40代でも採用されやすい仕事は？人手不足の職種ランキング【2023年】

直近ではコロナ禍の影響も出ていますが、高齢化社会などの影響もあって、

ニュースなどで、このような話題を耳にすることも多いですよね。

ただ、40代で転職活動をしていると、

上記のような思いになる方も多いのではないでしょうか？

人手不足とひとくくりで言っても、やはり職種によって、その状況は大きく異なります。

転職を果たすためには、

職種ごとの状況を知って、人手不足で人材が枯渇している分野を狙う

というのも、ひとつの戦略でしょう。

この記事では、職種別の有効求人倍率のデータに基づいて、人手不足が顕著な職種・業界をランキング形式でご紹介しています。

すぐにでも就職したいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

有効求人倍率でみる転職市場の状況とは

有効求人倍率とは、労働市場の状況をみるうえでよく用いられるデータです。

「有効求人倍率」とは、公共職業安定所（ハローワーク）に登録している求職者＝有効求人登録者数に対し、企業からの求人数＝有効求人数の割合を示す経済指標のことで、この数値が1より大きいか小さいかで、労働市場の需要超過、供給超過の状態を知ることができます。

計算式は、有効求人数÷有効求人登録者数で、求職者の総数と求人数が同じとき、有効求人倍率は１となる。

この値が１より大きければ、求職者よりも求人数が多いことを意味し、就職口を求めている人にとっては相手を選ぶことができるため有利となっている。

反対に、有効求人倍率が１を下回れば、就職口を見つけることが難しいとされています。

出典：人事ポータルサイト【HRpro】

つまり、指標としてみるうえでは、

上記のような見方ができます。

コロナ禍の影響で大きく下がるも、有効求人倍率は1倍以上で推移

以下のグラフは、厚生労働省のデータによる、全国の有効求人倍率の推移です。

リーマンショックによって、2009年には「0.47」と大きく落ち込んだものの、その後は右肩上がりに推移しました。

2017年以降はバブル期のピーク水準を超えており、

といわれる根拠となっていたのです。

2020年以降は、コロナ禍の影響で数字的には大幅に下がったものの、リーマンショックのときのように、1倍台を大きく下回ることはありませんでした。

日本社会は、継続的な人手不足の状況にある

ということが、浮き彫りとなっているのです。

業界や職種によって、人手不足の状況は大きく異なる

転職活動をしていると、

こんなふうに、人手不足をあまり実感できない人もいるでしょう。

じつはこれには、明確な理由が存在しています。

「空前の人手不足」と持ち上げているデータは、あくまでも労働市場全体の平均値のこと。

職種ごとに見ていくと、状況は大きく変わってくるのです。

たとえば、事務職における有効求人倍率のデータは、以下のとおりとなっています。

営業事務以外は有効求人倍率1を下回っており、全体の平均値とはまったく状況が異なっているのです。

事務職全体の0.46という数値は、リーマンショック時の全体水準に近い数字ですから、

事務職を希望して転職活動をしていると、そう簡単に仕事は見つからない

という可能性が高いでしょう。

転職活動をする際は、労働市場全体の有効求人倍率で判断するのではなく、

職種ごとの有効求人倍率で、リアルな状況を見極める

このような対応が必要です。

人手不足の職種ランキング（有効求人倍率順）

それでは、職種別にみた有効求人倍率をもとに、人手不足が顕著な職種を見ていきましょう。

厚生労働省の元データはかなり細かな分類となりますので、おもな職種をピックアップして、ランキング形式でご紹介します。

◆人手不足の職種ランキング（有効求人倍率順）

順位	職種	2022年	2021年	2020年
1位	建築・土木・測量技術者	7.27	6.70	6.26
2位	介護サービス	3.52	3.24	3.38
3位	接客・給仕	2.47	1.81	1.40
4位	輸送・機械運転	2.42	2.04	1.90
5位	営業	2.24	1.80	1.63
6位	生産工程	2.13	1.92	1.26
7位	商品販売	1.93	1.46	1.29
8位	情報処理・通信技術者	1.76	1.57	1.29

