内定・入社準備

転職の内定が出たのに他社がまだ選考中…保留期限を引き延ばす方法とは

  • 第一志望の企業の選考が終わる前に、別企業から内定が出てしまった…
  • 転職の内定が出たが、選考中の他社も全て受けきってから決めたい
  • 内定をできるだけ長く保留したいが、回答期限の延長ってできるの?

40代にとって、1社の内定はとても貴重です。

その喜ばしいはずの内定が、内定時期によっては、上記のような悩みになってしまうことがあります。

内定が出たのに他社選考中の場合は、回答を保留できる期間の延長を、企業側に打診するしかありません。

しかし、延長できても1週間程度なので、それまでに他社の結果が出ない場合は、

  • 覚悟を決めて、他社を辞退して内定を受諾する
  • 内定を辞退して、選考中の企業に賭ける

上記のような、難しい選択を迫られることになります。

複数社の内定を同時期に集めて、条件面で比較検討をしたいと考えるのであれば、最終面接をできるだけ近い時期に固める必要があるのです

今回の記事では、

  • 内定が出たのに他社選考中…その時にできること
  • 内定保留の期限を引き延ばす際に知っておくべきこと
  • 期限延長を依頼する場合の例文

上記について詳しく解説しています。

これまで3000名以上の転職活動を支援してきた、筆者の具体的ノウハウに基づいておりますので、ぜひ参考にしてください。

内定が出たのに他社選考中。そんなときにできること

応募先企業の結果を、すべて同時期に揃えるというのはなかなか難しいものです。

たくさんの企業に応募していれば、

  • 一次選考のみの企業と三次選考まである企業とでは、結果判明の時期に違いが出る
  • 面接官の都合で、どうしても他社選考とスケジュール感が合わない企業がある

こういった状況になることもあるでしょう。

内定の保留期限延長と選考結果の早期回答を打診する

選考のスケジュールにズレが生じてしまった場合には、以下の2つの打診をおこなってください。

  1. 先に受けて内定がもらえた会社に対して、受諾期限を長めに設定してもらう
  2. 後から受ける会社の結果を、なるべく早く出してもらう

まず❶のように、内定がもらえた企業に対して、内定の保留期限を延長してもらえるように依頼しましょう。

依頼するにあたって注意するべき点や、伝え方にもコツがありますので、次章以降で詳しく解説します。

また❷のように、後から受ける企業の最終面接日が終わったあとすぐに、人事担当への面接お礼のメールで、選考を早めてもらうよう打診しましょう。

表向きの用件は面接のお礼ですが、文章の最後にさりげなく以下の文面を追加してみてください。

最後に恐縮ですが、一点お願いをさせていただいてもよろしいでしょうか。

実は現在、他企業で一社内定がでており、まもなく回答期限を迎えます。できれば○日までに御社の結果を頂けますと大変有り難く存じます。

こちらの都合で申し訳ありませんが、可能な限りで構いませんので、何卒よろしくお願いいたします。

たいていの人事担当者は、合否だけでも先に口頭で知らせてくれるなど、何らかの対応をしてくれるはずです。

内定の引き延ばしには限界がある。内定時期は自分でコントロールしよう

内定の回答期限を引き延ばすとはいっても、企業側にも事情があるので、無期限に引き延ばせるわけではありません。

回答を引き延ばした期限までに、他社の選考結果が出ないという場合は、内定を受諾するか辞退するかを決断するしかないのです。

何も考えずに、企業から指定される日程のままで面接を受けていると、当然のことながら内定時期は各社でバラバラになってしまいます。

こうなると、応募企業の選考を全て受けきるのは難しくなるでしょう。

第一志望の選考が終わる前に、他社の内定受諾期限がきてしまう

といった事態にならないよう、できるだけ各社で最終選考の時期を合わせられるように、自分でスケジュールをコントロールしましょう

最終面接は役員面接となるので、日程の融通がきかないことも多いです。

複数の候補日を提案された場合は、他社スケジュールのことも念頭に入れながら、面接日程を選択しましょう。

なお転職エージェントを利用して、複数の企業に応募している場合には、できるだけ近い日程で受けるように、担当アドバイザーから助言があります。

しかし、転職サイトなど他の経路で受けている企業のことまでは、配慮してもらえないことも多いです。

さまざまな経路で応募しているのであれば、自分で企業の選考スケジュールを管理しなければなりません。

応募企業の選考結果を同時期に揃えるためには、しっかりと自分で段取りする必要がある

ということを心得ておきましょう。

内定の回答期限を引き延ばす際に知っておくべきこと

転職で企業から内定が出た際に、回答期限の延長を人事担当者にお願いする場合の注意事項をまとめました。

以下の内容をふまえて、内定保留の期限延長を相談してみましょう。

内定には受諾期限がある

企業から内定が出されるときは、

採用担当
採用担当
○月○日までにお返事をお願いします

といった回答の受諾期限が設定されます。

設定日は企業によって異なりますが、平均的には内定日から1週間(5営業日)程度です。

長ければ2週間、短ければ2~3日という場合もあります。

入社するかどうかは、内定をもらってからじっくり考えよう

このように考えている人がいますが、そんなに多くの日数をもらえるわけではないので、注意しておく必要があります。

即決したほうが印象が印象はよくなる?

