うつ病で退職を考える40代の方へ｜辞め方や支援制度、転職方法を解説

うつ病で仕事をするのがつらい状況にあり、

こんな思いでいるのなら、しっかり休養することが何よりも大切です。

しかし、何も考えずに、ただ会社を辞めてしまうのも不安ですよね…

生活費や医療費のことが心配になって、休む間もなく再就職のことを考えるようでは、何のために退職するのかわかりません。

仮にうつ病で退職することになっても、利用できる生活支援制度や転職支援サービスは、じつは様々に用意されています。

利用できる制度をフル活用して、余裕をもって休みましょう。

この記事では、うつ病で退職することを考えている方に向けて、押さえておきたいポイントを解説しています。

退職後の不安を減らしてゆっくり休養するために、少しだけ記事を読み進めてみてください。

▼この記事の執筆者▼

うつ病で辞めるとき、後悔しないために退職前にやっておきたいこと

このようなときに、「退職する前にこれだけはやっておいてほしい」ことを、まずはご紹介します。

医療機関を受診する

すでに病院で治療を受けている方が多いかもしれませんね。

もし、まだ受診していないという方がいれば、精神科や心療内科といった医療機関を受診しましょう。

ネット上には、うつ病のセルフチェックを行えるツールもありますが、自己診断だけで判断することは危険です。

似たような症状の病気もありますので、やはりいちどは病院に行って、医者の診断を受けて適切な治療を行ってください。

▼うつ病のおもな症状▼

また、病院で受診していないと、次項で説明する診断書を出してもらうことができません。

心身の不調を感じたら、まずは病院へ行きましょう。

病院でうつ病の診断書を出してもらう

病院で、うつ病の診断書を出してもらいましょう。

診断書をもらうメリットとしては、会社に休職や欠勤の制度があれば、利用して休めることです。

診断書を出すことで、会社から休職が認められて休養に専念できます。

また、上司に診断書を見せて、相談することもできるでしょう。

デメリットとしては、診断書を発行してもらうのに、お金がかかることくらいでしょうか。

病院によっても違いますが、その費用は2千円〜1万円ほどです。

このように心配する方がいるかもしれませんが、休まないで無理をしていると、状態がさらに悪化することも考えられます。

うつ病と診断された場合は、とにかく休んで治すことを第一に考えましょう。

会社に休職･欠勤制度があれば、利用してしっかり休む

いま働いている会社で、休職や欠勤の制度があるか確認をして、制度がある場合は利用して休みましょう。

休職は法律で義務付けられているわけではありませんが、多くの会社で欠勤制度や私傷病休職制度が導入されています。

会社の総務や人事の担当者に確認するか、就業規則で制度の有無を確認できるはずです。

休職･欠勤制度の利用には、ほとんどの場合で診断書が必要となりますので、病院で発行してもらいましょう。

会社に休職制度がある場合は、安心して休職するために、以下のポイントを確認してください。

休職の手続きに関しては、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

傷病手当金の受給要件を満たしているか確認する

傷病手当金とは、病気やケガで休業したときに、休業期間の生活を保障する制度です。

休職期間中は、有給休暇とは違って無給で休むことになります。

休職して収入がなくなってしまう期間に、給与の2/3ほどの額が支給されますので、給付対象になるのなら、利用しない手はありません。

傷病手当金の受給要件については、次項で詳しく解説しますので、事前に要件を満たしているか確認しておきましょう。

傷病手当金を受給する際のポイント

傷病手当金を申請するためには、以下の要件を満たしている必要があります。

傷病手当金を受給するための条件とは

傷病手当金の支給を受けるには、以下の3つの条件をすべて満たしている必要があります。

傷病手当金は退職後も受給できる

