異動希望が通らないなら退職もあり。夢を叶えるための対処法とは？

異動したい部署があるけれど、

こんな悩みをお持ちの方はいませんか？

異動の希望がなかなか通らないと、どう動けば良いのかわからなくなりますよね……

しかし、企業においては、異動の希望というのはそもそも通りにくいものなんです。

ただ待つだけではなく、並行して転職活動も進めながら、希望を叶えるための作戦を立てていく必要があります。

この記事では、かつて人事部に在籍して人事異動にも携わってきた筆者が、異動の希望が叶わないときの対処法について解説しています。

あなたの夢をかなえるためにどうするべきなのか、わかりやすくご説明しますので、ぜひ最後までご覧ください。

異動の希望は簡単には通らないもの

まずは「異動の希望は通るのかどうか」について、筆者の体験も踏まえてご説明します。

結論からいうと、異動希望が通ることはとても難しいことです。

「異動の希望は難しい」という現状を知ったうえで、どのように対処するべきかを考える必要があります。

異動希望は通っても1〜2割ほど

筆者が過去に勤務していた会社では、社員が異動の希望を申告した場合に、希望が通るのは1～2割ほどでした。

勤務していたのは派遣会社で、離職率も高く人事異動も頻繁だったため、これは他社より高い割合だといえます。

別業種の知人に聞いても、

というのがおおかたの意見でした。

もちろん会社によっても異なりますが、

異動の希望が通るのは、とても難しいこと

一般的にはこのようにいえるでしょう。

詳しく後述しますが、

異動の希望を出されても、会社側のメリットになるケースが少ない

というのがおもな理由です。

過去の実績を調べてみよう

異動の希望が通るのは難しいとはいっても、その割合は会社によって大きく変わります。

社内公募制度などを取り入れている会社であれば、希望は通りやすくなるでしょう。

異動を考えたときは、まずは社内の先輩や人事担当者などに、

このように確認してみましょう。

ということであれば、転職に力を入れたほうが得策かもしれません。

もし希望が通りやすいということであれば、実際に異動した社員を紹介してもらって、

このように確認をしてみましょう。

やりたい仕事があるなら、どんどん動いて、まずはきっかけをつかむことが大切です。

会社はなぜ、人事異動をおこなうのか？

そもそも、なぜ企業が人事異動を行うのか、その理由をご存知ですか？

人事異動をする理由を知ると、

ということが分かってきます。

会社が人事異動を行う5つの理由

会社が人事異動を行う理由として、以下の5点が挙げられます。

「社員が異動を希望している」という場合で考えてみると、会社側のメリットは「社員のやる気」が向上することだけです。

このような状況であれば、「社員のやる気」のためだけに、会社が異動を行う可能性は低いでしょう。

会社としては、組織上のメリットが十分にあると判断したときだけ、

というスタンスが一般的なのです。

会社からすれば、人事異動はリスクでもある

会社からすると、人事異動を行うことはデメリットになる場合もあります。

うまく機能している組織の人員配置を変えることで、

このような、新たな問題が発生するリスクも懸念しているのです。

もし在籍中の部署が人員不足であれば、そんななかで異動させると、労働力の不均衡が起きてしまうでしょう。

人事異動とは、会社組織を運営するうえでは、

メリットが少なくリスクもある選択肢

といえるため、「社員の異動希望」が叶う確率は低いのです。

人事異動する際の流れとは

会社によってフローはさまざまですが、一般的な人事異動の流れは、以下のように行われます。

人事異動は会社の組織運営に直結する事項となるので、上記のようにかなり手間をかけて行うケースが多いです。

経営会議などで異議が出た場合に、人事担当者から、

こういった説明がなされるような状態であれば、異動の話が通りやすくなるかもしれません。

そのためにも、今できることは全てやっておきましょう。

異動の希望を申告できるおもな制度

最近では、

社員からの異動希望を歓迎します

こういった制度を取り入れている会社も増えています。

ここでは、異動の希望を申告できる制度について、どのようなものがあるのか確認してみましょう。

自己申告制度

自己申告制度は、多くの会社で取り入れられている制度です。

◆自己申告制度の例

当社には、社員自らがキャリア形成を思い描き、その達成のための自己啓発や異動希望および現在の業務の状況を、毎年1回会社に申告する自己申告制度があります。

社員が自己申告した内容について、必要に応じ所属部署や関係部署と協議し、本人の適性や、本人の意思に基づく将来のキャリア形成を考慮した人材配置、配属につながるよう努めています。

