憧れていた「管理職」も実際に就いてみると、成果を求められるプレッシャーや、部下の扱いなど、さまざまな苦労を経験します。
現場の最前線に立ちながらも、一定の管理を担う「プレイングマネージャー」という立場においては、いっそうの苦労を強いられることでしょう。
自分を犠牲にして会社に尽くしても、
- なかなか収入が上がらない
- 残業がいっこうに減らない
- 休日出勤も当たり前
このような理由から、“退職”という選択を考える管理職の方は少なくありません。
ただ、組織の重責を担う管理職が辞めることは、予想以上に周囲に大きな影響を与えます。
とはいっても、管理職だって「ひとりの人間」です。
仕事ばかりでなく、家庭や趣味に時間を費やし、もっと人生を満喫したいと考えるのは普通のことでしょう。
たとえ管理職であっても、
環境を変えて仕事に取り組む
という選択肢を選べる権利はあるのです。
そこで本記事では、管理職で退職を考えている方に向けて、
- 退職するうえで、まず押さえるべきポイント
- スムーズに転職するためのノウハウ
上記について詳しくお話しします。
周囲への影響を最小限にとどめ、理想の転職をするための具体的な方法です。
5分ほど手を止めて、ぜひ参考にしてみてください。
管理職の人間が「自己都合」で会社を辞めるのは、無責任なことなのか？
管理職であるあなたが、”退職“という言葉を口にした瞬間に、まず言われることは「無責任」という発言でしょう。
このようなことさえ言われるかもしれませんが、ここで挫けてはいけません。
確かに現場のマネジメントを担う管理職が、職務を放棄するということは、会社からすれば無責任に思えるでしょう。
しかし、会社があなたの人生を保証してくれるわけでもなければ、家族を養ってくれるわけでもないのです。
真面目な人ほど、無責任とまで言われると深刻に受け止めてしまいがちですが、ここでブレてはいけません。
さまざまな苦悩を抱えて思案した結果、退職という選択をするのであれば、あなたが引き返す必要はないのです。
管理職の退職が多い会社の傾向と退職理由
さまざまな能力が求められる管理職ゆえに、退職を選択する方も数多くいるものです。
常にハードな環境に身を置く管理職には、以下のような退職理由や悩みがよく挙げられます。
仕事量と給与が見合わない
管理職が退職を決意する理由で多いのが、仕事と給与のアンバランスでしょう。
常に成果を問われ、ときには会社や部下のために頭を下げ…、こうした苦労がなかなか報われないのが現状です。
最初は多く感じた給与も、拘束時間で計算してみれば平均時給＋α程度。
正当な報酬を受け取っていないと感じている管理職は、実はとても多いのです。
過度なストレス、過酷過ぎる労働環境
成果至上主義の会社では、実績ありきのマネジメントとなり、
- 現場からは不満の声
- 会社からは責任を問われる
このような板挟み状態におちいります。
責任をなすり付けられたり、パワハラまがいの言葉を浴びせられたりするのです。
中間ポストの入れ替わりが激しい会社は、まさに“ババ抜き状態”といえるでしょう。
管理業務に集中できない
慢性的な人手不足から現場業務を担い、挙句の果てには新人教育まで任される。
こんなふうに嘆くプレイングマネージャーがとても多いのです。
管理業務に集中できずに消耗する毎日…。
こうした傾向は、サービス業や運送業界などで頻繁に見られます。
仕事が正当に評価されない
- プロセスよりも結果しか評価されない
- 上司の好き嫌いで評価が左右される
このような正当な評価やフィードバックがおこなわれない会社は、社員の離職率が高くなります。
管理職でもガマンの限界を超えて、やがて退職を決意するのです。
必要な裁量を与えてもらえない「名ばかり管理職」も同様に、責任を擦り付けられ正当に評価されません。
退職という最終手段の前にできること
退職という選択を選べば、積み上げてきたキャリアや、時間と労力がリセットされてしまいます。
平社員と違って、転職による環境の変化が大きいことも、管理職の特徴といえるでしょう。
いちど辞めてしまえば、また同じポジションに就けるとは限りません。
退職を視野に入れつつも、以下の方法で最後まで残留の道を探ることも大切です。
社外に相談相手を見つける
管理職の人が相談を持ち掛ける場合、基本的に同職位かそれ以上となるはずです。
ただ、同じ職場の人間に相談しても、解決に至らないケースは多々あります。
境遇が似ている者同士で、傷のなめ合い、愚痴を聞いてもらうだけで終わってしまうことが多いからです。
一方、別会社で管理ポストに就いている方や、専門カウンセラーからのアドバイスなら、素直に聞き入れられるでしょう。
