コラム

離職率が高い会社の特徴とは?職場の問題点から考察【転職注意!】

鹿児島県でキャリア・コンサルタントをしている「きき」と申します。

最近は、30代後半から40代後半の転職希望者の方も増えて、定年まで同じ会社で働くという風土が変わりつつあることを実感しています。

転職するときに注意したいのが、転職先が離職率の高い会社ではないだろうかということです。

会社にとっても、多くの時間と費用をかけて採用した人材が、簡単に辞めてしまうのは避けたいはずです。

にもかかわらず、新しく社員を採用してもすぐに辞めてしまう。これには何か根本的な要因があるはずで、その原因がわからないままに、離職率が高い会社への転職は避けるべきでしょう。

今回は転職する際に見極めておきたい、離職率が高い会社で起こっている特徴について、解説していきたいと思います。

労働時間の問題

会社においては、おおむね8時間という適切な労働時間を、守っていることが大前提でしょう。長ければよい・短ければよいという判断基準ではありません。

職務やポジションに対して適切な労働時間か?

職務内容やポジションに対する適切な業務量、それに応じた給与や労働時間のバランスが保たれていることが重要です。

働いている人たちは、自身が置かれている立場や環境を周りの職員と比較しつつ、納得したり我慢したり、自己評価を繰り返しながらその職場で働き続けています。

労働時間は、職種やポジションが同じ人が比較対象となるでしょう。同じ仕事をしているのに、どうして自分の会社だけ、残業が多いのだろうという思いになってしまうものです。

労働時間と給与のバランス(サービス残業が発生していないか?)

労働時間のわりには給料が少ないとなると、働く人のモチベーションは上がらないでしょう。

働いた対価に対する満足感が低ければ、離職の原因につながってしまいます。

また、残業手当がきちんと支払われているか、この点も見極めが必要です。

サービス残業が根付いている会社では、慢性的なモチベーションの低下と、離職への悪循環が発生している可能性が高いです。

評価制度がない

  • 実績を作っても給料に反映されない
  • 自分より他の人の方が評価が高いのが納得できない

上記のような、人事評価への不満を聞くことは多いと思います。

だれもが納得できるような、人事評価の基準を定めるのは難しいですが、判断基準があいまいであったり、役職者の一存で評価が決まってしまうような会社は要注意です。

管理職の意識が低い

  • 常に機嫌が悪い
  • 指示が中途半端
  • 問題が起こっても、改善しようとしない
  • 現状維持を好み、変化を嫌う

上記のように、管理者の質がそもそも低い場合は、当然ながら部下の質にも影響します。

部下の質が下がるということは、生産性の低下を招き、コミュニケーション不全を起こし、やがてはパワハラやセクハラ等に発展し、職場環境は悪い方向に進んでいきます。

職場環境が悪くなれば、人材の流失につながり、離職率は必然に高くなってしまうのです。

管理職の質が職場全体に影響を与えます。このような会社も要注意です。

教育制度がない

いくら優秀な人材を採用したとしても、職場内での教育制度が充実していなければ、人材が育つことはないでしょう。

業務に関する必要な教えや、技術等の伝授を受けられないことで、その人材は疎外感を覚えるようになってしまうかもしれません。

「背中を見て覚えなさい」、このような昔の教えが通用するのは、一部の技術職だけです。

多くの職種においては、入社時のオリエンテーションや、社内での教育研修やスキルアップ研修を、定期的に実施していくことが大切です。

このような研修を繰り返すことで、社員の質は必然的に上がります。

逆に、こういった研修制度が整備されていない会社は、転職後に自身が疎外感を覚えてしまうかもしれません。

人事担当者のスキルが低い

新しい人材を採用して、大事に育てているつもりなのに、すぐに辞めてしまう。

このような事態が続くのであれば、そもそも採用された人と、会社とのマッチングに問題があるのかもしれません。

ミスマッチ採用であれば、いくら待遇をよくしたところで、長く勤務を継続させるのは難しいでしょう。

採用面接の段階から、応募者のキャリアや職務の適正を見定めて採用するのが、採用担当者の重要な責務であります。

にも関わらず、このようなミスマッチ退職が続く会社は、人事担当者に問題があるいうことになります。

このような会社へ転職すると、自身がミスマッチで早期退職を考えることになったり、慢性的な人材不足で業務負荷を受けてしまうことになりかねません。

福利厚生の問題

最近では交通費はもちろん、住宅手当や家族手当などの福利厚生制度は、多くの会社で導入されており、さらに充実化を図ろうとしている会社も多いと思います。

育児休暇や介護休暇を導入している企業も、かなり増えてきましたね。

しかし、育児休暇や介護休暇が導入されているにもかかわらず、利用できる雰囲気ではなかったり、前例がないので誰も利用していないという会社も多いのではないでしょうか。

とくに育児に関わる制度は、女性に対して大きな影響を与えます。女性が生涯にわたって活躍できる環境を確保するためにも、重視していく必要があります。

女性職員の定着率が悪くなると、職場の男女比のバランスがくずれ、職場環境の悪化へとつながりかねません。

育児休暇や介護休暇の取得が、実質的に困難である会社は、転職先として注意が必要となります。

まとめ

今回は、離職率が高い会社で起こっている、さまざまな問題を取り上げてみました。

会社によって制度や慣習は違うので、起こっている問題もさまざまです。

福利厚生や教育制度など、あらかじめ収集可能な情報は独自でよく調べ、残業手当などは面接時に担当者へしっかりと確認を行い、できることを積極的に実施しましょう。

せっかく転職したのに、確認が不十分でミスマッチで退職するということになれば、転職者にとっても採用企業にとっても不幸なことです。

後から後悔することがないように、入社を決める前に、自身でしっかりリサーチされることをオススメします。

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この記事を書いた人
きき
40代男性、鹿児島県在住。医療法人で総務全般経験、顎関節症等発症し33歳で離職。現在、40代になり、有限会社で就職支援業務に就く。助言者の立場として、発信させていただきます。

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