退職手続き

転職では退職準備も重要です!しっかり計画を立ててスムーズな転職をしよう

いざ転職したいと考えたときは、

  • どのように転職活動を進めればいいのか?
  • 自己PRや志望動機は?

このような、転職の進め方ばかりに気持ちが傾きがちです。

しかし、実際に転職する場合は、退職準備もきっちりと進めなければいけません。

もし、退職準備が万全でなければ、せっかく希望する転職先に巡り合えたとしても、退職が了承されずに、転職できないことになりかねないのです。

今回の記事では、転職の際に必ず避けては通れない「退職」に焦点を当てて、

  • 退職準備の重要性や準備をする際に押さえておきたいポイント
  • 具体的な退職計画の立て方

上記について徹底的に解説していきます。

なぜ退職準備が大切なのか?

実際に退職するためには、以下をクリアしなければ、退職することができません。

  • 上司や同僚からの理解
  • 担当職務の引き継ぎ
  • 後任の決定

トラブルなく退職できる人材でなければ、応募先も採用しようとも思いませんので、このような面からも退職準備は大切だといえるのです。

転職活動では入社可能時期も重視される

中途採用を実施する企業は、欠員補充を目的としていることがほとんどです。

中長期的な視野に立った採用活動を実施している企業を除いては、できる限り早く入社して欲しいというのが本音です。

転職面接では、必ず入社可能時期について質問されます。

ただし、いくら早く入社して欲しいとはいえ、応募者が在職中であれば、面接官もすぐに入社できるとは思ってはいません。

退職までおおむね1ヶ月程度、長くて2ヶ月程度の回答を想定しています。

これより長くなるからといって、不採用になるわけではありませんが、退職準備をしっかりと行い、退職日を明確に回答できれば、面接官に安心感を与えることができます。

多少長くなっても、許容される可能性が高まるでしょう。

退職準備で押さえておくべき3つのポイント

退職準備を行う際に、押さえておくべきポイントを3つご紹介します。

1.退職の意思表示は何日前まで?就業規則でチェック

民法では、退職に関しては14日前までに申し出れば成立するとされていますが、実際は各企業の就業規則でも定められていることがほとんどです。

トラブルになった際は民法が優先されますが、円満に退職するためにも、就業規則に定められた日数は、必ずチェックしておくようにしましょう。

2.退職後に空白期間を設けるか設けないかを決定

現職と転職先との空白期間の設定も大切です。

空白期間を設けるのであれば、現職に重きを置いた退職日設定が可能ですし、設けないのであれば、転職先に重きを置いた退職日設定となります。

とくに後者の場合は、タイトなスケジュールになってしまう可能性があることを想定しておきましょう。

3.自身の担当職務を誰に引き継ぐかを検討

自身の担当職務について、

  • 同じ職場の人に一時的に引き受けてもらえる状況である
  • 求人で新たに採用する必要がある

このどちらになるのか、自分なりに考えておく必要があります。

とくに新たに採用するケースでは、後任がいつ入社するのか想定できませんので、面接で入社時期を質問された際には、

後任が決まり次第、入社時期をお知らせします

このように伝えるしかありません。

しかし上記のような回答だと、なかなか採用がもらえない可能性があるのです。

  • あらかじめ業務マニュアルを作成しておく
  • 誰にどの仕事を渡すのか、引継ぎ計画書を作成しておく

このような準備を進めておき、何とか同じ職場の人に引き受けてもらうことも考えておきましょう。

退職計画の立て方とは?

退職計画を考える上でのポイントは、無理のないスケジュールを立てることです。

とくに在職中である場合は、今の仕事が忙しすぎると、なかなか思うように進まないことがあります。

また、突発的なことが発生すると、スケジュール自体が崩れてしまいますので、ゆとりのある退職時期を設定するようにしましょう。

具体的な退職時期の決め方

では具体的な退職時期は、どのようにして決めていけばよいのでしょうか?

それはズバリ、転職したいと思う時期を退職時期にすることです。

そこから逆算して、自身の担当職務の引継ぎ期間を想定すると、おのずと退職を申し出る時期が決まります。

ちなみに意思表示をしてから、退職日までの期間が2ヶ月を超えるようだと、前述のとおり、早く入社して欲しいと考える会社からは、敬遠される恐れが出てきます。

退職までの期間をできる限り短くすることが、スムーズな退職⇒転職を成功させる秘訣だといえるでしょう。

転職活動が長期化することも想定

転職する人のなかには、

転職の活動期間は3ヶ月もあれば十分だろう

このような想定をして、先に退職の意思表示を行う人がいます。

今の会社に対しては、きっちりと礼を尽くして退職できるかもしれませんが、結局は転職先が決まらないままに、退職するということにもなりかねません。

転職先に入社するまでの空白期間を、あらかじめ想定していたのなら問題ないかもしれませんが、空白期間なく転職するつもりだった人にとっては深刻な問題です。

空白期間なく転職したい人は、前述したように、退職の意思表示を行ってから、職務を完全に引き継ぐまでの期間を、しっかりと決めておきましょう。

そしてこの期間を、面接で転職先企業へ明確に伝えておくことが大切です。

そうすれば、転職が決まってから退職の意思表示ができるようになり、長期化するリスクにも対応することができます。

まとめ:退職準備も計画的に進めよう!

今回は、退職準備の重要性と準備をする際に押さえておきたいポイント、具体的な退職計画の立て方などについてお話ししてきました。

とくに空白期間なく転職したい人にとっては、

退職の意思表示を行ってから、担当職務を完全に引き継ぐまでの期間

この期間をしっかりと把握することがもっとも大切となります。

しっかり把握していれば、現職をスムーズに退職ができますし、転職面接でも入社時期を明言することができるのです。

転職活動の際には、転職先のことだけではなく、退職準備にも気を配って、より良い転職先に巡りあうことを祈っています。

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この記事を書いた人
KTOY
40代男性、大阪府在住。某メーカーの総務部に勤務しています。総務・人事・労務の仕事を20年程経験しておりますので、実務的で分かりやすい記事作成を心掛けます。
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