会社を辞めると決断したものの、退職を言い出すタイミングや伝え方に、悩んでいる方も多いでしょう。
転職を成功させるためにも、できるだけ円満に会社を辞めて、気持ちよく次のステージに進みたいですよね。
会社を円満に退職するためには、
- 次に進むべき道や時期をはっきりさせること
- 現職に迷惑をかけないタイミングで、退職を伝えること
- 慰留する隙を与えないこと
上記の3つを押さえておきましょう。
この記事では、退職を伝える際のポイントについて、
といったことをわかりやすく解説しています。
某メーカーの人事担当として約20年、さまざまな退職事例を目の当たりにしてきた筆者の経験にもとづいていますので、ぜひ参考にしてください。
仕事を辞めると言うタイミングはいつがいいのか？
退職を申し出るタイミングは、基本的に1～2ヶ月前までに伝えるのがべストです。
ただし、退職を伝える際に、会社や上司に納得してもらうために、
- 転職活動をどうするのか決めておく
- 退職するまでの引き継ぎ期間を考慮する
- 退職に関する社内規定を守る
上記の3つについて、しっかり準備しておきましょう。
退職する時期を明確にしておくことで、退職をよりスムーズに伝えることができます。
転職活動をどうするのかによって、退職を伝えるタイミングは変わる
退職を申し出るタイミングは、転職活動をどのようにおこなうのかによっても変わります。
在職中に転職活動をする場合
在職中に転職活動をするのであれば、次の転職先へスムーズに入社できるように、
内定獲得まで、どれくらいの期間が必要になるのか？
上記をある程度予測して、引継ぎ期間との兼ね合いを考慮しながら、退職を申し出るタイミングを決めましょう。
退職を申し出るタイミングで、次に進むべき道が決まっていれば、
もう引き留めるのは難しそうだ…
会社や上司はこのように受け取るので、より納得してもらえる退職の伝え方になるはずです。
ですので、転職目的で退職をする場合は、退職を伝える前に転職活動を行なうべきといえます。
退職した後に転職活動をする場合
退職した後に転職活動をする場合は、退職するまでの期間が長引く可能性があります。
経済的に余裕がある方なら、
退職してから、じっくりと転職活動したい…
と考えている方もいるかもしれませんね。
しかし、転職先を決めずに退職の話を持ち出した場合は、
上司業務が落ち着いたら退職を認めるから、それまでは業務に専念してくれ
このような引き延ばし策を、会社がしてくるかもしれません。
結局、そこからズルズルと引き延ばされてしまい、
なんだかうやむやにされて、退職できそうにないぞ…
こういった状況になりかねないのです。
また、退職後に転職活動をするということは、
- 転職活動が長引いてしまう
というリスクも考慮しておく必要があります。
退職をした後の転職活動が長引いてしまうと、マイナスになる点が多いので、求人の動向などを見極めてながら、慎重に退職時期を見定めましょう。
業務の引き継ぎ期間を確認する
とくに中高年の転職であれば、役職者であったり、管理業務を担っているケースが多いので、
どれくらいの引き継ぎ期間を設ければ、周りの人々への迷惑を最小限に抑えることができるのか？
上記について、しっかり確認しておきましょう。
引き継ぎ期間をしっかりと想定しておけば、会社や上司にも納得して貰いやすくなります。
また、転職活動をするうえでも必ず質問される内容なので、事前に把握しておくようにしてください。
ただし、この引き継ぎ期間が3～6ヶ月と長期に及んでしまうと、現職に礼儀を尽くすことができても、応募先企業から敬遠される可能性が高くなってしまいます。
引継ぎの期間は、長くても2ヶ月程度に収まるように準備しましょう。
なかには、
2ヶ月では、とても引継ぎが終わらない…
上記のような方もいるかもしれませんね。
この場合は、引き継ぎに関する資料やマニュアルをしっかりと作成して、迷惑の掛かる部分が最小限になるよう心掛けて、2ヶ月以内に終わるようにしてください。
- 現職の引き継ぎ期間
- 転職先に入社まで待ってもらう期間
この両者のバランスを保つことは難しいですが、この2つを頭に入れて行動することが、スムーズに退職するためのポイントです。
退職を伝える時期は、民法の定めより就業規則を守る
退職を伝える時期について押さえておきたいポイントは、
会社で制定されている就業規則をふまえる
ということです。
就業規則には、退職を申し出る時期が必ず規定されています。
短い場合は2週間前、長くて2ヶ月前といったケースもありますが、1ヶ月前としている会社がいちばん多いです。
就業規則で規定されている、退職を申し出る時期を必ず守るようにしましょう。
民法上では、