出典：大塚製薬工場ホームページ

自己申告制度では、上司や人事担当者と面談をおこなって、

上記などを伝えます。

ただし、面談で異動を希望しても、すべてが認められるわけではありません。

会社によっては、自己申告制度そのものが形骸化しているという場合もあります。

筆者が以前、勤務していた会社はまさにそうでした。

上司に話をしても、

こんな感じで対応されていたので、異動に対する熱意は会社に伝わりません。

自己申告制度で異動を実現するためにも、勉強して必要な知識を身につけて、退職も辞さない本気度を伝えることが重要です。

社内公募制度

社内公募制度とは、人員が必要になった部署が、社内で人員募集を行うという制度です。

社内公募といえばソニーが有名で、1966年から実施しており、これまで7000名以上が利用しています。

◆社内公募制度の例

「社内募集制度」で実現する社内異動

新しい挑戦をしたいという個人の意志により自ら手を挙げ、希望する部署やポストに応募できる制度です。所属部署に2年以上在籍している社員であれば、上司の許可なく自由に応募することが可能であり、社内で転職するようなイメージで自分のやりたいことにチャレンジができる、ソニーにとって主体的なキャリア形成の上で欠かすことができない制度です。

7,000名以上 ： 利用し異動した人の累計
50年以上 ： 制度が生まれ、利用されてきた期間

出典：社内募集制度｜ソニーグループポータル

希望する部署で公募が行われた場合は、応募することで希望がかなう可能性は高いでしょう。

ただし当然ながら、

社内公募制度を取り入れている会社に在籍していること

というのが第一条件となります。

社内FA制度

社内公募制度と同じように、導入する会社が増えているのが、社内FA制度です。

実績や勤務年月などの条件をクリアした社員が、希望する部署の公募に対して、上司への報告なしに応募することができます。

テイジンでは、他社に先駆けて、1988年から社内FA制度を取り入れました。

◆社内FA制度の例

帝人は、社員が自ら異動先を希望できる「社内ＦＡ制度」を導入している。

昭和６３年度にスタートし、約８０人が制度を活用して希望の職場に移った。制度を利用するのは若手や中堅だけでなく、異動後に事業会社社長に就く幹部クラスもいる。

万が一にもＦＡ阻止の動きがないよう、異動が内定するまで直属の上司には内密にする仕組み。

出典：SankeiBiz「上司には秘密です…帝人の社内FA制度」

社内FA制度があれば、異動の希望がかなう確率は高まりますが、合格するには充分な実績が求められます。

やはり会社は簡単には、異動ができる自由を与えてはくれません。

また、社内FA制度は公募制度よりも新しいので、実施している会社は公募制度よりも少ないのが実情です。

異動の希望をかなえるためにするべきこと

ただ単に「異動したい」と申告しても、何もメリットもなければ会社は動いてくれません。

少しでも異動の希望を叶えるために、やっておくべきことをお話しします。

異動先に必要な知識（資格）を身につける

実務は経験できなくても、知識は今からでも身につけることができます。

異動先でどのような知識が必要なのか確認して、最低限必要なことは、今すぐ勉強を始めましょう。

もし関連する資格があるのなら、その資格の取得を目標にすると勉強も続きますし、会社にもアピールしやすいです。

こういった意気込みを示せば、人事部署でも「異動させる理由のひとつ」になりますし、かりに転職する場合でも、勉強した知識がムダになることはありません。

「希望がかなわなければ退職も考えている」ことを伝える

上司や人事担当者との面談をするときに、

上記のように話しておくのも、異動を実現させるための方法です。

このような印象を与えることで、異動が実現する可能性が高まります。

ただし、希望する部署のことをよく調べて、勉強しておくことが必須です。

これでは、会社もどうしたらよいのかわかりませんよね。

異動希望を話す段階で、

このような段取りを踏んでいれば、会社としても対応すべき優先順位が上がります。

自分が本気であること、優秀な人材であることをアピールするためにも、必要な知識をつけて、会社と対等に渡り合ってみましょう。

異動の希望が通らないなら転職もあり！

異動の希望を申告しているにもかかわらず、

そんなときは、退職を考えるのもありかもしれません。

ただし、何の準備もないままに辞めてしまうのはNGです。

ここでは、異動の希望が通らないときの対処法をご紹介します。

働きたい職種や場所は、転職でかなう可能性もある

働きたい職種や場所があるので、