傷病手当金は、在職中に受給していた状態でそのまま退職しても、支給期間が残っていれば引き続き受給することができます。（最長1年6ヶ月）

ただし、継続して受給するためには、以下の2点をどちらも満たしていることが条件です。

在職中に傷病手当金を受給していない場合でも、退職後に受給するための2つの要件を満たしていれば、退職後から受給することができます。

退職後も傷病手当金を受給する場合の注意点

退職後も傷病手当金を受給する場合に、気をつけてほしいのが、

退職日に出勤してしまうと、退職日以降の手当を受けられなくなる

このような注意事項があることです。

退職日に出勤したときは、継続給付を受ける条件を満たさないために資格喪失後（退職日の翌日）以降の傷病手当金はお支払いできません。

出典：協会けんぽ「傷病手当金について」

退職の挨拶や手続きなどで、うっかり出勤してしまうと、退職日以降の傷病手当金が受給できなくなるので注意しましょう。

退職後の傷病手当金受給については、前述したようなわかりづらいルールがあります。

確実に受給できるように、退職前に人事や総務の担当者、健康組合などにしっかり確認しておくことをおすすめします。

傷病手当金の申請手続きに関しては、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

うつ病で会社を退職するときの辞め方

ここでは、うつ病で退職する場合の会社の辞め方についてご紹介します。

退職届の退職理由の書き方

と迷っている方がいるかもしれませんが、その必要はありません。

退職理由に具体的なことを詳しく書く必要はなく、退職届には「一身上の都合により」と記載するだけでOKです。

退職届については、以下の記事で書き方などをご紹介していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

正社員の場合は、退職の2週間前には上司に伝えること

正社員など、期間の定めのない雇用契約を会社と結んでいる場合、民法では「2週間前に退職の意向を伝えれば良い」とされています。

ただし、多くの企業では、

退職の1ヶ月前までに申し出ること

上記のように、就業規則などで定めている場合が多いです。

どちらにするかは、退職するあなたの体調しだいで判断してください。

体調に余裕があるのなら1ヶ月前に、余裕がなければ、せめて2週間前には退職を伝えておきましょう。

できれば、相談しやすい上司の方に前もって相談しておくと、退職を伝えることもスムーズになるはずです。

パートや契約社員などは、即日退職も可能です

パート社員や契約社員などの有期雇用契約の場合は、契約期間中の退職は「会社との合意」が必要と、民法上では定められています。

ただ、合意がない場合でも、「やむを得ない事由（病気やケガなど）」があれば、退職は可能となっているのです。

状態によりますが、

というのは「やむを得ない事由」となるため、即日で退職することもできます。

とはいえ、やはり前もって上司に心身が不調であることを伝えておくと、退職の話もしやすくなるでしょう。

派遣社員の方は、派遣会社に早めに相談する

派遣社員で働いている方は、体や心の不調を感じたら、すぐに派遣会社に相談をしましょう。

上記のように、派遣会社の営業担当にフォローしてもらえるのが、派遣社員として働くメリットであるといえます。

それでも職場環境が改善されないのなら、派遣先を変えてもらうこと検討するべきです。

こんなふうに感じるときは、すぐに派遣会社に相談して改善してもらい、ラクに仕事ができる環境を作りましょう。

仕事の引き継ぎよりも、自分の体調を第一に考えて！

会社によっては、

このような要望をされるかもしれません。

しかしこの場合でも、何よりも自分の体調を第一に考えましょう。

自宅で業務の要点をまとめて、メール送信でも郵送してもいいですし、電話で担当者に伝えることもできますよね。

また、前述したとおり、傷病手当金を受給している場合は、退職日に出社してしまうと退職日以降の手当が支給されません。

会社のことよりも、あなたの体調第一で考えるべきです。

どうしようもないときは「退職代行」もひとつの方法