2週間前までに申告をすれば、会社を退職することができる
とされているのですが、円満退職を望む場合は、社内規定を守って行動するべきです。
ただ、たとえ就業規則を守ったとしても、前述した十分な引き継ぎ期間とかけ離れていると、退職はできても、円満退職とは程遠いものになってしまいます。
退職を伝える際には、就業規則の遵守と引継ぎ期間のバランスを見ながら、タイミングよく行動することが大切です。
円満に辞めるための退職理由の伝え方
円満に会社を辞めるためには、
退職理由をどのように伝えるのか？
上記がとても重要なポイントです。
退職の話がスムーズに進まないと、転職活動にも影響する可能性がありますし、退職理由として今までの不満を言ってしまえば、円満に辞めることは難しくなるでしょう。
ここでは、好ましい退職理由の伝え方や、やってはいけない伝え方、退職を伝えるときの心構えについて解説していきます。
退職理由で会社への不満を言わないこと
「退職理由」は会社から必ず聞かれることであり、答え方次第で円満にも険悪にもなります。
退職を決めたのなら、会社への不満は多かれ少なかれ誰にでもあるでしょう。
だからといって、退職理由として会社への不平不満を、ストレートに伝えてしまうことはNGです。
退職を相談・調整してもらう上司が、感情的になってしまう可能性があり、退職の話がなかなか前に進まなくなってしまう恐れがあります。
退職したあとも、上司を含めた会社の人たちに、二度と会わないとは限りません。
業界が同じであれば関わる可能性もあり得ますし、退職の仕方によっては、自分の人脈となってくれるかもしれないのです。
とくに待遇面や環境面を退職理由にした場合は、
上司改善をするから、退職を思いとどまってくれないか？
上記のような引き留めにあう可能性もあります。
どうせもう辞めるんだし、思うことは言っておこう
こういった気持ちで上司に不満を話したところで、多少はすっきりするかもしれませんが、自分のプラスになることはあまりないのです。
円満に辞めるためにも、不満を口に出さずに「これまでの感謝」を伝えた方が、物事がずっとスムーズに進みます。
もしかしたら、退職後の活躍を応援してくれるかもしれません。
もちろん、嘘をつく必要はありませんが、
- やりたいことがある
- キャリアアップしたい
上記などのように、できる限りポジティブな印象を与えられるような言い方に変えて、退職理由を伝えるようにしましょう。
ネガティブな退職理由は言い方を変える（例文あり）
ネガティブな退職理由の例としては、
- 給料が安い
- 評価への不満
- 上司のパワハラ
- やりたい仕事をやらせてもらえない
こういったものが挙げられます。
もし、ネガティブな理由で退職を伝える場合は、
- ネガティブな退職理由を、オブラートに包んだ形で表現する
- その現状を変えるために、転職先を決めた
上記のようなストーリーにして伝えれば、円満退職に近づけることができるでしょう。
ネガティブな退職理由の「言い方を変える」具体例として、以下を参考にしてみてください。
退職理由の例文1：仕事がつまらない、飽きている
大手の安定感が魅力で入社したが、ルーチンワークで仕事がつまらないし、身につくスキルが限定的で正直飽きている
今までは大手のブランド力に助けられ、恵まれた環境だったことに感謝しています。
これからは新たな環境で仕事の幅を広げて、キャリアアップしたいと思い退職を決意しました。
退職理由の例文2：いまの仕事はやりたいことじゃない
本当は〇〇業界で働きたかったが、採用をもらえずに諦めた。今いちど将来を考えると、今の仕事はやりたいこととは違うので、5年後10年後もここで勤めたいとは思えない。
今の仕事や環境に不満はなく、やりがいも感じていますが、いちど諦めてしまった〇〇の業界に未練があり、チャレンジするのは今しかないと思い退職を決意しました。
退職理由の例文3：やりたい仕事をやらせてもらえない
持っている資格を活かせる経理部署への異動を希望していたが、社内的に異動できる雰囲気ではなかった。
以前から、保有している資格を活かして、経理の仕事がしたいと考えていました。
現状はその仕事ができておらず、部署異動を申し出ようと考えたのですが、私のわがままを押し通すと、会社にも迷惑を掛けると考え、経理の仕事ができる企業へ転職を決めましたので、退職させて頂きたいと思います。
退職理由の例文4：評価に不満がある
いまの仕事や職場は好きだけど、評価されていないことに納得がいかない。
今の仕事は大好きで、職場の雰囲気や周りの人にも恵まれていたと思います。
ただ、なかなか思うような評価を得られなかったことから、「職場の足を引っ張っている」「この仕事に向いていないのでは？」という思いを抱き続けてきました。
