側も、40代～50代の元管理職の転職者に対しては、

このような先入観を持ってしまい、管理職を任せることにリスクを感じてしまうのです。

心機一転の気持ちで、

という姿勢を持って、地道な転職活動にのぞむことが重要となるでしょう。

円満退職を意識する

円満退職を意識して、退職日までは全力で会社に貢献しましょう。

意識するべきポイントは“礼を尽くすこと”です。

同業種へ転職する場合は、取引先が同じだったり、現在の会社と少なからず接点がある可能性もあります。

こじれた辞め方をしてしまうと、新しい仕事に悪影響を及ぼすかもしれません。

自身が気持ちよく次へ向かうためにも、円満退職へ向けてベストを尽くしましょう。

これまでのキャリアを振り返り、経験や強みを自己分析する

キャリアを振り返って、次の仕事に活かせる知識・スキルなどを整理しておきましょう。

転職活動においては、これらがアピールポイントとなってきます。

積み重ねてきた経験のなかから、

こういった要素を洗い出して、自己分析して整理しておくことが大切です。

あなたが管理職になるに至った”他者と差別化できる点”がいくつもあるはずです。

これらを活用しない手はありません。

次の職場に求める条件を明確にする

転職をする際には、

退職理由 ＝ 次の職場に求める優先条件

となるのが一般的ですが、ほかにも重視したい条件があれば、あらかじめ整理しておきましょう。

応募企業選びがスムーズになるはずです。

新卒であれば、自己分析や業界研究にじっくり取り組めます。

しかし転職の場合は、ブランクや収入が途絶えるリスクもあるので、さほど時間をかけられません。

いたずらに転職を繰り返さないためにも、転職の方向性や判断軸はしっかり固めておきましょう。

企業ニーズに応えられる人材になる

客観的な視点から自身を捉え、足りない部分を補いましょう。

資格・スキル・知識・体力など、限られた時間を有効活用するために、最大限の知恵を巡らせてください。

自身の市場価値を正しく把握して、

企業が求める人物像を自身が満たしていると証明する

ということが、転職を成功させるためのいちばん重要なです。

40代で転職するなら、実践したい仕事の探し方

40代向けの求人は、20～30代向けの求人数と比べて少ないので、

このような状況になる場合も多く、効率よく求人を見つけることが重要です。

ここでは、40代が転職を成功させるために、無駄なく仕事を探すためのポイントをご紹介します。

40代におすすめの転職サイトに登録する

まずいちばん初めにしておきたいのは、転職サイトへの登録です。

すぐには希望通りの案件が見つからなくても、転職のための情報量の多さはダントツですし、無料で利用できますから、ぜひ登録しておきましょう。

大手の転職サイトであれば、常に数多くの求人情報が掲載されており、高度な検索機能があるので、

職種 / 地域 / 年収 / 福利厚生 など

上記のような条件で、求人を簡単に絞り込むことができます。

40代向けの求人を効率的に集めるには、

40代歓迎
年齢不問

といったキーワードで検索してみましょう。

また、ひととおり求人を眺めたなかで、掲載写真に年配者が写っている求人を探してみてください。

企業側のこのようなメッセージかもしれません。

転職サイトの選び方や活用する方法、40代におすすめの11社を以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

40代向けのおすすめ転職サイト11選はこちら

40代は転職エージェントの活用が成功の近道

管理職の方が転職するときには、

上記のような悩みを抱えていることが多いでしょう。

こういった管理職特有の悩みについて、一気通貫に相談に乗ってもらうのなら、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職のプロによるサポートを受けることで、以下のようなメリットを得ることができます。

管理職の場合は退職するときに、

上記のようなさまざまな問題が出てくるもの。

しかし、転職エージェント経由で求人応募すれば、

エージェントが自分に代わって、応募先企業との調整を行ってくれる

という利点があります。

自身は管理職として、現職の退職手続きや引継ぎに集中することができるので、現職への責任を果たすという意味でも、大きなメリットでしょう。

しかも、転職エージェントは人材が採用されたときに、企業から成功報酬を得るビジネスモデルのため、転職者は無料で利用することができます。

転職エージェントの選び方については、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

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40代におすすめの転職エージェント7選｜233人の口コミ評価でランキング

ハローワークなどの公共就職支援サービスを利用する

ハローワークは、転職サイトと比較すると求人の詳細がわかりにくく、待遇面で見劣りすることが多いので、利用を敬遠している人もいるかもしれませんね。

ですが40代の転職においては、ハローワークも積極的に活用しましょう。

ハローワークを利用することで、以下のようなメリットを得ることができます。

ハローワークは公共の職業紹介機関ですから、企業は無料で求人を掲載することが可能です。

そのため、

こういった心配をしている人もいるでしょう。

ですが、質の悪い求人は見分けることができますし、窓口で確認すれば、さまざまな情報を教えてもらえます。

上記のような方であれば、利用しないのはもったいないサービスですよ。

また、公共の就職支援サービスはハローワークだけではありません。

人材紹介会社による委託運営がされていて、転職エージェントのような充実したサービスを用意している地域もあります。

ハローワークなどの公共支援サービスについては、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

ハローワークや公共支援サービスの詳細はこちら

紹介予定派遣で転職する方法もある

転職するひとつの方法として、紹介予定派遣を利用することも有効です。

最初の2～6ヶ月を派遣社員として勤務して、派遣勤務の期間が経過した段階で、労働者と企業の双方が合意すれば、正社員になることができます。

紹介予定派遣を利用するメリットは、以下のとおりです。

もちろんメリットばかりではありませんが、まずは大手の派遣会社に2～3社登録して、紹介予定派遣にはどのような求人があるかを、いちど確認してみましょう。

紹介予定派遣のメリットやデメリット、40代が採用されるコツなどは、以下の記事でご紹介していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

紹介予定派遣の詳細、おすすめの派遣会社はこちら

まとめ：管理職の退職はポイントを押さえてスムーズに進めよう

今回は、管理職で退職を考えている方に向けて、意識するべきポイントやスムーズに転職するためのノウハウをご紹介しました。

ポイントをおさらいしておくと以下の通りです。

管理職の転職にはいろいろな障害がありますが、ポイントを押さえれば必ず乗り切ることができます！

このような場合は、ご紹介した転職エージェントの活用も検討してみましょう。

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