基本的には、責任をもって退職の手続きを進めるべきですが、

上記のように、本当に辛くてどうしようもないというケースであれば、退職代行サービスを利用するというのもひとつの方法です。

会社への連絡などを代行してくれるので、直接話をする必要もなく、いちども会社へ行くことなく退職を完了させることができます。

このような思いがあるかもしれませんが、じつは退職代行を利用する人の28%が40代以上というデータもあるくらい、利用者の幅は広がっているのです。

最近では、弁護士が退職代行サービスに乗り出すケースも増えており、

上記のような労働問題に対しても、代理人として責任をもって対応してもらえます。

退職代行を依頼すると費用が発生しますが、初回相談は無料です。

会社へ行かずに退職手続きを進めたい場合は、いちど相談してみることをおすすめします。

退職代行サービスの詳しい解説はこちら

うつ病で退職したとき､お金の心配を減らすためにできること

会社を退職したら、どうしても生活費などお金のことが心配になりますよね。

ここでは、そんなお金の心配を減らすための、さまざまな制度についてご紹介します。

傷病手当金の受給要件を満たしているなら申請する

傷病手当金制度の要件を満たしていれば、退職後でも1年6ヶ月を限度に、傷病手当金が支給されます。

未申請の場合は、申請手続きをして受給しましょう。

そのためにも、前述した支給のための条件と方法を、退職前によく確認してください。

ただし、一点だけ注意が必要なのが、

傷病手当金と失業保険は同時に受給できない

ということです。

失業保険の受給期間は原則1年間ですので、傷病手当金のあとに失業保険を受給する場合は、ハローワークで失業保険の期間延長の手続きが必要です。

失業保険（失業給付金）の手続きをする

失業保険とは、労働者が会社を辞めて失業した場合に、支給される給付金のことです。

失業保険を受給するための要件について

失業保険を受給するには、以下の要件をすべて満たしている必要があります。

失業保険の支給額と支給日数について

失業保険が支給される場合は、以下の内容で支給額が大きく変わります。

失業保険が支給される「所定給付日数」は、自己都合で退職した場合と、倒産などの理由で退職した人では異なります。

それぞれの所定給付日数は以下のとおりです。

◆自己都合退職の所定給付日数

被保険者期間	1年以上 10年未満	10年以上 20年未満	20年以上
全年齢共通	90日	120日	150日

◆会社都合退職の所定給付日数

被保険者期間	6ヶ月以上 1年未満	1年以上 5年未満	5年以上 10年未満	10年以上 20年未満	20年以上
30歳未満	90日	90日	120日	180日	－
30～34歳	90日	120日	180日	210日	240日
35～44歳	90日	150日	180日	240日	270日
45～59歳	90日	180日	240日	270日	330日
60～64歳	90日	150日	180日	210日	240日

自己都合退職の給付制限期間について

自己都合による退職者の場合は、給付制限期間が発生するため、支給開始日が遅くなります。

※給付制限の期間はこれまで3ヶ月でしたが、制度が改正されて2ヶ月に短縮されました。

「給付制限期間」が2ヶ月に短縮されます｜厚生労働省

ただし、うつ病で退職した場合は特定理由離職者に該当するので、所定の手続きを行うことで、給付制限期間をなくすことが可能です。

失業保険の受給期間について

失業保険の受給期間は、原則として1年間です。

仮に所定給付日数がまだ残っていたとしても、退職日の翌日から1年を過ぎてしまうと、その時点で支給が打ち切られてしまいます。

ただし、病気やけがなどの理由で30日以上働けなくなった人は、申請することで受給期間を延長できます。

雇用保険の受給期間は、原則として、離職した日の翌日から1年間ですが、その間に病気、けが、妊娠、出産、育児等の理由により引き続き30日以上働くことができなくなったときは、その働くことのできなくなった日数だけ、受給期間を延長することができます。

