転職をする理由のひとつとして、よく挙がるのが「収入面の充実」です。
さらなる年収アップを目指して、転職を検討している40代の方も多いのではないでしょうか。
新たな転職先では、できるだけ高い年収で働きたいですよね。
面接において、
このように聞かれる場面もあります。
しかし、面接官からの質問に対して、正直に本音を伝えるべきなのか、悩んだ経験がある人もいるのではないでしょうか？
今回の記事では、面接官から好印象を持たれる希望年収の伝え方をお教えします。
まずは、人事担当者や採用担当が面接時にチェックしているポイントを把握して、その上で、最適な方法で希望年収を伝えましょう。
年間800社以上の求人広告を取り扱ってきた筆者が、さまざまな企業の人事から直接聞いた、耳寄り情報をお届けします！
目次
転職理由に「年収アップ」を挙げる人は多い
転職サイトのdodaが2017年度に行った調査では、退職を考えるきっかけになった転職理由の第3位に「給与に不満がある」が挙がっています。
その割合は、転職者全体における10.5％と非常に高い数値を示しています。
◆転職理由のランキング
また年代別のデータでも、40代の転職理由の第3位はやはり「給与に不満がある」が挙がっています。
しかもこの項目が占める割合は、前年度と比べても上昇しているのです。
◆40代の転職理由ランキング
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このように、「現在の年収では物足りない」と考えて、転職を検討する人は多くいます。
新たな転職先を探すうえで、やはり給与面は外せないポイントといえるでしょう。
面接官に希望年収を聞かれる理由とは？
これまで採用面接の場にのぞんだことのある人であれば、面接官から希望年収を尋ねられたことはあるはずです。
希望年収額は人事にとって、採用を判断するための重要な材料となっています。
しかし質問された際に、
このように困惑してしまう方もいるかもしれませんね。
そもそも、面接官はなぜ希望年収を面接の場で質問するのでしょうか？
採用予算との兼ね合いを見ている
求人募集している企業では、新たに人材を採用するための予算（採用予算）があらかじめ設けられています。
たとえ欲しい人材であっても、採用予算を大きくオーバーしてしまう人であれば、その求職者の採用は難しくなるのです。
企業の採用予算は、ポジションごとに決められていることがほとんど。
- 一般社員クラス：400万円まで
- 係長や課長などのリーダークラス：600万円まで
このような形で、ある程度の目安となる金額がすでに定められているのです。
採用予算が定められる理由は、会社の経営上の資金繰りはもちろんですが、社内での給与水準も関係しています。
すでに結果を出して活躍している既存社員の給与が、他社からきた中途採用者の給与よりも低くなってしまうことで、不満の声が出ないようにするためです。
あるいは、退職者がきっかけの欠員募集であれば、前任者の給与水準に合わせた採用となることも多いでしょう。
転職者の希望する年収額が、設定している採用予算内の給与であれば、採用されやすくなります。
逆に、採用予算を大幅に超えた希望年収だった場合は、どれだけ優秀でスキルのある人材だったとしても、内定を出すことは難しくなるのです。
市場価値を把握しているかチェックしている
採用面接官が希望年収を尋ねるのは、転職者が自身の市場価値をしっかり把握しているのか、チェックするためでもあります。
その人が持つ人材価値と、希望する年収額との間に大きなギャップが生じている場合は、面接官は採用を見送る可能性が高いでしょう。
どのような業種・職種であっても、それぞれに目安となる年収額があります。
その相場となる年収に、各個人の経験や年齢といった要素を加味すると、ある程度の年収金額が算出できます。
これが、その転職者の市場価値です。
自らの人材価値を過大評価している人の場合は、このような市場価値を無視してしまう傾向があります。
もしあまり市場価値が高くない人が、
上記のような考えで転職活動を進めてしまうと、当然ながらうまくいくことはありません。
よくあるケースとして、大手企業に長年勤めていた人が中小企業へ転職する場合に、自分の市場価値を見誤っているということがあります。
当然ながら中小企業へ転職するのであれば、中小企業における人材の市場価値を把握して、希望年収を考えなければなりません。
転職者は自分が見てきた世界が全てになりがちですが、面接官はこれまで数多くの中途採用を手掛けてきたプロフェッショナルです。
自分の市場価値を見極めておくことは、転職を有利に進めていくうえで、とても重要な要素といえるでしょう。
希望年収の答え方のポイント
