転職で希望年収を聞かれた時の答え方｜面接官に好印象を与える伝え方とは？

さらなる年収アップを目指して、転職を検討している方も多いでしょう。

新たな転職先では、できるだけ高い年収で働きたいところです。

面接において、

こういった質問を受ける場合がありますが、本音を伝えてもよいのか迷いますよね…

採用面接とは、採用側の企業と働きたい応募者が、マッチングするか確認する場所ですから、

上記のようなことは、面接官の心証を損なってしまうのでNGです。

この記事では、面接官に希望年収を聞かれたときに、好印象を与える答え方について解説しています。

年間800社以上の求人広告を取り扱ってきた筆者が、さまざまな企業の人事から直接ヒアリングした情報にもとづいて、わかりやすくお話ししていますので、ぜひ参考にしてください。

コロナ禍以降、転職理由に「年収への不満」を挙げる人が増えている

転職サイトのdodaが行った調査によると、退職を考えるきっかけ（転職理由）に「給与に不満がある」という項目をあげる人は、コロナ禍以降ではランキング1位となっています。

◆転職理由のランキング（緊急事態宣言前）

順位	2020年1月～3月に転職した人の転職理由	割合
1位	社内の雰囲気が悪い	12.5%
2位	業界・会社の先行きが不安	9.7%
3位	給与が低い・昇給が見込めない	8.7%
4位	人間関係が悪い／うまくいかない	5.9%
4位	ハラスメントがあった（セクハラ・パワハラ・マタハラなど）	5.9%

コロナ禍以前の転職理由では、「社内の雰囲気が悪い」（12.5％）が第1位の項目でした。

給与への不満である「給与が低い・昇進が見込めない」（8.7％）は、第3位となっています。

◆転職理由のランキング（緊急事態宣言後）

順位	2020年4月～8月に転職した人の転職理由	割合
1位	給与が低い・昇給が見込めない	9.7%
2位	スキルアップしたい	8.0%
3位	業界・会社の先行きが不安	7.3%
3位	倒産／リストラ／契約期間の満了（会社都合での雇用終了）	7.3%
5位	ハラスメントがあった（セクハラ・パワハラ・マタハラなど）	6.2%

しかし、コロナ禍による緊急事態宣言後の転職理由では、「給与が低い・昇給が見込めない」（9.7％）が第1位の項目に。

「業界・会社の先行きが不安」「倒産／リストラ／契約期間の満了（会社都合での雇用終了）」（7.3％）が3位で並んでおり、コロナ禍による会社の業績不振が転職理由に反映されていることがわかります。

