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【人手不足の職種ランキング】40代でも積極採用している職業とは?

人手不足

いまの日本は、空前の人手不足です

ニュースなどで、このような話題を耳にすることも多いですよね。

そうは言うけど、なかなか転職が決まらないのはなぜだろう…

40代の転職活動をしていると、上記のような思いになる方も多いのではないでしょうか?

人手不足とひとくくりで言っても、やはり職種によって、その状況は大きく異なります。

転職を果たすためには、職種ごとの状況を知って、人手不足で人材が枯渇している分野を狙うのも、ひとつの戦略といえるでしょう。

そこで今回の記事では、職種別の有効求人倍率のデータに基づいて、人手不足が顕著な職種をランキング形式でご紹介します。

すぐにでも就職したいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

有効求人倍率でみる転職市場の状況とは

有効求人倍率とは、労働市場の状況をみるうえでよく用いられるデータです。

有効求人倍率」とは、公共職業安定所(ハローワーク)に登録している求職者=有効求人登録者数に対し、企業からの求人数=有効求人数の割合を示す経済指標のことで、この数値が1より大きいか小さいかで、労働市場の需要超過、供給超過の状態を知ることができます。

計算式は、有効求人数÷有効求人登録者数で、求職者の総数と求人数が同じとき、有効求人倍率は1となる。

この値が1より大きければ、求職者よりも求人数が多いことを意味し、就職口を求めている人にとっては相手を選ぶことができるため有利となっている。

反対に、有効求人倍率が1を下回れば、就職口を見つけることが難しいとされています。

人事ポータルサイト【HRpro】より

つまり、指標としてみるうえでは、

  • 1より少ないとき:求職者より求人が少ないので、仕事探しが難しい
  • 1より大きいとき:求職者より求人が多く、仕事が見つけやすい

上記のような見方ができます。

全体の有効求人倍率はバブル期を超える水準に

以下のグラフは、厚生労働省のデータによる全国の有効求人倍率の推移です。

厚生労働省「一般職業紹介状況」より

リーマンショックによって、2009年には「0.47」と大きく落ち込んだものの、その後は右肩上がりに推移しています。

2017年以降はバブル期のピーク水準を超えており、このデータが「空前の人手不足」といわれる根拠となっているのです。

人手不足の状況は職種によって大きく異なる

そうは言っても、なかなか転職が決まらないのだけど…

こんなふうに、人手不足をなかなか実感できないという方もいるでしょう。

じつはこれには、明確な理由が存在しています。

「空前の人手不足」と持ち上げているデータは、あくまでも労働市場全体の平均値であり、職種ごとに見ていくと、状況は大きく変わってくるのです。

たとえば、事務職における有効求人倍率のデータは以下のとおり。

  • 一般事務:0.38
  • 会計事務:0.78
  • 営業事務:0.91
  • 事務職全体:0.49

※2019年1月(パートを除く)データ

有効求人倍率は1を大きく下回っており、全体の平均値とはまったく状況が異なっています。

事務職全体の0.49という数値は、リーマンショック時の全体水準とほとんど変わりません。

したがって、事務職を希望して転職活動をしている方は、そう簡単に仕事が見つからない可能性が高いのです。

転職活動をする際は、労働市場全体の有効求人倍率で判断するのではなく、

職種ごとの有効求人倍率で、リアルな状況を見極める

このような対応が必要となります。

人手不足の職種ランキング TOP5

それでは、職種別にみた有効求人倍率をもとに、人手不足が顕著な職種を見ていきましょう。

厚生労働省の元データは、かなり細かな分類となりますので、ここでは転職サイトで紹介されている、おもな職種のランキングをご紹介します。

1位:建築・土木・測量技術者

「建築・土木・測量技術者」は、2019年1月の調査で有効求人倍率「6.82」と、ひときわ高い数値を記録しています。

つまり、だいたい7件の求人に対して、ようやく1人の応募者がある状況で、人手不足が顕著であることは間違いありません。

実際に各建設業各社は、深刻な人手不足が続いていて、2016年以降は常に有効求人倍率が6を上回っています。

では建築、土木、測量技術者とは、どんな現場でどんな仕事をするのか、詳しくみてみましょう。

建築技術者とは?