内定期限の範囲内であれば、いつ返事をしても構いません。

面接のなかで、

御社が第一志望です!

このように伝えていたからといって、即決しなくとも大丈夫です。

もちろん、即決をした方が人事担当者は喜ぶでしょう。

しかし期限ギリギリの最終日に回答したとしても、企業がマイナス評価をするということはありませんので、安心してください。

返事を引き延ばせる期限は、企業の選考パターンで変わる

企業に保留期限の延長をお願いすること自体は問題はないのですが、企業側にも事情がありますので、いつまでも待てるわけではありません。

ではどの程度なら待てるのかですが、

企業がどのような形で選考を進めているか?

上記によっても変わるのです。

ここでは、代表的な2つのケースをご紹介します。

1.採用枠が1名で、自分以外にも応募者がいるとき

応募者が他社を併願しているのと同じように、企業も複数の応募者を同時に選考しています。

内定者から辞退される場合も想定して、内定者の次に評価が高い、2番手・3番手の候補者の選考をつなぎとめているのが普通です。

しかし、つなぎとめている間に、

2番手・3番手の人が、他社への入社を決めてしまう

上記のようなリスクもあるので、最初に内定を出した人を含めて、全員から辞退される可能性もゼロではありません。

そのため企業側としては、

内定者からは、できるだけ早めに返事をもらいたい…

というのが本音のところです。

このケースでは、回答を延長できるにしても、2~3日が限度となるでしょう。

1週間以上の延長を打診しても、受け入れられることはまずありません。

2.自分以外に応募者がいないとき、または複数名採用のとき

自分以外に応募者がいないときや、複数名の採用である場合は、期限の延長に応じてくれる可能性は高まります。

さすがに無期限とまではいきませんが、1週間程度の延長であれば、比較的柔軟に応じてくれるでしょう。

ただし例外もあります。

求人の募集背景が、「増員募集ではなく欠員募集」である場合は、引き継ぎなどの問題があるため、

1日でも早く入社してほしい…

という要望を企業側がもっているのです。

このケースに当てはまるときは、

入社するかどうかは、できるだけ早くお返事ください

上記のように迫られることがほとんどなので、回答期限の延長は難しいかもしれません。

応募者が他にもいるかはどうやって調べるの?

他に応募者がいるかどうかは、転職エージェント経由で受けている求人であれば、担当アドバイザーに聞けばすぐに教えてくれます。

転職サイトやハローワーク経由の求人については、残念ながら調べる術はありません。

企業側に、2日~7日以内の範囲で回答期限の延長を打診してみて、反応を探ってみましょう。

長すぎる期間で打診することは、人事の心証を害する危険性があるので、控えたほうが無難です。

誰にどのタイミングで依頼するべき?

内定受諾の期限延長を申し出るタイミングは、内定をもらった直後が望ましいでしょう。

依頼先は人事担当者宛てで、内定のお礼とともに打診するのが、もっとも自然なやり方です。

回答期限近くになって、保留期間の延長を相談することは、

  • 決めきれない
  • 迷っている
  • 悩んでいる

こういった印象を必要以上に強調することになるので、あまりおすすめできません。

打診方法は、メール・電話のどちらでもOKです。

転職エージェント経由で応募している企業であれば、担当アドバイザーに依頼しましょう。

転職エージェントなら交渉ごとに慣れていますし、企業の状況と人事の心情に合わせた言い回しで打診してくれるので、利用しない手はありません。

こういった交渉手続きがラクになることも、転職エージェントを利用するメリットといえるでしょう。

転職エージェントが親身になってくれるのは、エージェント経由で応募中の企業を受けきりたい時のみと心得ておきましょう。

自己応募先の選考を受けきりたいと相談しても、非協力的なアドバイザーも多いです。

複数社選考中と伝えたら、内定取り消しになる?