このようなときは、転職でかなう可能性のほうが高いかもしれません。

前述したとおり、制度を取り入れるなどして異動に前向きな会社でないと、異動の希望を叶えるのはなかなか難しいものです。

とはいえ、

やりたいことがあるのに、それを我慢せざるを得ない

という状況は、とてももったいないこと。

少しでも可能性があることは、ぜひともやってみるべきです！

やりたいことができる転職先がないか、早速探してみましょう。

異動の希望と転職活動は、並行して行うのがベスト

退職するのがありとはいっても、

というのはさすがに無謀です。

何の準備もなく退職したところで、再就職がうまくいかなくて、

こんなふうになっては意味がありません。

望んでいない会社に就職してしまうと、また異動や転職を繰り返してしまう可能性が高まります。

焦らずに本当にやりたい仕事に就くためにも、

上記のような進め方がベストです。

かりに転職活動がうまくいかなくても、生活費に困ることもないですし、もしかすると希望部署に空きができて、異動がかなうかもしれません。

しっかりと作戦を立てながら、自分の希望がかなう方法を実践していきましょう。

希望する仕事へ転職するためにやるべきこと

ここでは、希望する仕事への転職を果たすために、やっておきたいことをご紹介します。

友人や知人に相談してみる

まずは希望する転職先や職種に近いところで、

友人や知人が働いていないか？

ということを調べてみましょう。

このような知り合いでも問題ありません。

せっかくなので、久々に連絡してみましょう。

知り合いのコネを使うのなら、

上記のように思われるかもしれませんが、大丈夫です。

転職活動においては、

弱いつながりからもたらされる情報のほうが役立つ

といわれています。

社会学者、M・グラノヴェッターが「弱い紐帯」の理論を提唱しています。

新しくて価値のある情報は、家族や仲間といった強いつながりよりも、ちょっとした知り合いやその知り合いなど、弱いつながりからもたらされることが多い、というのです。

よく引き合いに出されるのが転職です。

さまざまな調査によると、弱い紐帯からもたらされた情報のほうが職を得るのに役立ち、転職後の満足度も高いことが知られています。

出典：NIKKEI STYLE「強いコネは足かせに 転職では弱いつながりこそ役立つ」

もし希望する会社で働く知人がいるのなら、

このように相談してみて、何とか面接までこぎつけてください。

コネや縁故など、使えるものはすべて使って、希望する職場への転職を叶えましょう。

転職サイトに登録する

希望する業界や職種にあわせて、複数の転職サイトに登録しておきましょう。

転職サイトでは、とくにスカウト機能を活用することで、希望する転職を果たせる可能性が高まります。

自身のこれまでの経歴・経験を詳細に登録したうえで、希望する仕事への想いを書き記しておきましょう。

社外への人事異動を申し出る感覚で利用することで、各企業の人事担当者に、あなたの本気度をアピールすることができます。

スカウトにおすすめの転職サイト

転職サイトの選び方や活用する方法、40代におすすめの11社を以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

40代向けのおすすめ転職サイト11選はこちら

転職エージェントを活用する

希望する転職先に転職するために、転職エージェントを活用することも強くおすすめします。

転職エージェントであれば、応募書類の添削や模擬面接なども行ってくれるので、転職に慣れていないという方でも安心です。

4無駄なく効率的に転職活動を進めるうえで、利用しない手はないサービスです。

転職エージェントは人材が採用されたときに、企業から成功報酬を得るビジネスモデルのため、転職者は無料で利用することができます。

ただし、転職エージェントの利用には、以下のような注意点もあります。

ですので、複数の転職エージェントに登録して、希望する転職先があることを伝えましょう。

転職エージェントの選び方については、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

40代が支持する転職エージェント7選はこちら

まとめ：異動希望と転職活動を並行して夢をかなえよう

今回は、異動の希望が通らない場合の対処法、退職して別企業に転職する際の注意点についてお話ししました。

なかなか異動の希望が通らない場合でも、今できること・するべきことはあります。

あきらめて毎日を過ごすのではなく、

あなたの夢を叶えるために、一歩前に進みましょう！