一方で、コロナ禍前に転職理由の1位だった「社内の雰囲気が悪い」は、コロナ禍以降は3.1%で12位にランクダウン。

リモートワークの普及などで職場での人間関係の悩みが減り、個人のスキルアップ（第2位）などに、転職の動機が変化しているといえるでしょう。

いずれにしても、「給与に不満がある」という転職理由が、

多くの求職者が心に秘めている要素である

ということが、ランキングの結果から見ても明らかなのです。

面接官に希望年収を質問される理由とは？

採用面接を経験したことある人なら、面接官から希望年収を質問されたことはあるのではないでしょうか？

しかし質問された際に、

このように困惑してしまう方もいるかもしれませんね。

じつは採用担当者にとって、希望年収額は採用を判断するための重要な材料となっているのです。

ここでは、面接官がなぜ希望年収を面接の場で質問するのか、その理由について確認して確認しておきましょう。

求人の採用予算と合うのか確認している

求人募集している企業では、新たに人材を採用するための採用予算と年収レンジが、あらかじめ設定されていることが多いです。

ですから、たとえ欲しい人材であっても、採用予算を大きくオーバーしてしまう人であれば、その求職者の採用は難しくなるでしょう。

年収レンジはポジションごとに決められている場合がほとんどで、

上記のような形で、ある程度の目安となる金額がすでに定められています。

採用予算が定められる理由は、会社の経営上の資金繰りはもちろんですが、社内での給与水準も関係しています。

すでに結果を出して活躍している既存社員から、

このような不満の声が出ないようにするためです。

もし退職者がきっかけの欠員募集であれば、前任者の給与水準に合わせた採用となることも多いでしょう。

転職者の希望する年収額が、設定している採用予算内の給与であれば、採用されやすくなります。

逆に、採用予算を大幅に超えた希望年収だった場合は、どれだけ優秀でスキルのある人材だったとしても、内定を見送るケースが多いのです。

希望する給与が自社の給与水準と合うのかチェックしている

採用面接官が希望年収を尋ねるのは、

応募者のスキル・経験と希望給与が、自社の給与レンジにマッチするのか？

ということをチェックするためでもあります。

応募者が持つ人材価値と希望する年収額との間に、大きなミスマッチが生じている場合は、

このような判断をされる可能性が高いのです。

どのような業種・職種であっても、

企業ごと、職種ごとに目安となる年収レンジが存在している

ということを心得ておきましょう。

現職（前職）の給与が相場に比べて「もらいすぎ」の場合もある

年収レンジは企業によっても違いますので、現職（前職）の給与を聞いた段階で、

このように受け取られる場合もあります。

たとえば、大企業で長年勤めてきた人が、中小・ベンチャー企業へ転職する場合。

大企業の水準で希望給与を話してしまうと、企業側が想定する年収レンジと乖離が発生しがちです。

もし、大企業水準のままの給与を希望するのなら、

ということを明確に伝えて、「高い給与をもらう理由」を示しておく必要があります。

高い報酬を支払う理由に、企業側が妥当性を見出せない場合は、採用に至る可能性は低くなるでしょう。

希望年収を答えるために押さえておくべきこと

希望年収を聞かれたからといって、

と自分の希望をそのまま伝えるだけでは、選考に勝ち残ることは難しいでしょう。

企業側が質問する意図をふまえて、根拠のある回答をしなければなりません。

希望年収を答えるうえで、事前に準備しておくべきことは以下の3点です。

現職（前職）給与の詳細データを集める

希望年収を答える場合は、ざっくりとした希望ではなく、根拠のある正確な金額を伝えなければなりません。

そのためには、

今はいくらもらっているのか？

ということを正確に把握しておく必要があります。

転職をすると決めたら、早いうちに「基本給、残業代、○○手当、賞与」について、前年度のデータを算出しておきましょう。

自分の希望年収額を決める

確認した給与データを踏まえて、転職先での希望年収を決めましょう。

希望年収を決めるうえでポイントとなるのは、

上記の2点です。

現職では月給制だったとしても、転職先が年俸制という場合もあります。

年収的には好条件でも、

このようなケースもあるのです。

応募先の条件が、自身の希望にかなうものかどうか、きちんと判断できるようにしておきましょう。

業界・職種の年収相場と応募企業の想定年収を調べる

年収相場は業界や職種によって傾向があります。

一般的に、小売業界や観光業界などは年収が低めとされていますし、IT関連や金融関連の業界では、給与は比較的高めの水準です。

以下のサイトなどで業界や職種の年収相場を調べておき、

ということを、きちんと吟味しておきましょう。

希望年収の答え方のポイント

企業側から希望年収を質問されたとき、相手が求めているポイントを押さえて回答することができれば、面接官に好印象を与えることができます。

希望年収を回答する場合には、以下のポイントに注意しましょう。

答え方次第で選考結果を左右する場合がある

面接官が転職者に希望年収を尋ねるのは、その人の答え方によって、

ということを見極めようとしているからです。

つまり、希望年収の質問が来たときは、

どちらにするべきかを、面接官は考えています。

希望年収への答え方次第で、選考結果が左右される場合があるということを心得ておきましょう。

ミスマッチに注意して回答する

希望年収の質問が来たときには、以下のポイントをしっかり押さえて、回答するようにしてください。

上記に注意しながら回答すれば、企業側と大きなミスマッチは生まれないはずです。

「総支給額」と「手取り額」のどちらで答えるべき？

面接時に希望年収を問われたときは、総支給額で答えるのが一般的です。