面接で他社を受けていると伝えていないので、

内定後に他社選考中と伝えたら、内定取り消しになるのでは…

このように心配する方もいるかもしれません。

しかし、転職者が複数の企業にエントリーするのは、一般的な行動だと企業側も認識しています。

ですので、延長を申し出る理由として、他社選考中であることを挙げても、企業が機嫌を損ねることはありません。

大切なのは伝え方です

  • 選考中の企業をすべて受け終わるまでは、御社に入社するかどうか決められない
  • どの企業が自分をいちばん評価してくれるのか、判断してから入社先を決めたい

上記のように、上から目線の表現で伝えてしまうと、人事担当者も違和感を覚えるでしょう。

回答期限の延長を打診するときは、相手に理解・共感してもらえる言い回しを用いるべきです。

具体的な依頼文については、次章で例文を用いて解説します。

内定承諾後の辞退は絶対にNG!

受諾期限の延長を打診したものの、企業側の事情により、延長に応じてくれない場合もあります。

そうなると、

  • 覚悟を決めて、他社を辞退して内定を受諾する
  • 内定を辞退して、選考中の企業に賭ける

上記のどちらかを選択するしかありません。

しかし、まれに内定受諾をしたあとも、他社の選考を続ける人がいますが、これは明らかなマナー違反です

内定を受諾したにも関わらず、よりよい条件の転職先が見つかった途端に、

やっぱり内定を辞退します

こういった申し入れをすることは、絶対にしてはいけません。

候補者が内定受諾をした時点で、企業側は採用活動を終了します

他の応募者にお見送り連絡を入れると同時に、内定者を社内に迎え入れるための準備を開始しているのです。

その段階にきて辞退を申し入れるということは、企業に大きな損害を与えることになります。

内定受諾には非常に重い意味があるので、

内定受諾後の辞退は、容易にできるものではない

ということを心得ておきましょう。

内定保留の期限延長を依頼するときのメール例文

他社の選考がまだ残っていることを理由に、内定保留を期限の引き延ばしたいとき、企業には、どのような表現で相談するとよいのでしょうか?

ここでは、メールで送信する場合の例文をご紹介します。

この度はご内定頂きありがとうございます。貴社から内定を頂けて大変嬉しく思っております。

(内定条件について質問がある場合は、最初に質問事項を記載する)

内定受諾期限について、ご相談させていただいてもよろしいでしょうか。

現在、貴社への入社を前向きに検討しているところですが、正直に申しますと、他社の選考が残っている状況です。

今回の転職を最後にしたく、できることなら他社選考も完結させて、悔いの残らない転職活動にしたいと考えております。

こちらの都合で恐縮ですが、回答期限を〇月〇日○時まで延長していただくことは可能でしょうか。

何卒ご検討頂けますと幸いです。

依頼する文面のポイント

メールで伝える場合には、以下5つのポイントを押さえましょう。

期限延長を依頼する文面の注意点
  1. 人事担当者の心情を踏まえて、丁寧な文面で伝える
  2. 「他社と比較したいから」ではなく、「悔いのない形で転職活動を終えたい」という表現を用いる
  3. 延期後の新日程については、トラブルを防ぐために「〇月〇日〇時まで」と時間についても設定する
  4. 時間は終業間際ではなく、人事側の負担も考えて15時くらいに設定するのがベスト
  5. できる限り期間を伸ばしたいという場合は、「最大でいつまで延長いただけるでしょうか」といった聞き方でもOK

まとめ:悔いのない転職のために、内定時期をコントロールしよう

書類審査や一次面接に、なかなか通過できない苦しい時期が続いたのに、

ある時から急に、複数社から最終面接の案内が届くようになる

というのは、40代の転職活動でありがちな展開です。

そのときに慌ててしまい、内定の回答期限のことまで考えが至らずに、企業から打診された日程のままで面接を受けていくと、

内定が出たけど、応募先の他社がまだ選考中

という難しい状況に陥ってしまいます。

複数社の内定を同時期に集めて、条件面で比較検討をしたいと考えるのであれば、

最終面接の時期を、できるだけ近い期間に固める

上記のようなスケジュールになるように、事前にコントロールしましょう。

それが難しい状況であれば、先に内定が出た企業に対して、受諾期限の延長依頼を試みるしかありません。

依頼するときは「他社と条件比較をしたい」という本音を伝えるのではなく、

悔いの残らない転職活動をしたいので、他社を受けきらせてほしい

といった表現で伝えるのがポイントです。

企業の人事担当者に、理解・共感されやすい文面を心がけましょう。

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この記事を書いた人
Rika
40代女性、北海道在住。8年半の大手人材紹介会社勤務を経て、現在はフリーで30~40代の方の転職支援業務に従事しております。3000名以上の転職相談(カウンセリング)した経験をもとに、役立つ情報を提供致します。【厚生労働省認定 国家資格キャリアコンサルタント】
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