1位：建築・土木・測量技術者（建設業）

「建築・土木・測量技術者」は、2022年12月の調査で有効求人倍率「7.27」と、ひときわ高い数値を記録しています。

つまり、だいたい7件の求人に対して、ようやく1人の応募者がある状況で、人手不足が顕著であることは間違いありません。

実際に各建設業各社は、深刻な人手不足が続いていて、2016年以降は常に有効求人倍率が6を上回っています。

では建築、土木、測量技術者とは、どんな現場でどんな仕事をするのか、詳しくみてみましょう。

建築技術者とは？

建築技術者は、住宅、ビル、マンション、商業施設などの建設・改修・維持に関する業務をおこないます。

計画、設計、施工、検査などがおもな仕事で、具体的な職種としては以下のとおりです。

建築技術者ってどんな職業？　どうすればなれる？

土木技術者とは？

道路、橋、トンネル、河川、海岸、鉄道、空港など…

土木技術者は、さまざまな施設の建設、改良、維持に関する業務をおこないます。

建築技術者と同様に、計画、設計、施工、検査などがおもな仕事で、具体的な職種としては以下のとおりです。

測量技術者とは？

測量技術者は、建築現場や土木現場で、測量に関する業務をおこないます。

土地や水路の測量、機械の調節などがおもな仕事です。

2位：介護サービス

「介護サービス」の職種は、2022年12月の調査では有効求人倍率が3.52です。

コロナ禍以降もそこまで大きな低下はなく、高い水準で求人需要が推移しています。

これは、日本の高齢化社会が加速していくことに伴って、介護サービス業界の求人が増え続けているためです。

介護サービスでは、老人ホームやデイサービス（通所施設）、ヘルパーなどで日常生活の補助、移動補助、リハビリなどを行います。

介護サービスの具体的な職種は以下のとおりです。

介護サービスの仕事というと、介護福祉士やリハビリのお手伝いをする理学療法士などを、イメージする方が多いのかもしれません。

しかし、介護施設全体での業務でみれば、資格が必須の仕事ではなく、どちらかというと単純作業の多い職種です。

ある程度の年代の方が転職しやすい業界なので、40代で未経験でもチャレンジしてみる価値はあります。

3位：接客・給仕（接客業）

「接客・給仕」の職種は、2022年12月の調査では有効求人倍率が2.47です。

コロナ禍の緊急事態宣言による休業やインバウンド需要の激減など、コロナ禍の影響を大きく受けた職種のひとつといえるでしょう。

しかし、2020年調査時の1.40と比べると、大幅な回復傾向にあることがうかがえます。

接客・給仕の仕事では、飲食店やホテル、娯楽施設などで、接客や店舗マネジメント、清掃など、幅広い業務をおこないます。

接客・給仕の具体的な職種は以下のとおりです。

接客・給仕の職種では、資格を必要としない業務が多くなっています。

現状ではコロナの影響で敬遠されがちな職種といえますが、インバウンドが本格的な回復傾向になれば、狙い目の職種になるかもしれません。

4位：輸送・機械運転（物流・運送）

「輸送・機械運転」の職種は、2022年12月の調査では有効求人倍率が2.42です。

コロナ禍前の2019年の調査では、有効求人倍率は2.88となっていて、その頃に比べるとやや低下しています。

これはコロナ禍により、

旅客や移動に関する需要がやや低下した

上記の影響を受けているためですが、その一方で在宅需要が伸びたことにより、運送関係の求人は堅調です。

輸送、機械運転は、鉄道会社やバス・タクシー、トラック・ダンプなどで、車両の運転、管理、メンテナンスを行うのがおもな業務となります。

輸送・機械運転の具体的な職種は以下のとおりです。

輸送・機械運転の職種では、各種運転免許を取得していることを条件として、業務にあたることができます。

タクシー運転手のように、普段乗っている車と同じような車両でも、事業として顧客を乗せて走る場合は、第二種運転免許が必要となります。

「輸送・機械運転」のカテゴリーからは外れますが、ネット販売などの需要が堅調であり普通運転免許でも仕事ができる、宅配ドライバーのような職種が狙い目だといえるかもしれませんね。