建築技術者は、住宅、ビル、マンション、商業施設などの建設・改修・維持に関する業務をおこないます。

計画、設計、施工、検査などがおもな仕事で、具体的な職種としては以下のとおりです。

  • 建築士
  • 建築設計監督技術者
  • 建築設備技術者
  • 建築技師
  • 建築技術者

土木技術者とは?

道路、橋、トンネル、河川、海岸、鉄道、空港など…

土木技術者は、さまざまな施設の建設、改良、維持に関する業務をおこないます。

建築技術者と同様に、計画、設計、施工、検査などがおもな仕事で、具体的な職種としては以下のとおりです。

  • 土木技術者
  • 建築技術士
  • 水道技術士

測量技術者とは?

測量技術者は、建築現場や土木現場で、測量に関する業務をおこないます。

土地や水路の測量、機械の調節などがおもな仕事です。

2位:介護サービス

「介護サービス」の職種は、2019年1月の調査では有効求人倍率が3.61です。

ここ数年は上昇し続けていて、高い数値を記録しています。

これは、日本の高齢化社会が加速していくことに伴って、介護サービス業界の求人が増え続けているためです。

介護サービスでは、老人ホームやデイサービス(通所施設)、ヘルパーなどで日常生活の補助、移動補助、リハビリなどを行います。

介護サービスの具体的な職種は以下のとおりです。

  • 介護福祉士
  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 言語聴覚士
  • ケアマネージャー
  • 介護施設管理
  • 介護施設事務
  • 介護施設人事
  • 送迎ドライバー

介護サービスの仕事というと、介護福祉士やリハビリのお手伝いをする理学療法士などを、イメージする方が多いのかもしれません。

しかし、介護施設全体での業務でみれば、一般企業と変わらない部分もあり、人事や総務に関する業務も存在しています。

3位:接客・給仕

「接客・給仕」の職種は、2019年1月の調査では有効求人倍率が2.98です。

前年の1月調査では3.28となっていて、つねに3倍前後の有効求人倍率で推移しています。

接客・給仕では、レストランやホテルなどで、接客、調理、店舗マネジメント、清掃など、幅広い業務をおこないます。

接客・給仕の具体的な職種は以下のとおりです。

  • ホテルフロントスタッフ
  • ホテル清掃員
  • レストランホールスタッフ
  • 調理師
  • 店舗管理

接客・給仕の職種では、資格を必要としない業務が多くなっています。

調理では、調理師免許がないとできないイメージがありますが、レストランやホテルなどで、調理師免許を持たずに働くことは問題ありません。

アルバイトやパートなどで実務経験を積んでから、調理師免許を取得する方もいます。

ただし、応募した時に調理師免許があった方が、採用されやすくなるのは間違いないでしょう。

4位:輸送・機械運転

「輸送・機械運転」の職種は、2019年1月の調査では有効求人倍率が2.74です。

輸送、機械運転は、鉄道会社やバス・タクシー、トラック・ダンプなどで、車両の運転、管理、メンテナンスを行うのがおもな業務となります。

輸送・機械運転の具体的な職種は以下のとおりです。

  • 鉄道機関士
  • 電車の運転士
  • バスの運転手
  • タクシー運転手
  • トラック運転手
  • ゴミ収集車運転手
  • コンクリートミキサー車の運転手