企業側から希望年収を質問されたとき、相手が求めている答えを返すことができれば、面接官に好印象を与えることができます。
希望年収を回答する場合には、以下のポイントに注意しましょう。
伝え方で選考結果を左右することもある
面接官が転職者に希望年収を尋ねるのは、その人の答え方によって、
はたして自分の会社で働いてほしい人材か？
上記を見極めようとしているからです。
つまり希望年収の質問が来たときは、目の前の転職者を採用するか、あるいはお断りするのか、どちらにするべきかを面接官は考えています。
その答え方次第で、選考結果が左右される場合もあることを心得ておきましょう。
希望年収の質問が来たときには、以下のポイントに注意しておく必要があります。
- 希望する業種・職種の市場価値はわかっているか
- 自分の人材価値を過大評価していないか
- 転職先の状況を加味しているか（欠員募集、新規部署の立ち上げなど）
このような点に注意しながら回答すれば、大幅なギャップは生まれないはずです。
「総支給額」と「手取り額」のどちらで答えるべき？
面接時に希望年収を問われたときは、総支給額で答えるのが一般的です。
総支給額とは、基本手当やボーナスなどが含まれた、
企業が社員へ給与として支払う総額
上記を指しています。
源泉徴収票であれば、「支払金額」の欄に記載されている金額のことです。
「支払金額」は所得税などが引かれる前の金額ですので、手取り額より多い金額となります。
希望年収を手取り額で答えてしまった場合、企業側が総支給額で認識してしまうと、実際の手取り額がより少なくなってしまいます。
トラブルを避けるためにも、源泉徴収票の「支払金額」の欄を確認しておき、その金額をベースに希望年収を回答するようにしましょう。
好印象を与える言い回しで回答しよう
面接官から希望年収を聞かれたとき、
このような回答は望ましくありません。
目の前の転職者を採用するかどうか決めるのは、あくまでも企業側ですので、印象よく思ってもらうためにも、できる限り相手の望む答えを返したいところ。
ここでは、面接官に好印象を与える回答例をご紹介します。
御社の規定に準じます
履歴書でもおなじみの一文であり、もっとも無難な回答だといえます。
転職者本人の市場価値を、面接官の予算範囲内で検討してもらえるので、採用とのマッチングははかりやすくなるでしょう。
ただし、相手に判断をゆだねる形なので、こちらの希望とギャップが発生するリスクはあります。
求人票に記載されている金額の範囲で回答する
転職サイトや転職エージェントなどで掲載されている求人票では、たいていは予定年収欄が設けられています。
企業側は、求人票にある金額内の年収を条件としていることがほとんどです。
「企業側の出している条件に納得している」という姿勢でのぞめば、マッチング率は高まるでしょう。
現職の年収を根拠にして回答する
転職の市場価値と、自分が現在もらっている給与額が見合っているのであれば、現収入を基準として希望額を提示するのもいいでしょう。
ただこれはあくまで、市場価値と人材価値が一致しているときにのみ使える回答です。
転職の市場価値ともらっている給与に剥離がある場合には、再考する必要があります。
年収交渉をしたい場合はどうするべき？
転職活動をするなかで、転職先の企業と「年収の交渉をしたい」という場面があるかもしれません。
ただし、企業側と条件の交渉をするときには、採用側の印象を損なわないように、なるべく慎重に進めていくべきです。
面接でいくら立派な職歴やスキルをアピールできたとしても、
採用担当者にこのように思われてしまうと、内定をもらうことは難しくなってしまいます。
交渉時の態度はあくまで謙虚に、強く主張しすぎることがないようにしましょう。
年収交渉をするときは、一次面接などの決裁権のない面接官相手ではなく、部署や会社の予算を持っているような、役職者との面談時におこなうのがベターです。
選考もある程度進んでいて、企業側があなたに対する採用意欲が高い場合は、スムーズに進められる可能性が高まります。
まとめ：客観的な視点で希望年収を伝えよう
今回は、転職における希望年収の伝え方について、面接官がチェックしているポイントや好印象を与える回答方法などをご紹介しました。
採用面接とは、採用側である「企業」と、そこで働きたい「人材」とがマッチングする場です。
根拠のない給与アップや、市場価値にそぐわない年収を希望することは、面接官の心証を損なうことにつながります。
やみくもに自分の希望ばかりを伝えるのではなく、
自分のことを採用したいと思ってもらうには、どのようにすればよいか？
このような考えを持って、相手の目線に立ちながら面接にのぞみましょう。
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