5位：営業

営業の職種は、2022年12月の調査では有効求人倍率が2.24です。

コロナ禍前の調査では1.98でしたので、コロナ禍の影響からすっかり回復したといえるでしょう。

営業は自社の商品を売り込んで、取引先を開拓する仕事なので、

食品 / 日用品 / サービス / 保険 / 金融 など

その業種は非常に多岐にわたります。

営業職は、大きく分類すると以下の2つです。

どちらかというと、新規開拓の営業経験があるほうが、転職市場では評価されやすくなります。

まだ関わりのない相手に自社商品の魅力を伝えて、契約を取り交わすわけですから、

上記のように判断されやすいのです。

BtoB（企業間）とBtoC（企業と個人）で、どちらの経験があるのか？

といったことを考慮して転職活動すれば、活路が見えてくるでしょう。

営業職は実績が評価される分野ですから、年齢がネックになることは少ないので、40代からでもチャレンジしやすい職種といえます。

6位：生産工程（製造業）

生産工程の職種は、2022年12月の調査では有効求人倍率が2.13です。

2019年の調査では1.68でしたので、コロナ禍以前の数値を上回る好調さを維持しています。

生産工程の仕事は、具体的な職種でいうと以下のとおりです。

コロナ禍のときでも、有効求人倍率の減少は微々たるものでしたが、

企業側のこういった思惑もあるでしょう。

生産工程分野への転職は熟練度を求められますので、同業種なら40代でもチャンスがあります。

しかし異業種になると、狭き門になる可能性が高いです。

7位：商品販売（販売スタッフ）

商品販売の職種は、2022年12月の調査では有効求人倍率が1.93です。

コロナ禍前の調査では2.29となっていたので、コロナ禍の影響を受けている職種といえます。

商品販売は食品、日用品、ファッションアイテム、家電などの販売を取り扱う仕事です。

その分野は非常に多岐に渡りますが、具体的な職種でいうと以下のとおりです。

広いくくりでいえば、「接客・給仕」と同じ接客業であり、業種によっては、

上記のような考え方の顧客が多い場合もあるので、40代でも転職がしやすい職種だといえるでしょう。

8位：情報処理・通信技術者（IT業界）

情報処理・通信技術者の職種は、2022年12月の調査で有効求人倍率が1.76です。

コロナ禍前の2.47からは大きく下がっていますので、コロナ禍の影響があったことは間違いありません。

ただ、近年ではITを活用したシステム利用が多くなっていますので、

情報処理・通信技術者の需要は、依然として高い水準にある

といえるでしょう。

情報処理・通信技術者とは、

インターネット関連会社 / 通信機器メーカー / 携帯電話会社 / システム開発会社 など

これらの企業で、通信機器の設備、管理、保守、トラブル時のサポートなどをおこなう仕事です。

情報処理・通信技術者の具体的な職種は以下のとおり。

情報処理、通信技術者では、

このような2つの業務パターンがあります。

自社で独立して業務をする場合は、ソフト関連会社などで、ソフト開発やアプリケーション開発などをおこないます。

システムエンジニアが、プログラム言語を使って開発にあたるケースが多いです。

一方で、クライアントの要望に応じて対応する場合は、要請されたシステムやソフト開発、設計をおこないます。

最近とくに需要が高いのが、スマホアプリの開発業務です。

例えば、飲食店関連の企業から、

こういった要望を受け、その要望に応えるアプリを開発します。

なかなか未経験ではチャレンジしづらい職種だといえますが、40代から未経験で転職された以下のような事例もありますので、ぜひ参考にしてみましょう。

人手不足でも資格は取得するべき？

ここまで、有効求人倍率が高く、人手不足になっている職種についてご紹介してきました。

これらの職種で人手不足に陥っている背景として、

技術や資格を取得した人材が少ない

という点が挙げられます。

つまり、誰でもよいというわけではなく、専門知識を持った人が枯渇しているのが現状なのです。

その背景を理解して、事前に関連する資格を取得しておくと、就職への道が広がるでしょう。

資格が取得しやすく、転職できる職種とは

このように思ってしまうかもしれません。

しかし、なかには短期で資格取得が目指せる職種もあります。

とくに輸送関連事業では、40代や50代で活躍している人も多いですから、免許さえあれば転職するのに狙い目です。

タクシー運転手

必要な免許：第2種免許

普通免許を持っている方なら、7日から10日で取得が可能です。

バス運転手

必要な免許：大型2種免許

普通免許を持っている方なら、1週間から2週間ほどで取得が可能です。

かりに在職中で土日しか教習所に行けない場合でも、2ヶ月程度で取得できます。

トラック運転手

必要な免許：総重量によって異なる

トラック運転手の場合は、運転するトラックの総重量によって免許が異なっています。

普通免許では、法改正の影響により、2017年3月11日までに免許を取得された方であれば、2tトラックを運転することは可能です。