好きな職場の皆さんにこれ以上迷惑を掛けたくない思いと、定年までにもう一度、新たな環境で挑戦したいと考え、退職させて頂きたいと思います。
家庭の事情で退職するときの伝え方（例文あり）
家庭の事情による退職の場合は、会社がいくら残って欲しいと願っても、会社は詳細な内容まで深く突っ込むことができません。
会社側もやむをえず、納得せざるを得ないでしょう。
具体的には、以下のようなケースが挙げられます。
- 両親など身内の介護や看病
- 家業を継ぐ など
家庭の事情による退職の場合は、やむを得ない理由であるため、会社側にほぼ認めてもらえるはずです。
ですので、できるだけ速やかに、正直に伝えるようにしましょう。
先日、父親が倒れ、介護が必要な状況となってしまいました。
父親は古くから会社を経営しており、その会社を存続させるためには、私が家業を継がざるを得ません。
今の仕事や生活に十分満足していたため、非常に残念ですが、退職させて頂きたいと思います。
退職の意思は、直属の上司に伝えよう
退職の意思を伝える相手についてですが、まずは直属の上司に伝えるようにしましょう。
直属の上司に伝えることによって、会社を退職するための正規ルートに沿って、退職手続きを進めることができます。
スムーズな退職のためには、上司の納得が不可欠
直属の上司に伝えるべきとわかっていても、
直属の上司が原因で、退職をしたいんだけど…
という思いから、人事部に直接相談したり、さらに上の上司に申し出をしようと考えている人もいるかもしれません。
しかし、直属の上司に相談していないと、しっかりと話を聞いてもらえないことが多いです。
また、退職手続きに関するさまざまな調整は、上司の協力なくして円満には進みませんので、まずは上司の理解を得ることを心がけましょう。
対面で話して伝えること
退職というのは、会社と自分の双方に重要なことなので、メールなどで伝えるのではなく、上司と対面で話して真剣に伝えるのが鉄則です。
上司と話す際には、会議室などで二人で話せる時間を確保してもらいましょう。
そのためにも、繁忙期や多忙な曜日・時間帯を避けて、じっくり話せる段取りをしてください。
上司以外には口外しないのがマナー
退職の意思は、上司以外には口外しないようにしましょう。
社内で正式に公表される前に、うわさが一人歩きしてしまうと、現場や同僚の間で混乱が生じる可能性もあります。
また、直属の上司を飛び越えて、さらに上の役職者へ退職の相談をすることも、避けておくべきです。
直属の上司に自分から伝える前に、別の人から上司へ伝わってしまうようなことがあると、上司への心象にも影響しますし、トラブルになりかねません。
どうしても、社内で公表される前に自分から直接伝えたい人がいる場合は、その旨を直属の上司に相談して判断を仰ぎましょう。
退職を伝えるときに、押さえておきたいこと
上司に退職の意思を伝える際は、
もう後戻りはできない
このような強い意思をもって、面談の場にのぞみましょう。
いちど退職の意思を伝えてしまうと、簡単に取り消したり、前と同じ状況に戻ることはできません。
上司への伝え方のポイント
いざ退職を伝える場にのぞもうとすると、この上ない緊張感が押し寄せてくるかもしれません。
自分の今後の人生を左右する瞬間ですから、緊張するのは当然のことです。
上司にじっくりと話を聞いてもらうためにも、上司の仕事がひと段落した時間帯を見計らって、
相談させていただきたいことがあるので、別室で話を聞いてもらってもいいでしょうか？
このような形で時間を取ってもらいましょう。
上司に退職の意思を伝える際は、「退職を考えている」という抽象的な表現は避け、
「退職させて欲しい」という強い意志
上記がしっかり伝わるような切り出し方をしてください。
抽象的な伝え方としてしまうと、上司から強く慰留される可能性が高まります。
引き留められても、退職の意思を貫こう
退職を申告した際には、よほど人が余っている状況でもない限り、引き留められることがほとんどでしょう。
ただ、いちど退職を決断したからには、引き留めを断る強い意志が必要です。
一方的な態度では険悪になりかねないので、まずは引き留めてくれたことへの感謝を述べながら、退職の意思が固いことを伝えましょう。
上司が退職を引き留める理由は、さまざまなことが考えられます。
- 会社にとって必要な戦力だから
- 人員募集には、経費や育成期間が必要だから
- 描いていた運営プランが狂うから
理由はどうであれ、上司が真剣に引き留めてくれれば、悪い気はしないでしょう。
責任感が強い人なら、退職することが申し訳ない気持ちになるかもしれません。
