異動の希望が通らないなら退職もあり！転職活動と並行して夢をかなえよう

こんな悩みをお持ちの方はいませんか？

異動の希望がなかなか通らないと、どう動けば良いのかわからなくなりますよね…

しかし企業においては、そもそも異動の希望というのは通りにくいものなんです。

ただ待つだけではなく、場合によっては転職活動を並行して進めながら、希望を叶えるための作戦を立てていく必要があります。

そこでこの記事では、かつて人事部に在籍して人事異動にも携わってきた筆者が、

といったことについて詳しく解説します。

あなたの夢をかなえるためにどうするべきなのか、わかりやすく説明しますので、ぜひ最後までご覧ください。

異動の希望は簡単には通らないもの

まずは「異動の希望は通るのかどうか」について、筆者の体験も踏まえてご説明します。

結論からいうと、異動希望が通ることはとても難しいことです。

「異動の希望は難しい」という現状を知ったうえで、どのように対処するべきかを考える必要があります。

異動希望は通っても1〜2割ほど

筆者が過去に勤務していた会社では、社員が異動の希望を申告した場合に、希望が通るのは1～2割ほどでした。

勤務していたのは派遣会社で、離職率も高く人事異動も頻繁だったため、これは他社より高い割合だといえます。

別業種の知人に聞いても、

というのがおおかたの意見でした。

もちろん会社によっても異なりますが、

異動の希望が通るのは、とても難しいこと

一般的にはこのようにいえるでしょう。

その理由については詳しく後述しますが、異動の希望を出されても、会社側のメリットになるケースが少ないのです。

過去の実績を調べてみよう

異動の希望が通るのは難しいとはいっても、その割合は会社によって大きく変わります。

社内公募制度などを取り入れている会社であれば、希望は通りやすくなるでしょう。

異動を考えたときは、まずは社内の先輩や人事担当者などに、

このように確認してみましょう。

ということであれば、転職に力を入れたほうが得策です。

もし希望が通りやすいということであれば、実際に異動した社員を紹介してもらって、

このように確認をしてみましょう。

やりたい仕事があるなら、どんどん動いて、まずはきっかけをつかむことが大切です。

そもそも会社はなぜ、人事異動をおこなうのか？

そもそも、なぜ企業が人事異動を行うのか、その理由をご存知ですか？

人事異動をする理由を知ると、「なぜ異動の希望が通りづらいのか？」がわかります。

会社が人事異動を行う5つの理由

会社が人事異動を行う理由として、以下の5点が挙げられます。

「社員が異動を希望する」という場合で考えてみると、会社側のメリットは「社員のやる気」が向上することだけです。

異動先部署の労働力が充足しており、人材育成も問題ない状況であれば、「社員のやる気」のためだけに、会社が異動を行う可能性は低いでしょう。

会社としては、組織上のメリットが十分にあると判断したときだけ、

というスタンスが一般的なのです。

また、会社からすると、人事異動を行うことはデメリットになる場合もあります。

うまく機能している組織の人員配置を変えることで、人間関係や生産性など、新たな問題が発生するリスクが高まるのです。

もし在籍中の部署が人員不足であれば、異動させることで、労働力の不均衡が起きてしまいます。

会社組織を運営するうえで、メリットが少なくリスクもある選択肢であるため、「社員の異動希望」が叶う確率は低いのです。

人事異動する際の流れとは

会社によってフローはさまざまですが、一般的な人事異動の流れは、以下のように行われます。

人事異動は会社の組織運営に直結する事項となるため、このようにかなり手間をかけて行うケースが多いです。

経営会議などで異議が出た場合に、人事担当者から、

こういった説明がなされるような状態であれば、異動の話が通りやすくなるでしょう。

そのためにも、今できることは全てやっておくべきなのです。

異動の希望を申告できるおもな制度

最近では、

社員からの異動希望を歓迎します

こういった制度を取り入れている会社も増えています。

ここでは、異動の希望を申告できる制度について、どのようなものがあるのか確認してみましょう。

自己申告制度

自己申告制度は、多くの会社で取り入れられている制度です。

◆自己申告制度の例

当社には、社員自らがキャリア形成を思い描き、その達成のための自己啓発や異動希望および現在の業務の状況を、毎年1回会社に申告する自己申告制度があります。

社員が自己申告した内容について、必要に応じ所属部署や関係部署と協議し、本人の適性や、本人の意思に基づく将来のキャリア形成を考慮した人材配置、配属につながるよう努めています。