中型免許を持っていれば、4tトラックまで運転できますが、運輸業界でとくに重宝されるのは、大型免許を取得していること。

大型免許を取得するには、実技で30時間が必要となるので、最短でも13日ほど、通い方によっては1～2ヶ月くらいの期間が必要です。

また、大型免許の取得では教育訓練給付金制度が利用できますので、費用負担を抑えることができます。

資格がない40代でも転職できる職種とは

このような方であれば、資格が必要ない人手不足の業界を狙いましょう。

たとえばホテル業務です。人材不足の業界ですが、とくに必要となる資格はありません。

接客マナーやホテルの基礎知識などがあれば、40代の方でも転職できます。

語学が堪能な方であれば、重宝される可能性が高いでしょう。

おもな業務は「接客」になりますから、これまでに接客や営業の経験などがあれば、十分に活かすことができます。

具体的な業務としては、以下のとおりです。

土日や祝日の休日がなく、24時間体制のホテルが多いですから、生活が不規則になりがちかもしれませんが、転職しやすい職種といえるでしょう。

【FAQ】40代の転職でよくある疑問・質問にお答えします

ここでは、40代の転職でよくある疑問・質問にお答えします。

ぜひ参考にしてください。

40代転職の現実が知りたい。本当に厳しいのですか？

結論からいうと、40代の転職が厳しいのは本当です。

ただし、転職に成功している40代がたくさんいるのも事実。

40代の転職におけるノウハウをしっかり学べば、転職することはけっして不可能ではありません。

十分な準備をしたうえで、転職活動に挑みましょう。

>> 40代転職の現実は本当に厳しいのか？実際に体験してみた感想とは

スキル・キャリアがない場合はどうすればいい？

仕事・生活のなかでやってきたことを、的確に言語化して表現することで、企業側に「強み」として認識されるものは誰にでもあります。

以下の記事を参考にして、これまで自分がやってきたことを、スキルとして言語化してみましょう。

>> 転職したいけどスキルがない40代。解決策は強みを言語化すること

やりたい仕事・できる仕事がない。どうすればいい？

やりたい仕事・できる仕事がないと悩んでいるのなら、まずは自分の歴史を細かく振り返ってみましょう。

1. 自分が興味のあることを書き出してみる
2. できることや得意なことなど、自分の強みを洗い出す
3. 今の自分に最適な仕事を「興味×強み」から導き出す

上記の3ステップを実践することで、やりたい仕事を見つけることができますよ。

>> やりたい仕事がない40代女性。希望職を見つけて転職できた理由とは

40代からでもできる仕事はある？

ポイントをしっかり押さえれば、40代からでもできる仕事の選択肢は広げられます。

• 転職活動を始める動機づけは何か？
• 求人側の求める人物像や戦力はどのようなものか？

上記について、しっかりと整理をしておきましょう。

以下の記事で、タイプ別の攻略法をわかりやすく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

>> 40代からでもできる仕事の探し方｜タイプ別の転職攻略法はこれだ！

正社員になりたい場合はどうすればいい？

正社員になりたい場合は、転職するひとつの方法として、紹介予定派遣を利用することも有効です。

最初の2～6ヶ月を派遣社員として勤務して、派遣勤務の期間が経過した段階で、労働者と企業の双方が合意すれば、正社員になることができます。

実際に紹介予定派遣で転職された方の体験談を、以下の記事でご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

• 正社員になりたい40代女性。解決策は紹介予定派遣での転職だった
• 【体験談】43歳男性が「紹介予定派遣」で転職成功！希望職種に復帰できた

無職だけど仕事が見つからない。どう対処すればいい？

うまくいかないと不安を感じてしまいますが、急にいい転職案件がやってくるとはかぎりません。

あなたの人生における貴重な時間ですから、

• 自分の好きなことに没頭する
• 人と会って交流する
• スキルアップのための勉強をする

上記などに取り組んで、有意義に使いましょう。

納得のいく求人案件に出会えるまで、焦らずじっくりと転職活動にのぞむことが重要です。

>> 仕事が見つからない40代。辛い転職活動を乗り越える方法とは？

まとめ：40代は人材不足の業種・職種で転職を狙うのもひとつの対策

今回は、職種別の有効求人倍率のデータに基づいて、転職しやすい人手不足の職種を、ランキング形式でご紹介しました。

職種ごとの有効求人倍率をみることで、人手不足の職種を見極めて、

人手不足の職種を狙って転職活動をしてみる

というのもひとつの戦略です。

資格が必要な場合も多いですが、実務を経験しながら、資格取得を目指すことを許可している企業もあります。

なにせ人手不足が顕著なわけですから、資格や免許がないことで、門前払いする企業ばかりではありません。

ぜひ積極的にチャレンジしてみましょう。