社外で相談相手を作るためには、コーチングやビジネス系セミナーに参加してみるほか、「全国職業相談センター」といった、民間の相談窓口を利用する方法もあります。
また、公的機関にも相談できる窓口は存在していますので、ひとりで抱え込まずにいちど相談してみましょう。
仕事のスタイルを変える
管理職に責任はつきものですが、だからといってすべてを背負い込む必要はありません。
真面目な性格で、心配性の人ほど、部下や周囲に仕事を割り振るのが苦手です。
キャパオーバーになる前に、仕事を割り振る勇気を持ちましょう。
管理職はPDCAサイクルをまわすことが責務であり、現場担当として奮闘することが、本来の業務ではありません。
組織の強みを生かすことにも繋がりますので、自身の仕事ぶりを省みて、改善を図りましょう。
メンタルトレーニングを取り入れる
仕事のスタイルを変えるほかにも、メンタル強化も有効な手段です。
課題に対して向き合う力や、折れない心を養うことは、管理職に限らず生きてくうえで重要なことでしょう。
メンタルトレーニングを取り入れる方法で、いちばん手軽なのは、専門書籍にて学習することです。
アドラー心理学からメンタル術を抜粋した、『嫌われる勇気』という本は、管理職に心に響きます。
サーシャ・バイン著作（大阪なおみの元コーチ）の、『心を強くする 「世界一のメンタル」50のルール』も読みやすくメンタル強化につながるでしょう。
通信講座ユーキャンの「メンタルトレーニング講座」なども、自信につながるのでおすすめです。
管理職から平社員に戻る選択肢はありなのか？
このように考えて、平社員として残留する選択肢を検討する方もいるかもしれません。
しかし現実的に考えて、
- 降格希望が受理されないケースがある
- 周囲に対する影響もある
上記のような問題が生じるため、あまりおすすめできません。
たしかに公立の教職員や公務員には、「希望降任制度」というものが存在しています。
希望降任制度
希望降任制度（きぼうこうにんせいど）とは日本の公立の小学校、中学校、高等学校の校長や教員が自ら教員の職階や職位の降格を希望してその降格を認める制度。
また地方自治体の役所の職員には希望降格制度があり、同様な職位の降格を認める制度がある。
しかし一般企業においては、昇格させた人事側にも責任追及が及ぶため、よほどの理由でもない限りは、降格希望は受理されない傾向にあります。
また、かりに管理職から平社員に戻っても、
- 減給対象になる
- 周囲のモチベーションが下げる
- キャリアの道が閉ざされる
このように良いことがありません。
窓際族といった閑職に飛ばされる可能性もあり、最終的に自主退職の選択を迫られることもあるでしょう。
退職を考えたときに、まず押さえておきたい７つのポイント
管理職であるあなたに、すでに退職の“心づもり”があるなら、以下に挙げる項目をまずは意識すべきです。
会社の負担、周囲への影響を理解する
現場で舵を取ってきた管理職の退職は、
会社にとって大きなダメージを与える
ということを認識してください。
会社・取引先・周囲の人間への影響を、最大限に抑えることに注力していきましょう。
退職を申し出るタイミング
就業規則で決められた期間は、たいてい2週間～1ヶ月ですが、現実的な話をすれば、退職の申し出は早ければ早いほど良いでしょう。
早めに退職意思を伝えておくことで、会社はじっくりと後任を探すことができますし、取引先への案内にも余裕ができます。
遅くとも2～3ヶ月前には、直属の上司に退職の意向を伝えておきましょう。
また、繁忙期や年度の切り替わる時期での退職は、可能な限り控えたほうがよいです。
会社が納得する退職理由
会社批判や上司批判など、ネガティブな退職理由はそのまま伝えないようにしましょう。
表向きはスマートに、会社や周囲を納得させるための退職理由を用意してください。
もし退職の事実を、部下や新入社員が知ってしまった場合は、ネガティブにならないように、最大限の配慮を心掛けましょう。
引き継ぎについて
引き継ぐべき業務を洗い出して、以下のような検討をおこない、必要に応じてデータや資料にまとめておきましょう。
- 引継ぎにはどの位の期間が必要か？
- 見直せる項目（業務）はないか？
- （業務を）複数人に割り振れないか？
課題や検討中の内容なども、漏らさず共有するように心掛けましょう。
有休消化、退職金の支払い制度
有給休暇の残日数を消化するためのスケジュールを、早めに会社側とすり合わせておきましょう。
退職金については、金額や支払われる時期も確認が必要です。
会社によっては一時金として受け取るほか、企業年金として支払われるケースもあるので、あらかじめ確認しておきましょう。
退職手続きに関すること
退職届を提出するほかにも、