ただし、延長できる期間は最長で3年間となっています。

出典：ハローワークインターネットサービス「基本手当について」

傷病手当金を受給するなどして、失業保険をすぐに申請できないときは、なるべく早めにハローワークで延長の申請を行いましょう。

自分で手続きするのが不安なら、申請サポートの利用を検討しよう

ここまでお話ししてきたように、傷病手当金や失業保険の申請手続きには、少しわかりにくい面もあります。

とくに退職の話が出ているような状況では、会社側の積極的なサポートも期待できないかもしれません。

もしこのような不安があるのなら、社会保険給付金の申請サポートの利用を検討してみましょう。

社会保険給付金サポートを利用することで、以下のようなメリットを得ることができます。

専任のコンシェルジュによる万全のサポートが受けられるので、不安な気持ちを解消できるのはもちろん、より確実に受給手続きを進められるはずです。

サポートを利用するには費用がかかりますが、受給できない場合の全額返金保証もついていますので、

という方は、以下の記事で詳しい内容を確認して、いちど検討してみましょう。

社会保険給付金サポートとは？詳しい解説はこちら

障害年金で支援を受ける

障害年金とは、病気やケガで仕事ができない場合に支給される年金で、現役世代の人でも受け取ることが可能です。

うつ病の方でも、障害年金を申請して支援を受けることができます。

医師の診療を受けた時点で、どちらの年金制度に加入していたかで、請求できる年金が異なります。

障害年金を申請できるのは、以下のどちらの要件も満たしている場合です。

要件を満たす方が申請をして、障害状態が認定されると障害年金が支給されます。

なお、障害年金の申請を検討したい場合は、以下の団体がサポートを行ってくれますので、確認してみましょう。

自立支援医療（精神通院医療）で支援を受ける

自立支援医療（精神通院医療）とは、精神科の病気で通院する際にかかった医療費に対して、給付が行われる制度です。

うつ病の方でも、申請して支援を受けることができ、通常は3割負担となる医療費が1割に軽減されて、さらに世帯の所得に応じて上限が設けられています。

※ただし、入院した場合の費用は対象外です

申請手続きは役所で行いますので、申請書や診断書などの様式は、各役所のホームページを確認しましょう。

仕事が原因でうつ病になったのなら、労災手続きを検討する

上記に該当する方は、心身に余裕が出てきたならば、労働災害（労災）の申請を行うことも検討してみましょう。

「仕事が理由で病気になった」と労災認定されると、休業補償給付や傷病補償年金などで療養中の所得が保障され、さらに医療費を払う必要がなくなります。

また、労災認定された場合、休職している期間とその後の30日間は、会社は従業員を解雇することができません。

うつ病で労災として認定されるためには、以下の3点をすべて満たしていることが条件となります。

ただ実際には、精神障害での労災は認められにくいのが現状であり、

「仕事だけが原因である」とは明確に言い切れない

このようなケースも多いためと言われています。

こちらのグラフでわかるとおり、請求件数は増えているものの、支給決定件数は横ばいです。

また、労災を申請してから認定されるまでの期間も、半年以上はかかります。

かなり精神的に余裕が出てきて、

このような気持ちになれるようであれば、労働基準監督署に出向いて相談してみましょう。

再就職に向けて考えたいこと

まずはしっかり休んで、気持ちに余裕が出てきたら、再就職に向けた準備について考えていきましょう。

以下のようにさまざまな方法がありますので、あなたにとってどのような方法で再就職を目指すことがよいのか、じっくり検討してみてください。

職場復帰支援（リワーク支援）制度を利用する

地域障害者職業センターでは、職場に復帰するための専門的な援助である、「職場復帰支援（リワーク支援）」制度を実施しています。

この制度は、センターの支援担当職員が会社側や主治医と連携しながら、休職者を支援するものです。

センターに通所して、担当職員のサポートを受けながら、以下のことを目指します。

上記のような方なら、地域障害者職業センターで公的サポートを受けることをおすすめします。

地域障害者職業センターは全国にありますので、興味のある方は最寄りのセンターに問い合わせてみてください。

障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）でできること

「障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）」は、一定の精神障害の状態にあることを証明するものです。

障害者手帳を持っていることで、次のようなメリットがあります。

また現在では、厚生労働省が定める「障害者雇用率制度」によって、すべての会社が従業員の2.2％以上の障害者を雇用することが義務付けられています。

障害者雇用率制度とは？

従業員が一定数以上の規模の事業主は、従業員に占める身体障害者・知的障害者・精神障害者の割合を「法定雇用率」以上にする義務があります。（障害者雇用促進法43条第1項）