輸送・機械運転の職種では、運転免許を取得していることを条件として、業務にあたることができます。

基本的には、それぞれ必要な免許があり、普通自動車免許では運転することができません。

タクシー運転手のように、普段乗っている車と同じような車両でも、事業として顧客を乗せて走る場合は、第二種運転免許が必要となります。

5位:情報処理・通信技術者

情報処理・通信技術者の職種は、2019年1月の調査で有効求人倍率が2.65です。

近年では、ITを活用したシステム利用が多くなっており、情報処理・通信技術者の求人も増加傾向にあります。

情報処理・通信技術者とは、

インターネット関連会社 / 通信機器メーカー / 携帯電話会社 / システム開発会社 など

これらの企業で、通信機器の設備、管理、保守、トラブル時のサポートなどをおこなう仕事です。

情報処理・通信技術者の具体的な職種は以下のとおりです。

  • システム開発設計
  • 情報処理プログラムマネージャー
  • ソフトウェア開発
  • システムエンジニア
  • ネットワークエンジニア

情報処理、通信技術者では、

  • 自社で独立して業務をするケース
  • クライアントの要望に応じて対応するケース

このような2つの業務パターンがあります。

自社で独立して業務をする場合は、ソフト関連会社などで、ソフト開発やアプリケーション開発などをおこないます。

システムエンジニアが、プログラム言語を使って開発にあたるケースが多いです。

一方で、クライアントの要望に応じて対応する場合は、要請されたシステムやソフト開発、設計をおこないます。

最近とくに需要が高いのが、スマホアプリの開発業務です。

例えば、飲食店関連の企業から、

予約のアプリを作って欲しい
商品メニューのアプリを作ってほしい

こういった要望を受け、その要望に応えるアプリを開発します。

人手不足でも資格は取得するべき?

ここまで、有効求人倍率が高く、人手不足の職種を紹介してきました。

これらの職種で人手不足に陥っている背景として、

技術や資格を取得した人材が少ない

このようなことが挙げられます。

つまり、誰でもよいというわけではなく、専門知識を持った人が枯渇しているのが現状なのです。

その背景を理解して、事前に関連する資格を取得しておくと、就職への道が広がるでしょう。

資格が取得しやすく、転職できる職種とは

人手不足といっても、自覚が必要なのであれば、自分には無理だ…

このように思ってしまうかもしれません。

しかし、なかには短期で資格取得が目指せる職種もあります。

とくに輸送関連事業では、40代や50代で活躍している人も多いですから、免許さえあれば転職するのに狙い目です。

タクシー運転手

必要な免許:第2種免許

普通免許を持っている方なら、7日から10日で取得が可能です。

バス運転手

必要な免許:大型2種免許

普通免許を持っている方なら、1週間から2週間ほどで取得が可能です。

かりに在職中で土日しか教習所に行けない場合でも、2ヶ月程度で取得できます。

トラック運転手

必要な免許:総重量によって異なる

トラック運転手の場合は、運転するトラックの総重量によって免許が異なっています。

普通免許では、法改正の影響により、2017年3月11日までに免許を取得された方であれば、2tトラックを運転することは可能です。

中型免許を持っていれば、4tトラックまで運転できますが、運輸業界でとくに重宝されるのは、大型免許を取得していること。

大型免許を取得するには、実技で30時間が必要となるので、最短でも13日ほど、通い方によっては1~2ヶ月くらいの期間が必要です。

また、大型免許の取得では教育訓練給付金制度が利用できますので、費用負担を抑えることができます。

資格がない40代でも転職できる職種とは

何ヶ月も、免許や資格に時間を使える余裕がない…
でもすぐにでも転職したい…

このような方であれば、資格が必要ない人手不足の業界を狙いましょう。

たとえばホテル業務です。
人材不足の業界ですが、とくに必要となる資格はありません。

接客マナーやホテルの基礎知識などがあれば、40代の方でも転職できます。

語学が堪能な方であれば、重宝される可能性が高いでしょう。

おもな業務は「接客」になりますから、これまでに接客や営業の経験などがあれば、十分に活かすことができます。

具体的な業務としては、以下のとおりです。

  • フロントでの各種手続き
  • 客室への案内
  • ホールスタッフへの対応
  • 販売促進活動など

土日や祝日の休日がなく、24時間体制のホテルが多いですから、生活が不規則になりがちかもしれませんが、転職しやすい職種といえるでしょう。

まとめ:人手不足の職種で転職を狙うのもひとつの手

今回は、職種別の有効求人倍率のデータに基づいて、40代でも転職しやすい人手不足の職種を、ランキング形式でご紹介しました。

職種ごとの有効求人倍率をみることで、人手不足の職種を見極めて、その職種を狙って転職活動をしてみるのもひとつの戦略です。

資格が必要な場合も多いですが、実務を経験しながら、資格取得を目指すことを許可している企業もあります。

なにせ人手不足が顕著なわけですから、資格や免許がないことで、門前払いする企業ばかりではありません。

積極的にチャレンジしてみましょう。

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この記事を書いた人
ぽけご
40代男性、兵庫県在住。ITベンチャーで月200時間残業をこなして仕事に没頭 ▷ 経営幹部に登りつめる ▷ 自分を見失いうつ症状で退職/40代で転職する難しさや孤独さを自身で体験し、40代転職を応援するWebメディア「セカンドゴング」を立ち上げる。
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