健康保険被保険者証・社員証・名刺・通勤用ICカード・制服など
上記のようなものは返却が必要となります。
逆に会社から受け取るものとしては、年金手帳や源泉徴収票など、社会保険や年金の切り替え、失業保険の申請に関する書類を受け取ります。
「なにを？いつまでに？」をキチンと確認しておきましょう。
転職プラン
転職活動についても、在職中からしっかりと計画しておきましょう。
一般的に転職は、ブランクが空くほど不利になってしまいます。
入社希望時期から逆算して、転職のスケジュールを立てておくことをおすすめします。
資格を取る場合も同様に、計画性をもって漠然と転職活動することだけは避けましょう。
管理職の退職に立ちはだかる問題とは
あなたが退職を決意したとしても、その決意に立ちはだかる問題は存在します。
スムーズな退職を果たすためにも、あらかじめ対策をしておくことが重要です。
後任となる管理職候補がいない
管理職といえども、法律により退職までの期間に変わりはありません。
ただし、後任となる人材がいない場合は、辞めるタイミングが重要となってきます。
適任がいないのは管理者の責任ではありませんが、最近では、
このように考える人材も多く、後任選びが難航する場合もあるのです。
プロジェクトが落ち着くタイミングや期変わりなど、頃合いをみて上手く退職交渉を進める必要が出てくるでしょう。
上司や会社からの引き留め
上司から退職を引き止められたり、退職時期の見直し（延長）を提案されることもしばしばあります。
なるべく迷惑をかけないように配慮するべきですが、無理な要望に対しては、以下のように断るようにしましょう。
- 断固たる意思表示をする
- 次の仕事が決まっている事実を伝える
- やりたいことが自社では実現できないことを伝える
家族の反対
退職することに対して、家族からの同意が得られないケースもあり得ます。
収入が途絶える（下がる）ことを懸念して、家族が理解を示してくれない場合は、具体的な転職プランを示して丁寧な説得を心がけましょう。
どうしようもないときは「退職代行」もひとつの方法
基本的には管理職として、責任をもって退職の手続きを進めるべきですが、
- 上司や会社がブラックすぎて、まともなやり取りができない
- 心身がまずいので、どうしてもすぐに退職したい
上記のように、本当に辛くてどうしようもないというケースであれば、退職代行サービスを利用するというのもひとつの方法です。
会社への連絡などを代行してくれるので、直接話をする必要もなく、いちども会社へ行くことなく退職を完了させることができます。
このような思いがあるかもしれませんが、じつは退職代行を利用する人の28%が40代以上というデータもあるくらい、利用者の幅は広がっているのです。
最近では、弁護士が退職代行サービスに乗り出すケースも増えており、
- 残業代の未払いがある
- 有休消化を拒まれる
上記のような労働問題に対しても、代理人として責任をもって対応してもらえます。
退職代行を依頼すると費用が発生しますが、初回相談は無料です。
会社へ行かずに退職手続きを進めたい場合は、いちど相談してみることをおすすめします。
管理職からの転職を成功させるために必要なこと
ここでは、管理職であるあなたが転職を成功させるために、必要となるポイントをまとめました。
以下の5点を押さえて転職活動を進めましょう。
管理職の転職は難しいことを心得る
中高年、とくに管理職からの転職は、“厳しい傾向にある”ということを、念頭に入れて行動しましょう。
採用側も、中高年で管理職の転職者に対しては、
- ノンキャリアに比べて、“扱いづらいイメージ”を持ってしまう
- いきなり管理職としてポジションを任せるのはリスクがある
- 給与や待遇面で、折り合いをつけるのが難しい
このような先入観を持ってしまうのです。
心機一転の気持ちで、
という姿勢を持って、地道な転職活動にのぞむことが重要となるでしょう。
まずは円満に退職することを心がける
退職することを決意したとしても、退職日までは全力で会社に貢献しましょう。
円満に退職するポイントは“礼を尽くすこと”です。
- 仕事への熱意、クオリティを保ち、最後まで手を抜かない
- 正確で丁寧な引継ぎを心がける
自身が気持ちよく次へ向かうためにも、ベストを尽くして業務にあたりましょう。
経験を振り返り、キャリアの棚卸をおこなう
キャリアを振り返って、今後に活かせる知識・スキルなどを整理しましょう。
転職活動においては、これらがアピールポイントとなってきます。
在職中に掴んだ手応えや乗り越えた苦難など、自己分析につながる要素を洗い出して整理しましょう。
次の職場に求める条件を明確にする
転職をする際は、