大塚製薬工場ホームページより

自己申告制度では、上司や人事担当者と面談をおこなって、

上記などを伝えます。

ただし、面談で異動を希望しても、すべてが認められるわけではありません。

会社によっては、自己申告制度そのものが形骸化しているという場合もあります。

筆者が以前、勤務していた会社はまさにそうでした。

上司に話をしても、

こんな感じで対応されていては、あなたの熱意は会社に伝わりません。

勉強して必要な知識を身につけて、退職も辞さない本気度を伝えることが重要です。

社内公募制度

社内公募制度とは、人員が必要になった部署が、社内で人員募集を行うという制度です。

社内公募といえばソニーが有名で、1966年から実施しており、これまで7000名以上が利用しています。

◆社内公募制度の例

ソニーでは従来から、社員のチャレンジ精神を尊重し、会社はそれを引き出す事で、社員個人と会社双方の成長につなげてきました。

例えば、社内人材を公募する「社内募集」制度を他社に先駆けて1966年に創設し、50年にわたって運営してきました。

のべ7,000名以上の合格、異動実績を上げるなど、欠かすことのできない人事制度として定着しています。

SONY人事制度ページより

希望する部署で公募が行われた場合は、応募することで希望がかなう可能性は高いでしょう。

ただし当然ながら、

社内公募制度を取り入れている会社に在籍していること

というのが第一条件となります。

社内FA制度

社内公募制度と同じように、導入する会社が増えているのが、社内FA制度です。

実績や勤務年月などの条件をクリアした社員が、希望する部署の公募に対して、上司への報告なしに応募することができます。

テイジンでは、他社に先駆けて、1988年から社内FA制度を取り入れました。

◆社内FA制度の例

帝人は、社員が自ら異動先を希望できる「社内ＦＡ制度」を導入している。

昭和６３年度にスタートし、約８０人が制度を活用して希望の職場に移った。制度を利用するのは若手や中堅だけでなく、異動後に事業会社社長に就く幹部クラスもいる。

万が一にもＦＡ阻止の動きがないよう、異動が内定するまで直属の上司には内密にする仕組み。

SankeiBiz「上司には秘密です…帝人の社内FA制度」より

社内FA制度があれば、異動の希望がかなう確率は高まりますが、合格するには充分な実績が求められます。

やはり会社は簡単には、異動ができる自由を与えてはくれません。

また、社内FA制度は公募制度よりも新しいので、実施している会社は公募制度よりも少ないのが実情です。

異動の希望をかなえるためにするべきこと

ただ単に「異動したい」と申告しても、何もメリットもなければ会社は動いてくれません。

少しでも異動の希望を叶えるために、やっておくべきことをお話しします。

異動先に必要な知識（資格）を身につける

実務は経験できなくても、知識は今からでも身につけることができます。

異動先でどのような知識が必要なのか確認して、最低限必要なことは、今すぐ勉強を始めましょう。

もし関連する資格があるのなら、その資格の取得を目標にすると勉強も続きますし、会社にもアピールしやすいです。

こういった意気込みを示せば、人事部署でも「異動させる理由のひとつ」になりますし、かりに転職する場合でも、勉強した知識がムダになることはありません。

「希望がかなわなければ退職も考えている」ことを伝える

上司や人事担当者との面談をするときに、

上記のように話しておくのも、異動を実現させるための方法です。

このような印象を与えることで、異動が実現する可能性が高まります。

ただし、希望する部署のことをよく調べて、勉強しておくことが必須です。

これでは、会社もどうしたらよいのかわかりませんよね。

こんなふうに言われたら、会社としても対応すべき優先順位が上がります。

自分が本気であること、優秀な人材であることをアピールするために、必要な知識をつけて、会社と対等に渡り合ってみましょう。

異動の希望が通らないなら退職もあり！

そんなときは、退職を考えるのもありです！

ただし、何の準備もないままに、すぐに辞めてはいけません。

ここでは、異動の希望が通らないときの対処法をご紹介します。

働きたい職種や場所は、転職でかなう可能性もある

このようなときは、転職でかなう可能性のほうが高いかもしれません。

社内FA制度を取り入れるなど、異動に前向きな会社でない限り、異動の希望がかなう可能性は低いでしょう。

