退職手続き

転職時は円満退社を心がけよう。円満に辞めたほうがいい理由とは

退職するときには、誰でも少なからず辞める会社に不満があるはずです。

給料に不満がある方もいるでしょうし、人間関係の場合もあるでしょう。

しかし退職するからといって、今までの不満をぶちまけて辞めたり、ケンカ腰で退職するのは避けるべきです。

退職する時には、やはり円満退社で辞めたいものです。

では、なぜ円満退社を心がけるべきなのか、また円満に退職する方法について、この記事で詳しくご説明していきます。

そもそも円満退社とは何か?

「円満退社」や「円満退職」という言葉がよく使われますが、これはどのような状態のことを言うのでしょうか。

一般的に円満退社とは、以下のことをクリアしている退職をいう場合が多いです。

  • 会社も自分も納得して退社できた
  • もめごとがなく、ケンカ別れではなく退社できた
  • 引継ぎがきちんとできてから退社できた
  • 退職後でも気兼ねなく会社に連絡できる

そもそも会社を辞めたいという時点で、本当は円満な状態ではないと言えるかもしれません。

似たような言葉で「円満離婚」というものがありますが、一緒にいられないから離婚するわけで、すでに円満ではないですよね。円満退社も同じようなものです。

ですからゆるく考えると、円満退社というのは、

ケンカ別れではなく、もめごとがなく辞められること

このような状態であると言っていいでしょう。

転職時に円満退社をした方がいい理由とは?

転職する際には、やはり円満退社をした方が何かと安心です。

それは気持ちの問題だけでなく、後々に自分がやりやすくなるからなのです。

同業他社に転職する場合など、関係性が続く場合もある

業界が同じだったり、クライアントが前職とかぶる場合は、可能な限り円満に退職したいものです。

業界が同じだと、どこかで退職した会社の人と会う可能性が多分にあり、その時にやりにくくならないようにしておくべきでしょう。

また、タチの悪い上司や先輩がいた場合に、あなたの悪口をクライアントに吹き込まないとも限りません。

筆者の友人は体を壊して退職して、同業界へ転職したのですが、

あいつはうつ病で辞めたので使い物にならない

前職の社長にこのような吹聴されたそうです。世の中にはこういう人もいるのです。

社内にいる時は身内であっても、退社したらライバルになるので、弱みをつかまれないという意味でも、円満退社を目指すようにしましょう。

退社後も会社に連絡する可能性がある

辞めた会社にはもう二度と連絡したくない

このように思う方もいるかもしれませんが、意外と退社後にも、連絡を取らなければならない場合があったりします。

たとえば離職票が届かないとか、源泉徴収票が必要になった場合などは、どうしても前職の会社に連絡をせねばなりません。

そんな時に、ケンカ別れした会社であれば連絡しづらいですし、頼みにくくなるうえに、嫌がらせされるようなこともあり得ます。

万が一のことも考えて、可能なかぎり円満退社することをおすすめします。

円満退社するために押さえておきたいポイント

ではどのようにしたら、会社を円満退社できるのでしょうか?