しかし、たとえ退職者がでたとしても、会社は変わらず運営されていきますし、あなたが辞めても倒産することはないのです。
せっかく覚悟を決めて上司を呼び出したのですから、
上司に納得してもらうまで、粘り強く話し合う
という強い意志を持ってのぞみましょう。
退職の撤回にはデメリットが多い
上司から引き留められて、すぐに退職を思い留まるようであれば、はじめから退職を切り出すべきではありません。
なぜなら、退職の撤回にはデメリットが多いからです。
いちど退職を申告すると、上司からは、
上司いったんは思い留まらせたけど、またいつ辞めると言い出すからわからないな…
このように思われてしまう可能性があります。
今後は責任あるポジションへのキャリアアップに、影響が出てしまうかもしれません。
また、口頭では待遇や環境面の改善を提案してくれたとしても、本当に実現するかは不確定です。
たとえ改善されたとしても、また別の理由で、
やっぱり退職したい…
このような気持ちになったときに、さらに退職が切り出しにくくなってしまいます。
退職の意思を伝えるということは、会社にとっては相当に重い通告であり、切り出してしまった以上、撤回してもデメリットが多いのです。
したがって、退職を決断するまでに、
自分の叶えたいことが、いまの会社で実現できるのか？
このような可能性について熟考するようにしてください。
その上で、新たな道に進むと決めたのであれば、いちど伝えた退職希望を撤回するべきではありません。
退職願（退職届）は上司との面談後に提出する
退職願は、上司へ退職の意思を伝えて、退職日の調整が済んだ段階で上司へ提出するようにしましょう。
事前の相談なく退職願を渡したり、一方的な希望で退職日を書いてしまうと、関係がギクシャクしてしまうものです。
上司とよく話し合って、双方が納得できる退職日で退職願を提出することで、円満退社につながります。
退職願の書き方やテンプレートは、以下の記事でご紹介していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。
どうしようもないときは「退職代行」もひとつの方法
基本的には、責任をもって退職の手続きを進めるべきですが、
- 上司や会社がブラックすぎて、まともなやり取りができない
- 心身がまずいので、どうしてもすぐに退職したい
上記のように、本当に辛くてどうしようもないというケースであれば、退職代行サービスを利用するというのもひとつの方法です。
会社への連絡などを代行してくれるので、直接話をする必要もなく、いちども会社へ行くことなく退職を完了させることができます。
でも退職代行なんて、最近の若いやつが使うものでは？
このような思いがあるかもしれませんが、じつは退職代行を利用する人の28%が40代以上というデータもあるくらい、利用者の幅は広がっているのです。
最近では、弁護士が退職代行サービスに乗り出すケースも増えており、
- 残業代の未払いがある
- 有休消化を拒まれる
上記のような労働問題に対しても、代理人として責任をもって対応してもらえます。
退職代行を依頼すると費用が発生しますが、初回相談は無料です。
会社へ行かずに退職手続きを進めたい場合は、いちど相談してみることをおすすめします。
関連記事：退職代行は40代も利用している！ヤバい会社は代理を立てて退職しよう
まとめ：円満退職するために必要なこと
今回は退職の伝え方について、言い出すタイミングや納得されやすい退職理由の例文、退職を伝える際に押さえるべきポイントについてお話ししました。
会社を円満に辞めるためには、
- 次に進むべき道や時期をはっきりさせること
- 現職に迷惑をかけないタイミングで、退職を伝えること
- 慰留する隙を与えないこと
上記の3つがポイントとなります。
ただ、退職は多かれ少なかれ、周りの人に迷惑をかけることに違いはありません。
周りの人々に、笑顔で送り出されることが円満退職だと思うと、しんどくなってしまいます。
現職に対して、自分自身が悔いなく納得できる去り方ができれば、
それが円満退職だよ
これくらいの感覚で退職を伝えるようにしましょう。
退職の意思をトラブルなく伝えるための、参考となれば幸いです。
当サイトでは、40代の転職に特化した転職ノウハウについて、
- 実際に40代で転職を経験した人
- 企業の採用担当・キャリアコンサルタントなど、転職活動に知見を有する人
上記のようなメンバーが数多くの記事を提供しています。
転職活動のすべてのステップについて、以下の記事でわかりやすくまとめていますので、こちらもぜひ参考にしてみてください。
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