そして、

やりたいことがあるのに、それを我慢せざるを得ない

というのは、とてももったいないことです。

少しでも可能性があることは、ぜひともやってみるべき！

やりたいことができる転職先がないか、早速探してみましょう。

異動の希望と転職活動は、並行して行うのがベスト

退職するのがありとはいっても、

というのはさすがに無謀です。

何の準備もなく退職したところで、再就職がうまくいかなくて、

こんなふうになっては意味がありません。

望んでいない会社に就職してしまうと、また異動や転職を繰り返してしまう可能性が高まります。

焦らずに本当にやりたい仕事に就くためには、

上記のような進め方がベストです。

かりに転職活動がうまくいかなくても、生活費に困ることはありませんし、もしかすると希望部署に空きができて、異動がかなうかもしれません。

しっかりと作戦を立てながら、自分の希望がかなう方法を実践していきましょう。

希望する仕事へ転職するためにやるべきこと

ここでは、希望する仕事への転職を果たすために、やっておきたいことをご紹介します。

友人や知人のコネを探す

希望する転職先や職種に近いところで働いている、友人や知人がいないか調べてみましょう。

このような知り合いでも問題ありません。

せっかくなので、久々に連絡してみましょう。

上記のように思われるかもしれませんが、大丈夫です。

転職活動においては、

弱いつながりからもたらされる情報のほうが役立つ

といわれています。

社会学者、M・グラノヴェッターが「弱い紐帯」の理論を提唱しています。

新しくて価値のある情報は、家族や仲間といった強いつながりよりも、ちょっとした知り合いやその知り合いなど、弱いつながりからもたらされることが多い、というのです。

よく引き合いに出されるのが転職です。

さまざまな調査によると、弱い紐帯からもたらされた情報のほうが職を得るのに役立ち、転職後の満足度も高いことが知られています。

NIKKEI STYLE「強いコネは足かせに 転職では弱いつながりこそ役立つ」より

もし希望する会社で働く知人がいるのなら、

このように伝えて、何とか面接までこぎつけてください。

コネや縁故など、使えるものはすべて使って、希望する職場への転職を叶えましょう。

転職サイトに登録する

希望する業界や職種にあわせて、複数の転職サイトに登録しておきましょう。

転職サイトでは、とくにスカウト機能を活用することで、希望する転職を果たせる可能性が高まります。

自身のこれまでの経歴・経験を詳細に登録したうえで、希望する仕事への想いを書き記しておきましょう。

社外への人事異動を申し出る感覚で利用することで、各企業の人事担当者に、あなたの本気度をアピールすることができます。

関連記事：40代向けのおすすめ転職サイト11選！5つのタイプ別に解説します

転職エージェントを活用する

希望する転職先に転職するために、転職エージェントを活用することも強くおすすめします。

転職エージェントであれば、応募書類の添削や模擬面接なども行ってくれるので、転職に慣れていないという方でも安心です。

40代が無駄なく効率的な転職活動をおこなううえで、利用しない手はないサービスです。

転職エージェントは人材が採用されたときに、企業から成功報酬を得るビジネスモデルのため、転職者は無料で利用することができます。

ただし、転職エージェントの利用には、以下のような注意点もあります。

ですので、複数の転職エージェントに登録して、希望する転職先があることを伝えましょう。

転職エージェントの選び方については、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

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関連記事：40代におすすめの転職エージェント6選｜205人の口コミ評価でランキング

まとめ：異動希望と転職活動を並行して夢をかなえよう

今回は、異動の希望が通らない場合の対処法、退職して別企業に転職する際の注意点についてお話ししました。

なかなか異動の希望が通らない場合でも、今できること・すべきことはあります。

あきらめて毎日を過ごすのではなく、異動後に必要となる知識の勉強と、転職活動を並行して進めて、あなたの夢をかなえましょう。

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