総支給額とは、基本手当やボーナスなどが含まれた、

企業が社員へ給与として支払う総額

のことを指しています。

源泉徴収票でいえば、「支払金額」の欄に記載されている金額のことです。

「支払金額」は所得税などが引かれる前の金額ですので、手取り額より多い金額となります。

希望年収を手取り額で答えてしまった場合、企業側が総支給額で認識してしまうと、

このようなことになりかねません。

トラブルを避けるためにも、源泉徴収票の「支払金額」の欄を確認しておき、その金額をベースに希望年収を回答するようにしましょう。

好印象を与える伝え方とは？

面接官から希望年収を聞かれたとき、

このような回答は望ましくありません。

あなたを採用するかどうかは、あくまでも企業側が決めること。

印象よく思ってもらうためにも、できる限り相手の望んでいる回答を返したいところです。

ここでは、面接官に好印象を与える回答例をご紹介します。

御社の規定に準じます

上記は履歴書でもおなじみの一文であり、もっとも無難な回答だといえます。

転職者本人の市場価値を、面接官の予算範囲内で検討してもらえるので、採用とのマッチングははかりやすくなるでしょう。

ただし、相手に判断をゆだねる形なので、こちらの希望とギャップが発生するリスクはあります。

求人票に記載されている金額の範囲で伝える

転職サイトや転職エージェントなどで掲載されている求人票では、たいていは予定年収欄が設けられています。

事前にその金額を押さえておき、

求人票に『年収▼▼万円～▲▲万円』と記載がありましたので、その範囲内で希望しています

このような伝え方をすれば、面接官に好印象を与えられるはずです。

企業側は、求人票にある金額内の年収を条件としていることがほとんどですから、

という姿勢でのぞめば、マッチング率は高まるでしょう。

現職の年収を根拠にして回答する

転職の市場価値と、今もらっている給与額が見合っているのであれば、現収入を基準として希望額を提示するのもひとつの方法です。

ただし、これはあくまで「市場価値と人材価値が一致しているとき」にのみ使えます。

転職の市場価値ともらっている給与に剥離がある場合には、再考する必要があるでしょう。

年収交渉をしたい場合はどうする？

転職活動をするなかでは、

という場面があるかもしれません。

ただし、企業側と条件の交渉をするときには、採用側の印象を損なわないように、なるべく慎重に進めていくべきです。

いくら立派な職歴やスキルをアピールできたとしても、

このように思われてしまったら、内定をもらうことは難しくなってしまいます。

年収交渉をする際は、あくまで謙虚な姿勢で、強く主張しすぎることがないようにしましょう。

一次面接での年収交渉はNG

年収交渉をするときは、一次面接などの決裁権のない面接官を交渉相手にするのはNGです。

交渉をする場合は、

上記のようなタイミングがおすすめとなります。

企業側のあなたに対する採用意欲が高い場合は、スムーズに進められる可能性が高まるでしょう。

交渉をすれば入社意思があるとみなされる

企業側は応募者が年収交渉をしてくる時点で、

という受け取り方をします。

年収条件の変更には、決裁権を持つ責任者との調整など、企業側もそれなりの時間と労力がかかるものです。

こういったことになると、大きなしこりを残してしまいますので、年収交渉はある程度の入社意思が固まったうえでおこないましょう。

給与交渉のノウハウについては、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はこちらをどうぞ。

転職エージェントを利用して交渉しよう

このような場合は、転職エージェントを利用して、転職活動を進めるのがおすすめです。

転職エージェントに登録すると、キャリアアドバイザーとの面談が実施されます。

面談でこれまでのキャリアや希望職種、希望条件などを伝えることで、転職した場合の年収相場を教えてくれるでしょう。

転職エージェントは、多くの転職希望者をサポートしてきた経験があるので、業種・職種・年代など、膨大な転職者の年収データを保有しているのです。

また、転職エージェントは企業の採用担当者とも関係構築をしており、給与や入社時期などの交渉ごとも、安心して任せることができます。

転職エージェントを利用することで、希望年収にマッチした求人探しや企業側との交渉ごとも、スムーズに進められるようになるでしょう。

ほかにも、転職のプロによるサポートを受けることで、以下のようなメリットを得ることができます。

40代が無駄なく効率的な転職活動をおこなううえで、利用しない手はないサービスです。

しかも、転職エージェントは人材が採用されたときに、企業から成功報酬を得るビジネスモデルのため、転職者は無料で利用することができます。

転職エージェントの選び方については、以下の記事で解説していますので、詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

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まとめ：客観的な視点で希望年収を伝えよう

今回は、転職における希望年収の答え方について、面接官がチェックしているポイントや好印象を与える伝え方などをご紹介しました。

採用面接とは、採用側である「企業」と、そこで働きたい「人材」とがマッチングする場です。

根拠のない給与アップや、市場価値にそぐわない年収を希望することは、面接官の心証を損なうことにつながります。

やみくもに自分の希望ばかりを伝えるのではなく、

このような考えを持って、相手の目線に立ちながら面接にのぞみましょう。

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