円満退社するために、押さえておきたいポイントが2つあります。

退職はキリのいい時期を考える

転職先の入社日が決まっていれば、おのずと退職時期は決まってくるものですが、退職の意思を伝える際に、一方的に退職日を指定するというやり方はおすすめできません。

最低でも1ヶ月前くらい、余裕があれば3ヶ月くらい前には申し出たいものです。

また、決算月や繁忙期に退職することは、可能なかぎり避けましょう。

忙しい時期に辞められたら、誰でも「この忙しい時期に!」と思いますから、無用なトラブルの原因になりかねません。

最初は直接の上司に伝えること

退職の意思は、直属の上司へ最初に伝えるのが基本です。

たとえその上司が退職の原因だったとしても、直属の上司をとばして、その上の役職者や人事部に伝えるというのは、あまり好ましくありません。

直属の上司に対して、

あなたには信頼がおけません

このように言っているようなものですから、退職までの期間にゴネられたり、嫌がらせを受けたりする可能性もあります。

また、直属上司も上席者から監督不行き届きで叱責されるなどして、社内的にも話を大きくしてしまうのです。

できるだけ平和に穏便に、円満に退職するためにも、まずは直属の上司に伝えるべきと心得ておきましょう。

上司に伝える前に、先輩や同僚に退職の意思を話すのも避けるべきです。

○○さんが退職するらしいよ

上司に直接伝える前に、このような話が間接的に上司の耳に入ってしまうのは、トラブルを招く原因になりかねません。

辞めると決めたのなら、まずは直属の上司に伝える方が賢明でしょう。

無理して円満退社しなくてもよい場合

「辞めるときには円満退社した方がよい」とお話ししてきましたが、ムリに円満退社しなくてよい場合もあります。

こちらがいくら譲歩しても、会社が円満退社を阻むこともありますから、次のような場合は、「円満」であることよりも、早く辞めることを優先するべきでしょう。

あきらかに会社側に問題がある場合

いい会社というのは、辞める時もそれなりの対応をしてくれるものです。

辞めるときにトラブルになるような会社であれば、転職を決めて正解だったといえます。

あきらかなブラック企業であれば、そもそも辞める社員に対して、「円満退社」などという価値観を持っていません。

多少は強硬だったとしても、逃げ出した方が得策といえるでしょう。

退職を伝えたあとに、嫌がらせをしてくる場合

退職する意思を伝えたあとに、嫌がらせとしか思えない行動をしてくる会社もあります。

以下に該当するような場合は、円満退社より「早く辞めること」を優先しましょう。

1.有給休暇を消化するのを拒否する

これは筆者が実際に言われたことですが、退職日までに有給休暇を消化しようとしたら、

会社には有給休暇の時季変更権があるから、勝手に休ませない

このようなことを会社から言われました。

これはなぜ起こるかというと、有給休暇を消化している社員に、会社側が給料を払うのがイヤだからです。ケチな会社にはよくありがちなことです。

ケチな会社ですから、もちろん有給休暇の買取もしてくれません。

先ほどの筆者のケースでは、

変更するなら変更してもらっても結構です

このように言って、筆者はもちろん有給休暇を消化しました。

2.こちらの言い分を聞かず、最後まで利用だけしようとする

有給休暇の消化を要求しても拒否するくせに、

辞めるまでに○○の資料を作れ
過去の取引先のもろもろをデータ化しておけ

このような要求ばかりしてくることもあります。

どうせ辞めるなら、とことん使い切ってしぼり取ってやろう

上記のような考えの上司や経営者も、実際には結構いるものなのです。

3.いつまでも辞めさせてくれない

このケースが一番タチが悪いです。

引継ぎが完全に終わったと会社が認めるまで、辞めさせるわけにはいかない
次の社員を自分で見つけてくるまで辞めさせない

こういうことを言って、いつまでも引っ張ろうとすることもあります。

優しい人や気弱な人なら、

最後だからやってあげよう

このように思ってしまいがちですが、会社はその気持ちを利用して、ダラダラと退職日を引き延ばすのです。

転職先の入社日までに退職できなければ、転職先に迷惑がかかってしまいます。悠長なことは言っていられませんので、円満退社する必要はないでしょう。

円満退社しなくていいケースをまとめると、会社側が「円満退社」なんか考えていない場合です。このような意図を感じたら、円満退社よりも「早く辞める」ことを優先しましょう。

おわりに

とくに同業他社へ転職する場合は、可能な限り円満退社したほうが、転職後も業界でやりやすいものです。

しかし、こちらが円満に退職しようとしているのに、会社側が露骨に円満退社の妨害をしてくるようであれば、多少強硬に退職するのもやむを得ないでしょう。

最後に筆者から、ひとつアドバイスしておきたいことがあります。

上司に退職を伝える時や、人事などと退職についての話し合いをする時には、メモを取って記録を残し、できればレコーダーなどで録音しておくことをおすすめします。

万が一トラブルになった時に、これらの記録が役に立つでしょう。

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この記事を書いた人
なげ
50代男性、東京都在住。日用品業界にて30年近く営業として働いています。 7回ほど転職を経験しており、私の転職体験や経験が40代の転職でお悩みの方に、なにか少しでも参考になればと思っています。
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