退職理由 ＝ 最優先項目
となるのが一般的ですが、ほかにも重視する項目をまとめておけば、転職の際に企業選びがスムーズになるはずです。
企業ニーズに応えられる人材になる
客観的な視点から自身を捉え、足りない部分を補いましょう。
資格・スキル・知識・体力など、限られた時間を有効活用するために、最大限の知恵を巡らせてください。
自身の市場価値を正しく把握することが、転職を成功させるための最も重要な要素となります。
管理職の転職では、転職エージェントを活用しよう
管理職の方が転職するときには、
- 転職先では管理職でなくてもいいが、年収は落とせない。どんな求人があるのか？
- 管理職として、何をアピールすればよいのか？
- 管理職なので退職へのハードルが高い。どうすればよいのか？
上記のような悩みを抱えていることが多いでしょう。
こういった管理職特有の悩みについて、一気通貫に相談に乗ってもらうのなら、転職エージェントの利用がおすすめです。
転職エージェントを利用するメリットとは
とくに管理職の場合、退職するときのハードルに関して、
- 退職時期に関する悩み
- 退職交渉が難航したときの対処法
- 入社時期の交渉ごと
上記のようなさまざまな問題が出てきます。
しかし、転職エージェント経由で求人応募すれば、エージェントが自分に代わって、応募先企業との調整を行ってくれるのです。
自身は管理職として、現職の退職手続きや引継ぎに集中して向き合えるようになりますから、大きなメリットといえるでしょう。
また、マネジメント層の求人は、ハローワークや求人サイトよりも、転職エージェントを通じて、非公開で募集されていることが圧倒的に多いです。
とくに大手転職エージェントは、表に出ていない優良求人を多数保有しているので、管理職空の転職を考えるなら、積極的に活用することをおすすめします。
ほかにも、
- キャリアアドバイザーが、自身のキャリアや希望に合う求人を、プロの視点で紹介してくれる
- 自身の強みを効果的に表現できるように、応募書類作成や面接対策のサポートを実施してくれる
上記のようなメリットがあるので、無駄なく効率的な転職活動をおこなううえで、ぜひ活用したいサービスです。
転職エージェントは人材が採用されたときに、企業から成功報酬を得るビジネスモデル。
転職者は、サービスを無料で利用することができるというのもメリットといえるでしょう。
管理職におすすめの転職エージェント5選
ここでは、管理職の利用におすすめの転職エージェントを5つご紹介します。
- リクルートエージェント
求人数で選ぶなら業界No.1 - dodaエージェントサービス
親身で手厚いサポートが得られる - マイナビエージェント
他社が手薄な優良中小企業を探せる - JACリクルートメント
年収500万～の高年収案件が多い - ビズリーチ
ヘッドハンティングで高年収を狙える
上記5社には、管理職向けの求人情報が豊富にあり、全国幅広いエリアに対応しています。
担当者との相性などもありますので、登録後の面談を実施するなかで、実際にメインにお付き合いするエージェントを絞り込んでいきましょう。
最初の段階では、上記のなかから3～4社ほどに登録しておくことをおすすめします。
なお、登録するにあたっては、40代ならではの注意点があるので、必ず押さえておきましょう
以下の記事で詳しく解説していますので、転職エージェントの活用を考える方は、ぜひ参考にしてみてください。
▼おすすめの転職エージェントはこちら▼
まとめ：管理職の退職はポイントを押さえてスムーズに！
今回は、管理職で退職を考えている方に向けて、意識するべきポイントやスムーズに転職するためのノウハウをご紹介しました。
ポイントをおさらいしておくと以下の通りです。
- 会社・周囲への影響に最大限配慮する
- 退職は可能なかぎり早めに申し出る
- 退職理由は会社と周囲が納得できること
- 引継ぎ事項を正確にまとめる
- 有給・退職金は漏れなく確認
- 退職手続きに関しても事前に確認
- 転職プランをきちんと立てて行動する
管理職の転職にはいろいろな障害がありますが、ポイントを押さえれば必ず乗り切ることができます！
このような場合は、ご紹介した転職エージェントをぜひ活用してみましょう。
- リクルートエージェント
求人数で選ぶなら業界No.1 - dodaエージェントサービス
親身で手厚いサポートが得られる - マイナビエージェント
他社が手薄な優良中小企業を探せる - JACリクルートメント
年収500万～の高年収案件が多い - ビズリーチ
ヘッドハンティングで高年収を狙える
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