民間企業の法定雇用率は2.2%です。従業員を45.5人以上雇用している企業は、障害者を１人以上雇用しなければなりません。

出典：厚生労働省「障害者雇用のルール」

ここでいう障害者とは、「精神障害者保健福祉手帳」「身体障害者手帳」「療育手帳」を持つ方が対象です。

例えば従業員が120人の会社なら、2人以上の障害者雇用義務があります。

120×2.2％＝2.64人（小数点以下切り捨て）

長年うつ病を患っていて、

このような方なら、障害者手帳を取得することも、再就職へのひとつの方法となるでしょう。

障害者手帳の交付を希望する場合は、医師の診断書か障害年金証書を持参して、最寄りの役所で申請してください。

精神保健福祉センターなどでの審査を経て、精神障害者保健福祉手帳が交付されます。

転職活動で考えておきたいこと

ここでは、転職活動をするなかで、考えておきたいことについてまとめています。

退職理由を聞かれた場合の対応は？

転職活動で退職理由を聞かれた際に、うつ病で辞めたことを伝えるべきなのか？

上記については、あなたの回復状態によって対応が分かれます。

すでに病状が回復している場合

もし、すでに体調が万全で通常どおり働けるようなら、あえて伝える必要はありません。

履歴書や職務経歴書にうつ病のことを記載せず、また面接で言わなかったとしても、経歴詐称になることはないからです。

入社時に問題になる健康状態や病歴は、

あくまでも業務を行う上で支障があるもの

に限られているので、メンタル系の病歴は対象になりません。

昨今の社会状況もあり、多くの企業がメンタル系の病歴を持つ人の、採用を避けようとしているのが現実です。

あなたが病歴を素直に会社に伝えれば、高確率で不採用になってしまうでしょう。

うつ病になってしまった原因が会社にあるのなら、そのときの状況をできるだけ前向きに変換して、退職理由として述べましょう。

病状にまだ不安がある場合

体調面にまだ不安があるのなら、再就職先に対しては、

このように不安な点を伝えておく方がよいです。

そうすれば、あなたも不安を減らせますし、会社側も気遣うべき点を確認することができます。

ただし、やはり「うつ病で退職」と伝えることはデメリットです。

実際に数社受けても就職できなかった場合には、今回ご紹介している支援制度などを利用することも検討してみてください。

しっかり休んで、体調が万全になってから再び就職活動を行うのも、ひとつの方法といえるでしょう

面接で病歴に話が及んだ場合は？

そうはいっても、面接の流れで話が病歴に及ぶことがあるかもしれません。

個人情報保護の観点から、本来は病名を聞いてはいけないのですが、無頓着な面接官もいますし、

このように前置きして聞かれるケースもあります。

もし質問された場合は、素直に答えた方がいいでしょう。

口ごもると印象が悪くなりますし、変に隠そうとすれば、嘘をつくことになってしまいます。

嘘をつくと後ろめたさが態度に出やすいですし、採用されたとしても、のちのち不利な立場になるかもしれません。

正直に話して不採用なったのなら、

このように割り切って、次の応募に向けて気持ちを切り替えましょう。

回復したメンタル系の病歴を話さないことは、法的にも道義上も何ら問題ないことなので、後ろめたさを感じることなく、堂々と面接にのぞんでください。

転職エージェントの利用について

転職エージェントの利用は、転職を成功させるためにとても有効です。

転職のプロによるサポートを受けることで、以下のようなメリットを得ることができます。

とくに心の病歴を持つ人にとっては、さらなる有用性があるのです。

転職エージェントには病歴は伝えておこう

転職エージェントに登録する際に、心の病歴を伝えるべきか悩むかもしれませんが、転職エージェントには伝えておきましょう。

伝えないままに転職活動を進めると、エージェントはあなたのうつ病に対して、まったく配慮しない会社を選んでしまいます。

これではうまく転職できても、再発のリスクが高くなってしまうでしょう。

転職エージェントに病歴を伝えた場合は、

転職先に病歴を伝えるか、伝えないか？

という点で対応が分かれることになります。

病歴をオープンにしてしまうと、採用率はとても低くなってしまいます。

ですから転職エージェントは、転職先に病歴を伝えずに、紹介を進めてくれるところを選びましょう。

紹介してくれる求人案件は、あなたの体調を配慮した上で、

と判断している企業なので、安心度が高いといえます。

応募書類や面接についても、専門家の立場から適切なアドバイスをしてくれるはずです。

複数の転職エージェントに登録しよう

前述したように、転職エージェントでも病歴の扱いは分かれるので、転職エージェントは複数社に登録しておくことをおすすめします。

転職エージェントは転職が決まった際に、企業側から報酬をもらう成功報酬システムなので、サービスの利用は無料という会社がほとんどです。

複数の会社に登録することで、求人案件の情報も増えますし、より信頼できるエージェントに出会える確率も高くなります。

転職エージェントの有効活用が、安心して働ける会社選びと転職を成功させる近道となるはずです。

転職エージェントの選び方については、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

40代が支持する転職エージェント7選はこちら

まとめ：まずはゆっくり休んで治すこと。そのために様々な制度があります

今回は、うつ病で退職する前にやってほしいことや、辞め方、支援制度などをご紹介しました。

さまざまな支援制度が用意されていることに、驚いた方もいるのではないでしょうか？

うつ病の治療には、しっかり静養することが何よりも大切です。

ただ静養したくても、これからの生活費や医療費の心配をしていたら、ゆっくり休むことなんてできませんよね。

支援制度は、利用するためにあるものです。

今回ご紹介した制度をフルに活用して、余裕をもって休みましょう。

回復して転職活動を始める際も、さまざまな支援サービスがあります。

しっかりサポートを受けながら、あなたが健やかに働ける、素晴らしい再就職先を見つけてくださいね。

▼こちらも合わせてどうぞ▼